全国初の「水難事故マップ」を朝日新聞デジタルで公開

海や川の事故1万件を掲載、事故データ分析で見えた重大事故集中エリアも無料で確認



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朝日新聞デジタルの「水難事故マップ」の画面

　株式会社朝日新聞社（代表取締役社長：角田克）は、夏休みシーズンを前に、海上保安庁と公益財団法人「河川財団」がまとめた事故データをもとに、2013～22年に全国の海や川、湖などで起きた水の事故の発生場所を調べられる「水難事故マップ」を朝日新聞デジタルで公開しました。マップは、海での事故8329件と、川や湖などでの事故1230件を掲載しており、事故に遭った人の年代や、どんなレジャー中の事故だったのかを無料で確認できます。


【水難事故マップ】 (リンク »)

海の事故と、川や湖沼での事故は管轄が違うほか、海上保安庁が位置情報を含んだ事故データを提供するのは今回が初めてといい、水の事故の発生場所を一括で確認できる全国マップは初となります。

また、朝日新聞は、東北大の中谷友樹教授の監修を受けながら、地理情報の分野でよく使われている手法を用いて、水の事故がどこで集中的に発生しているのかを分析しました。その結果、死亡や行方不明者が10年間で5人以上いた場所が全国に47カ所、10人以上だと7カ所あることが分かりました。マップでは、こうした「重大事故集中エリア」も確認できます。


水の事故に遭わないために、もし事故に遭ってしまったらどうすればいいか。


朝日新聞デジタルでは、いざというときのノウハウをまとめた特設ページ「水の事故を防ぐために 安全対策Q&A」もあわせて公開しました。

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事故に遭わないために、安全対策Ｑ＆Ａも



さらに、事故が集中していたエリアを記者が訪れ、なぜそこで事故が多いのか、どんな対策が考えられるのかに迫る連載企画「水の事故ゼロへ　マップで見る多発エリア」も始めました。


夏休みの前に、水難事故マップが活用され、水の事故が少しでも減ることを祈っています。

プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)