いまサーバルーム管理者やDC事業者が注目する、最新IP-KVMスイッチとPDUとは--その有効性を解説

　近年、大規模化と複雑化が進んでいるデータセンターや企業のサーバルーム。サーバやストレージ、ネットワークといったIT機器に関してはリソースの一元化が難しくなっているうえ、スキルの属人化や不透明な操作記録が課題となっている。また、電力や空調などのファシリティについても利用電力の可視化、非効率な管理は悩みの種だ。

　データセンターやサーバルームにおける課題を細分化すると、管理機器および工数の増大、そしてセキュリティ面の見落としが挙げられるだろう。管理機器と工数の増大は、各種機器に関するIPアドレス管理の複雑化、管理コンソールの乱立、アクセス権限の煩雑な管理を招く。また、セキュリティ面では煩雑な入退出管理、分散するログ解析の時間的ロス、監査ログ管理の難しさなどが出てくる。

　これらを解決するためには、IT機器とファシリティの管理を連携すると同時に、統合管理ができるシステムの導入が必要となる。そこで本稿では、そのための具体的な製品群を手がけるATENジャパンの二つの製品に着目し、以下解説していきたい。後述するが、同社は6月11日から開催される「Interop Tokyo 2014」にも出展する。

IT機器の統合管理を可能にする多彩な製品群

　ATENジャパンが提供しているのは、統合管理ソリューション「DCCMS（Data Center Central Management Solution）」という製品だ。このDCCMSは、サーバやKVMスイッチ、PDU（Power Distribution Unit）などの各種デバイスについて、他社製品も含めて統合管理ができるというもの。総合管理ソフトウェア「CC2000」とリモートアクセスハードウェアを中心として「シングルIPアドレス/シングルサインオン/シングルポータル」という"3つのシングル"により、簡単かつセキュアな管理体制を実現してくれる。

　ATENジャパンではハードウェアについても数多くの製品を取りそろえているが、その代表的な例がIP-KVMスイッチとPDUだ。まずIP-KVMスイッチは、データセンター内の各デバイスに対してネットワークカードを介さず、いつでも・どこからでも簡単かつ安全にアクセス制御ができる製品。確かに、リモートアクセスソフトウェアを使った方が導入コスト自体は安く済むが、BIOSレベルやSAFEモード時のアクセスが困難なほか、OSやベンダーが混在している環境ではどうしても使いづらい。また、サーバへの負荷や影響が強く、ネットワーク障害耐性の面からもお勧めできない。一方、リモートアクセスカードを使った場合は導入コストが高額になるほか、相変わらずOSやベンダーの混在には対応しづらいという問題が残る。

　こうした点で、IP-KVMスイッチならすべての課題をまとめて解決することが可能。さらに追加機能として、IP-KVMスイッチ経由でアクセスしたサーバの操作画面をそのまま録画するソフトウェア「ビデオセッションレコーダー」、システム監査用のログとして使ったりキーボードからの入力情報を記録したりする「キーログ」機能、リモート側にUSB接続されたDVD/CD/HDDなどのメディアをサーバ側でマウントできる「バーチャルメディア」機能、複数サーバの画面を一覧表示する「パネルアレイモード」なども用意されている。

全てのデバイスを統合管理し、より効率的な運用をめざす「DCCMS（Data Center Central Management Solution）」による管理イメージだ。
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　IP-KVMスイッチと並んで重要な役割を担うのがPDUだ。PDUとは、サーバをはじめ各種IT機器に電源を分配する、いわゆる"電源タップ"である。一般家庭で使う電源タップは電源の分配やケーブルの延長などが主目的のため、機能といっても個別のオン・オフスイッチが付いている程度だ。しかし、ATENジャパンのPDUには電流/電圧/消費電力/力率のリアルタイム計測に加えて、別売の環境センサーを取り付ければ温度/湿度/差圧の取得も可能。しかもネットワークに接続できる場所であればどこからでも、PDUに接続された各種機器の電力状態を監視できるのである。