AIがパッケージデザインを数秒で評価。アジア3か国版を提供開始

～中国・インドネシア・タイの現地販売でインテージホールディングスと提携～

株式会社プラグ(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小川 亮)は、消費者がパッケージデザインをどのように評価するかを予測する『CrepoパッケージデザインＡＩ』(以下、本ＡＩ)の中国・インドネシア・タイ版のサービス提供を開始します。インドネシア・タイ版は5月21日より、中国版は6月1日より利用可能になります。現地販売パートナーとして、株式会社インテージホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚純晃、以下インテージHD）と業務提携しました。日本での販売はプラグが担当し、中国・インドネシア・タイでの販売はインテージHDの現地法人が担当します。



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本ＡＩは消費者調査の結果を学習データに使い、東京大学　山崎研究室と共同研究したシステムで、商品デザインについて消費者がデザインをどの程度好むか、どのようなイメージを持つかなどをＡＩが予測します。日本では2019年から提供しており、菓子、食品、飲料、日用品メーカーなど多数の企業に導入され、本ＡＩを活用し売上が大きく伸びた事例もでています。

パッケージデザインに対する消費者の評価は各国の風習や好みで大きく異なります。そのため、中国・インドネシア・タイの各国で消費者調査を実施し、結果をＡＩに学習させました。Webにデザイン案をアップロードするだけで各国の消費者の評価を瞬時に予測することが可能になりました。デザイン開発のスピードアップとコストダウンを実現します。また、結果がすぐにわかるので、デザイン改良を行うたびに評価にかけることが可能になり、デザイン開発の効率化と高度化を実現します。日本国内では初年度にアジア展開を行う企業30社の導入を目指します。　　　
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（写真左より）プラグ代表取締役社長・小川亮、インテージHD代表取締役　常務 マーケティング支援（消費財・サービス）海外事業担当・仁司与志矢氏

参考：『CrepoパッケージデザインＡＩ』 とは
消費者調査の結果を学習データに使い、東京大学と共同研究したシステムで、消費者がデザインをどのように評価するかをＡＩが予測します。日本国内では、従来の消費者調査よりも短時間・低コストで結果が得られることが評価され、多くのマーケターの関心を集め、普及・活用が進んでいます。

◆活用のメリット
・商品開発期間の大幅な短縮とコスト削減
・新商品、リニューアル商品の売上アップに貢献
・商品開発に携わる商品開発担当者やブランドマネジャー、デザイナーの業務効率化に貢献
・消費者調査を行わないため、情報漏えいのリスクが大幅に軽減

◆サービスの特徴
・好意度予測、ヒートマップ、「おいしそう」「かわいい」など19種類のイメージワード、好意度のばらつきの4項目の評価が可能
・飲料、菓子、食品、調味料、日用品など中国・インドネシア版は26カテゴリー、タイ版は24カテゴリーが対象
・性別、年代別、性年代別の評価が可能で、ターゲット層にささるパッケージ開発を実現
・日本国内で利用する場合、料金は1画像あたり15,000円、1か国1か月使い放題50～70万円(契約月数で変動)　※各国、現地での販売価格は異なります。

『第4回日本サービス大賞』総務大臣賞（主催：公益財団法人　日本生産性本部　サービス産業生産性協議会）『第3回　スタ★アトピッチJapan』アトツギベンチャー部門賞(主催：日本経済新聞社)など多数受賞。

※サービスページURL: (リンク »)

【株式会社プラグ】
所在地：東京都千代田区神田神保町1-3-5 　
代表者：代表取締役社長 小川 亮　
事業内容:パッケージデザイン開発、マーケティング・リサーチ、商品開発支援、デザインAIの開発・提供
URL： (リンク »)

社内にマーケティング・リサーチ部とデザイン部を有し、パッケージデザイン評価について、国内で有数の実績があります。代表小川は、(公社)日本パッケージデザイン協会 理事長、(一社)日本マーケティング・リサーチ協会 理事等を務めます。

【株式会社インテージホールディングス】
所在地：東京都千代田区神田練塀町3番地　インテージ秋葉原ビル
代表者：代表取締役社長　石塚 純晃
上場：東証1部
URL： (リンク »)

インテージグループは、1960年に創業して以来、市場調査の専門機関として、マーケティング・リサーチを中核に、ビジネスインテリジェンス事業やヘルスケア領域の情報サービスを展開する、極めてユニークな企業グループを形成しています。株式会社インテージホールディングスは、グループ各社が保有する情報やシステムに関する専門性を背景に、お客様と生活者をつなぐ架け橋として、豊かで可能性の広がる社会の創造をめざしています。

プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)