08月28日(水)AndTech「プラスチックの物性変化メカニズムと高度マテリアルリサイクルと プラスチックのサーキュラーエコノミー」Zoomセミナー講座を開講予定

AndTech

From: PR TIMES

2024-07-29 09:46

福岡大学 研究推進部 機能構造マテリアル研究所 特命研究教授 八尾 滋 氏にご講演をいただきます。



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株式会社AndTech(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:陶山 正夫、以下 AndTech)は、R&D開発支援向けZoom講座の一環として、昨今高まりを見せるマテリアルリサイクルの課題解決ニーズに応えるべく、第一人者の講師からなる「高度マテリアルリサイクル」講座を開講いたします。
プラスチックの物性変化メカニズムと高度マテリアルリサイクルと プラスチックのサーキュラーエコノミーについて解説する講座である。
本講座は、2024年08月28日開講を予定いたします。 詳細: (リンク »)

Live配信・WEBセミナー講習会 概要
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テーマ:プラスチックの物性変化メカニズムと高度マテリアルリサイクルと プラスチックのサーキュラーエコノミー
開催日時:2024年08月28日(水) 13:30-16:30
参 加 費:38,500円(税込) ※ 電子にて資料配布予定
U R L : (リンク »)
WEB配信形式:Zoom(お申し込み後、URLを送付)

セミナー講習会内容構成
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 ープログラム・講師ー
福岡大学 研究推進部 機能構造マテリアル研究所 特命研究教授 八尾 滋 氏

本セミナーで学べる知識や解決できる技術課題
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最新の高度マテリアルリサイクルの原理や実用化に関する知見を得ることができる。
海外の動向を知ることができる。
マテリアルリサイクルに関係する高分子の物性に関する最新の知識を得ることができる。

本セミナーの受講形式
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 WEB会議ツール「Zoom」を使ったライブLive配信セミナーとなります。
 詳細は、お申し込み後お伝えいたします。

株式会社AndTechについて
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 化学、素材、エレクトロニクス、自動車、エネルギー、医療機器、食品包装、建材など、
 幅広い分野のR&Dを担うクライアントのために情報を提供する研究開発支援サービスを提供しております。
 弊社は一流の講師陣をそろえ、「技術講習会・セミナー」に始まり「講師派遣」「出版」「コンサルタント派遣」
 「市場動向調査」「ビジネスマッチング」「事業開発コンサル」といった様々なサービスを提供しております。
 クライアントの声に耳を傾け、希望する新規事業領域・市場に進出するために効果的な支援を提供しております。
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株式会社AndTech 技術講習会一覧
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一流の講師のWEB講座セミナーを毎月多数開催しております。
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株式会社AndTech 書籍一覧
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選りすぐりのテーマから、ニーズの高いものを選び、書籍を発行しております。
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株式会社AndTech コンサルティングサービス
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経験実績豊富な専門性の高い技術コンサルタントを派遣します。
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本件に関するお問い合わせ
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株式会社AndTech 広報PR担当 青木
メールアドレス:pr●andtech.co.jp(●を@に変更しご連絡ください)

下記プログラム全項目(詳細が気になる方は是非ご覧ください)
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【講演主旨】
 30年以上常識として、廃棄プラスチックは再生不可能な物性低下を起こしている、とされてきた。この常識に対し、我々はプラスチックの物性低下の主原因はメソ構造変異による物理劣化であり、高分子の自己再生能力を活かすことで、物性再生が可能であることを見出した。またこのメカニズムが「物理劣化・物理再生理論」により、説明できることを明らかとした。当講座ではこの理論の解説と、これを活かした高度物性再生プロセスの現状について解説する。さらに、この新たな知見に基づいたプラスチックのサーキュラーエコノミーへの対応に関して、海外情報も交えて述べる。

【プログラム】
1.プラスチックの現状
 1.1 プラスチックによる環境汚染について
 1.2 循環型社会・3R +R の動き
 1.3 種々のリサイクルの位置づけ
2.現在のマテリアルリサイクルプロセス
 2.1 収集システム
 2.2 選別プロセス
 2.3 ペレタイズシステム
3.高度物性再生マテリアルリサイクル
 3.1 物理劣化・物理再生理論
 3.2 高度物性再生プロセス (樹脂溜まりのある押出機)
 3.3 メソ構造と力学特性の関係性
 3.4 バージン樹脂の高性能化への拡張性
4.これからのプラスチックリサイクルについて
【質疑応答】

* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。
以 上

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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