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Kodama & Co.(本社:米国シリコンバレー・カリフォルニア州サンタクララ CEO:Shingo Kodama)は、サポートデスクシステムやお問い合わせ・アンケートフォームなどが簡単に作れるクラウドサービス「FormOK」をアップグレードし、送信者メールアドレス認証機能を搭載したWebフォームの提供を、2024年5月17日より開始いたします。送信者メールアドレス認証機能は、フォーム送信直前に電子メールを送り実在検証を行うため、本人確認をより正確かつ確実なものにします。本アップグレードは無料プランも提供対象となります。
従来のお問い合わせフォーム等の問題を克服
従来のお問い合わせWebフォームの主な問題点として次の3点が挙げられます。
・入力されたメールアドレスのタイプミスでお問い合わせされた方への返信ができない
・スパムボット(自動プログラム)によるメッセージの送りつけ
・営業代行業者による迷惑的なものやいたずら行為によるメッセージの送りつけ
これらにより、ビジネスの機会損失・業務負担増加・生産性の低下のみならず、悪意のメッセージ送信によるウィルス侵入・情報漏えい・ランサムウェア(身代金要求型ウイルス)被害など、大きなセキュリティリスクへと発展しかねませんでした。
そこでFormOKでは、フォーム送信者の本人確認の確実性を高めるため、フォーム送信時にメールアドレス認証機能を搭載します。この機能は、フォーム送信者が入力したメールアドレスに対し、フォームを最終送信する直前に確認メールを送信して、認証に合格した場合のみフォーム情報を送信完了できるようにするものです。
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メール認証機能 処理フロー図
メールアドレス認証機能では、メールアドレスの有効性と所有権を確認するためのプロセスを提供します。この認証により、企業、自治体、公共施設、病院など医療機関、大学など教育機関、FormOKをご利用戴いている全ての組織ユーザ様が安全かつ効率的にフォーム情報を受け取る事が可能となります。
FormOKでは従来よりGoogle社の reCAPTCHA や独自の画像認証機能によりスパムbot(自動プログラム)と人間を区別するための対策を提供しており、botによるスパム送信を防いでいましたが、昨今、マーケティング代行業者による大量のセールスメッセージが人的に発信されるようになりました。しかしながら今回アップグレード提供するメールアドレス認証機能により、虚偽や存在しないメールアドレスでは最終的なフォーム送信が出来ないため、代行業者がフォームの送信を試みても、メールアドレスの認証プロセスを突破できず送信が妨げられます。つまり、正しくフォームを送信したい相手方からは確実にフォーム情報が届き、スパム行為的な相手方からの迷惑フォームは確実に防ぐ事ができます。
同様に、虚偽または存在しないメールアドレスでは認証プロセスをクリアできず、公共機関等に対する「いたずら行為」のメッセージ送信に対しても、一定の抑止効果を見込むことが出来、結果として、悪意のウイルス送信やランサムウェア、情報漏えいの発生防止に寄与します。
引き続き従来の画像認証も提供しつつ、新たに組織ユーザ様の選択肢として送信者メールアドレス認証機能を追加提供いたします。
FormOK 認証メールの採用技術について
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FormOKサーバが送信する電子メールには、セキュリティ対策として、すべて SPF、DKIM、DMARC などの送信者電子署名・デジタル認証技術が導入され、安全確実なメール送信をするための仕組みを確立しています。
提供対象プランについて
本アップグレードは、有料プランだけでなく、無料プランも適用対象といたします。また、高まり続けるストレージ需要とシステムの安定運用ニーズに対応し、引き続き、即日のご利用開始、初期費用無料、月額3,500円(税抜)からの有料プランをご提供いたします。
【FormOK について】
FormOK は CRM/SFA(顧客管理・営業支援)分野の統合Webフォームサービスです。シンプルなお問い合わせフォームからヘルプデスク・サポートチケットシステム、アンケート収集、メールマーケティング、大容量ファイル送信など企業様の営業活動及び内部管理を支える為の様々な機能を、即日のご利用開始、全機能のご試用、初期費用無料、リーズナブルなコストで提供しています。
サービス公式URL: (リンク »)
【Kodama & Co. 会社概要】
Kodama & Co.は 2003年設立、米国シリコンバレーで業歴20年以上となります。
設立当初は米国に進出した日系企業への技術支援、システムコンサルティング事業、サイバーセキュリティ事業を展開、その後、研究開発部門を拡充し技術特許の取得によるライセンス事業、自社開発によるクラウドサービスの提供など事業分野を広げています。
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プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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