Dell EMCの“日本代表”チームが推進するBDaaS（BigData as a Service）ソリューション

ビッグデータという言葉が広まって数年、日本では今なお「興味はあるが活用には踏み切れていない」という企業が少なくない。活用が進まない背景に何があるのか、その阻害要因をどのように排除していくべきか、その解決策を含めてビッグデータの最前線で活躍する、デルとEMCジャパンの混成チームに話を聞いた。

デルとEMCの日本法人が合同で立ち上げた
“ビッグデータ日本代表チーム”

　デルとEMCジャパンでは、ビッグデータ関連ソリューションを提供する混成チームを立ち上げ、2017年2月よりその活動を開始している。2016年にデルとEMCがグローバルで統合されたことを受けて、日本法人における両社のシナジーを発揮していこうとする取り組みの一環だ。

デル
インフラストラクチャ・ソリューションズ事業統括
ソリューション本部 BigDataビジネス開発 マネージャー
堀田鋭二郎氏

EMCジャパン
コンサルティング本部
コンサルティングGTM
ソリューション プリンシパル／シニア データサイエンティスト
桑添和浩氏

　「混成チームにつながる交流が始まったのは、2016年9月のことでした。統合により、コンサルティングからサーバ、ストレージ、ネットワーク、ソフトウェアまで一連のソリューションポートフォリオが全て揃うため、これを武器に戦略的に連携していくことになったのです。日本でもAIや機械学習に注目が集まりつつありますが、マーケットを見るとビッグデータやIoTの分野がまだ大きな比重を占めており、まずはビッグデータをターゲットにしていくことにしました。今回集まった6名は、そのビッグデータ混成チームの中でも『代表選手』のようなメンバーです」と、デル インフラストラクチャ・ソリューションズ事業統括　ソリューション本部 BigDataビジネス開発 マネージャーの堀田鋭二郎氏は語る。

　日本企業の多くは長年にわたり、業務にまつわる多種多様なデータの収集・蓄積を行ってきた。そうしたデータは活用してこそ競争力につながるものだが、先進的に取り組んでいる一部の企業を除いて海外企業より進んでいない印象があった。とはいえ近年、そのような傾向も徐々に変わりつつあるという。EMCジャパン コンサルティング本部 コンサルティングGTM ソリューション プリンシパル／シニア データサイエンティストの桑添和浩氏は、以下のように語る。

　「ここ1～2年で、日本企業のビッグデータに対する姿勢も変わってきています。特に昨年後半あたりからは、具体的な取り組みに着手する企業も増えました。IoTやFinTechなどを通じてビッグデータを具体的な経営課題として認識するようになってきたという感触です」

ビッグデータ活用に向けた課題に対応する
ソリューションポートフォリオ

　ビッグデータを活用してビジネスにつなげるためには、いくつかの条件や環境が必要だ。まずは誰もがデータを蓄積・処理・分析するためのシステム基盤が思い浮かぶ。しかし、分析を可能にするには、多種多様なデータやアルゴリズムを使いこなせるデータサイエンティストの存在も重要だ。加えて、その分析結果をビジネスに生かすには、ビジネス現場や経営トップの認識や姿勢も変わる必要がある。この混成チームでは、それら全ての課題に対応できる。

　まずシステム面では、業務システムなどとは発想が大きく異なるビッグデータ向けのシステム基盤が欠かせない。例えば、ビッグデータ分析に広く使われているHadoopやSparkなどは分散処理に重きを置いているため、多数のサーバノードを組み合わせた環境が望ましいとされる。また、Hadoopが用いる分散ファイルシステムHDFSのようなすでに多く活用が進んでいるユニークで一般化した安定した技術もあり、それに対応したストレージも欠かせない。

　デルおよびEMCジャパンでは、このようなビッグデータ特有の要求仕様に見合ったハードウェアを以前から提供してきた。デルにはインテル^® Xeon^® スケーラブル・プロセッサー搭載「PowerEdge」シリーズに代表される多彩なサーバやネットワーク機器があり、EMCにはHDFSも含む多彩なプロトコルに対応するスケールアウトNAS「Isilon」がある。特にIsilonは通常のファイルストレージとして利用しつつ、そのままHadoop環境としても利用できるため、分析用ストレージを別に用意してコピーするといった手間や時間をかけることなくビッグデータ分析に着手できることが大きなポイントだ。

図：2017年7月に発表のDell EMC 14世代サーバー群は、さらなる圧倒的なパフォーマンス、機能向上を実現し、幅広い企業規模の様々なニーズを広く網羅する
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　ソフトウェアに関しては、ビッグデータ分析そのものを担うソフトウェアとは別に、ビッグデータ基盤を効率的に使えるBluedata社のBlueData EPICソフトウェアプラットフォームを提供していることもポイントとなる。このソフトは、後述する「BDaaS（BigData as a Service）」にも大きな役割を果たす、重要な存在だ。

　以上のような分析システム基盤ソリューションに加え、今回の混成チームには両社のコンサルタントやシステムエンジニアも参加しており、システム構築はもちろん、デル東日本支社内にある「Dell EMCカスタマーソリューションセンター」でのデモおよび技術検証、さらにはユーザー側の分析チーム立ち上げなど、幅広い内容の支援サービスを提供できる。このような多彩なソリューションポートフォリオにより、デルとEMCジャパンの混成チームは非常に幅広いユーザーに対応することができる。

ビッグデータを使いこなす過程で生じる課題にも対応した
「BDaaS (BigData as a Service)」

　一方、すでにビッグデータ分析に取り組んでいるユーザーにおいては、特に分析基盤の拡張や増設についての課題が目立つとされる。これまで一般的な手法では、分析の目的や利用する部署ごとに個別の環境を構築していたが、その構築・運用などに時間やコストがかかりすぎるのだ。

　そもそも分析にまつわるソフトウェアの多くはOSS主体の活用が多く、機能ごとに細分化されているため、適切な組み合わせを探し出すだけでも手間がかかる。データを他のシステムからコピーしてきて分析できるよう変換する、といった準備作業も負担となる。しかも、データ活用においては分析結果が出れば終わりではなく、それをビジネスに適用してフィードバックを得て、分析対象や分析モデルを修正するというサイクルを繰り返してこそ成果を上げられる。そうして修正していく過程で、しばしばシステム要件が変わってきてしまうため、サーバやストレージの拡張も頻繁に生じることになる。このような手間がサイロ化された環境それぞれで発生し、エンドユーザーがおいそれと触れる環境ではなくなっているのが実態だ。

　このような課題に対してDell EMCでは、「BDaaS(BigData as a Service)」というコンセプトを提唱している。その名の通り、ビッグデータ分析機能をサービスとして提供できるようにする基盤を意味しており、混成チームではこのBDaaSに沿ったソリューションを日本で初めて提供、今まさに展開を進めている。

図：ビッグデータの活用を広げる上で直面しがちな課題を解消するBDaaSのコンセプト
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　BDaaSは、ハードウェアからみれば、主にIsilonを中心としたストレージ、PowerEdgeなどのコンピューティングノード、およびデルのネットワークスイッチで構成される。ここまではサイロ型のビッグデータ基盤と基本的に同じだが、各テナント（部署や目的ごと）が使うデータやコンピューティングリソースの全てを一つの大きなサービス基盤に集約し、これをBlueData EPICソフトウェアプラットフォームを通じてサービスとして提供するという点が最大の特徴だ。