今こそ再考のとき!ストレージ選びの基準と戦略 先鋭ストレージが提供する真の経済性とは
ストレージは、企業のITインフラを構成する重要な要素であり、その良否が企業システム全体の性能、スケーラビリティ、信頼性、そしてコストを大きく左右すると言っても過言ではない。にもかかわらず、ストレージ選びが、サーバーの周辺機器の扱いであったり、単純な容量単価を基準にしている場合が少なくない。その問題点を踏まえながら、ストレージ選択のポイントについて改めて考察する。
対処療法の限界
言うまでもなく、データの増大にどう対処・対応していくかは、企業ITとその運用管理を巡る大きな課題だ。
例えば、サーバの仮想化によって、ITインフラの統合化・集約を進めたとしても、日々発生するデータ量が減るわけではない。運用するアプリケーションの数に変化がなければ、これまでと同様のペースでデータは増え続ける。また、ビジネス要求に従って、ITリソースの調達やシステムの立ち上げがスピーディに行えるのも仮想化環境の特徴であり、利点だ。そのメリットを生かそうとすれば、当然、仮想化サーバの数は増えていき、管理すべきデータ量も増大の一途をたどる。
加えて今日、ビッグデータの潮流の中で、情報の分析力を高め、企業競争力を強化しようとする経営層からの要請も強くなっている。これも、活用・管理の対象となるデータの肥大化に拍車をかけている。
こうした中で、容量単価の安いストレージを適宜導入するという、対処療法的な手法が比較的多く用いられてきた。この手法は、データの増大に対する初期対応コストを低く抑えるうえでは有効だ。しかし、この種の手法に依存し続ければ、ストレージの台数は恒常的に増えていき、データ管理の複雑化やコストの上昇は免れない。また、仮想化環境上にある各アプリケーションのサービス・レベルを維持するために、データ・アクセス性能を一定以上に保ったり、データの可用性や信頼性を確保したりする手間も増大するだろう。これでは、サーバの仮想化でITインフラの集約を進めた意義も薄れることになる。
重要なのは中長期のメリット
上述したような課題の解決には、より中長期的で総合的な視点からテクノロジー選定を行う必要があるだろう。要するに、将来的に見てどのストレージ・テクノロジーを選択するのが、最も経済的にデータの価値を最大限に引き出せるのかを吟味する必要があるということだ。
このような観点から今日のストレージ・テクノロジーを俯瞰すると、2つのIBM製品が有力候補として浮かび上がってくる。1つは、柔軟なストレージ環境によりデータ仮想化を推進する「IBM Storwizeファミリー」(以下、Storwizeファミリー)であり、もう1つは話題のフラッシュを基幹システムでも使えるよう信頼性、可用性、保守性を大幅に強化した「IBM FlashSystemファミリー」(以下、FlashSystemファミリー)だ。このうち、Storwizeファミリーは、データ維持管理のコスト効率化と運用最適化に力点を置いたシステムで、データの増大に伴う「ストレージ膨張」や、管理の手間・コストを最小化するための先鋭テクノロジーが集積されている。そのため、(IBMによれば)従来型のストレージ・システムを使う場合と比して、「ストレージ膨張率の30%緩和」と「管理作業の47%削減」を実現するとされている。また、拡張性にも優れ、製品のラインナップも、中小規模のシステムに向けたエントリー・モデルから、大企業のエンタープライズ・サーバとの連携機能も備えたハイエンド・モデルまでと幅広い。
一方、FlashSystemファミリーは、大容量、超高速、高信頼、高可用、さらには省電力を実現したフラッシュ・ストレージ。読み取りI/O性能(1秒当たりの入出力回数)は最大110万 IOPSに達しており、大規模OLTPやOLAP、ビッグデータ解析、または、データ・ウェアハウス/ビジネス・インテリジェンスなど、膨大なデータを扱う基幹業務の高速化に威力を発揮するという。
実際、FlashSystemの活用により、オンライン処理時間が従来の10分の1に圧縮されたという劇的なパフォーマンス改善の報告もあるという。
ITインフラの簡素化や統合化を実現したとしても、肝心のデータを扱う仕組みが煩雑で管理性が悪く、性能や拡張性も低いとなれば、時代の変化/要求に柔軟、かつスピーディに対応していくことは困難になる。また、システムの利用が進めば進むほど、その経済効率が悪化するおそれも強まるのだ。
StorwizeとFlashSystemの両ファミリーは、そんな事態を未然に回避してくれる優れたテクノロジーを備えている。ともに、製品ラインナップの拡充も進んでいる。ストレージ環境の増強やデータ維持管理の効率化、あるいはシステム・パフォーマンスの改善を検討されているならば、両ファミリーに対する知識をさらに深めてみていかがだろうか。
[PR]企画・制作 朝日インタラクティブ株式会社 営業部 掲載内容有効期限:2014年6月30日