Windows、Macに次ぐ第3の選択肢
「ChromeOS」を利用するメリット

コロナ禍、働き方改革、DXの潮流などで、IT活用は大きく変貌した。クラウド利用の一般化、リモートワークは標準になり、もっと柔軟にインターネットを活用することが今や話題の中心だ。こうした新たなニーズにマッチしたデバイスとして、いつでもどこでも、しかも安価で使えるChromebookなどのChrome OSデバイスに注目が集まっている。企業利用のライセンスも用意されている中、今一度エンタープライズにおけるIT端末としての魅力を探ってみる。

いつでも、どこでも快適なコンピューティングを可能にするChromeOS

 ChromeOSは、パーソナルPC向けのOSとしてWindowsやMacOSに比べて新しいが、後発ゆえ新しいIT環境にマッチした機能を有している。「いつでも、どこでも」「高いセキュリティ」で使えるのが特徴となっている。クラウドベースなので、会社ごとのポリシーや必要なファイルはインターネット経由でデバイスに直接設定することができ、表計算や文章作成といったオフィス機能は、ブラウザ経由のWebアプリケーションで利用する。必要なものは「ネットから」が基本なので、インターネットが利用できる環境なら「いつでも、どこでも」コンピューティングが可能になる。なお必要なデータを事前にダウンロードしておけば、オフラインでも利用できる。

 セキュリティについてGoogleは、「ChromeOSへのランサムウェア攻撃は0件。感染や攻撃の報告は一切なし」と発表し、ウィルス対策ソフトウェアは不要ともアピールしている。これはChromeOSがもともと持っている高いセキュリティ機能によるもので、Googleが検証したハードウェア上で、Googleが提供する、ChromeOS、データ、アプリケーションやブラウザを利用するという、セキュリティを意識した多層構造による。またChromeOSはデバイス内に2つ用意されており、万が一片方に何か変化が生じたら、もう1つと比較することで変化を検知できるので、再起動するだけで元に戻せる。

 さらに、箱を開ければすぐに使えるという使い勝手の良さもある。実際、パワーオンからの起動は数秒と早く、OS等の更新作業は常にバックグラウンドで行われるので、ソフトウェアの更新などでユーザーを待たせることはほぼなくなり、「OSの更新に30分かかります」「再起動が必要です」といった煩わしさもなくなる。設定に関しても接続するサーバーで準備をしておけば、設定情報がデバイスにすぐに適用されるので、ユーザーが細々を設定する必要はない。

ChromeOSデバイスの企業利用はChrome Enterprise で

 この、いつでもどこでも高いセキュリティで利用できるChromeOSデバイスを、企業規模で利用可能にするのがChrome Enterpriseであり、そのためのソリューションがChrome Enterprise Upgradeライセンスだ。企業にメリットになる特徴を多数有しており、以下でそれらを紹介する。

  • 年中無休の24時間のサポート Googleによるサポートを受けられる。
  • ゼロタッチ登録 従業員がChromeOSデバイスを開けてログインすると、クラウド上からすぐに設定等が流し込まれるので、従業員はそのまますぐにデバイスを利用できる。
  • 更新の管理 Googleから提供される更新情報を、段階的に適応できる。
  • 各種設定への対応 SSO(シングルサインオン)の有効化、Wi-Fiネットワークやプリンターの設定を管理コンソールから行える。
  • リモートからデバイスのデータ削除・無効化 デバイスを無くした、盗まれたといった時に、管理コンソールから対応するデバイスのデータ削除、無効化ができる。
  • レポートとインサイト 7日間の使用状況、OSバージョン、障害レポートを参照できる。
  • 高度なリモート管理 管理者は、Google 管理コンソールから Chrome リモート デスクトップ セッションを開始することで、ChromeOS デバイスにリモートでアクセスできる。サードパーティソフトウェアとの連携、組織内の ChromeOS デバイスと Chrome ブラウザの使用状況を、プログラムで表示、管理、分析できる一連のサービスChrome Policy APIを利用した管理が可能。特に、管理コンソールから、デバイス、ユーザー、ブラウザ、アプリケーション、拡張機能、プリンターなどの500以上ものポリシーを利用できるので、IT管理者は従業員のデバイス利用をきめ細かく管理でき、安全性確保も容易に行える。

 また、企業で使われることの多いWindowsアプリケーションに対しては、Citrix社などの仮想デスクトップ環境(Virtual Desktop Interface)を利用して実行できるので、全社をChromeOSデバイスで統一してもWindowsアプリケーションの利用に関する問題は生じない。こうしたソリューションパートナーは仮想化の領域以外にも、印刷ではHP、コミュニケーションではSlack、Zoom、ID管理ではOkta、コンタクトセンターではDaialpad、Edifyなど多数存在しており、Chrome Enterpriseのエコシステムができあがっている。

 このようにChrome Enterpriseは、企業の情報システム部門に運用負荷の少ない環境と言える。台数が多くても1台1台セットアップする手間が不要で、個別の設定もコンソールからできるのは、情報システム部門の工数削減に大いに寄与する。企業への導入に対して大量デバイスのキッティングを求められる販売店においても、大きなインパクトとなるだろう。

 セキュリティは、OSやデバイスによって対応されているため別途用意する必要はない。デバイスを紛失しても、リモートでデータ消去ができる。クラウドベースなので、デバイスが高機能である必要性は低く、デバイスコストが比較的安価なのも特徴の一つだ。大量に導入するとき、この経済性はポイントが高い。

 エンドユーザー企業に端末を納入する販売店にとっても、WindowsやMacに加え、ChromeOSデバイスをラインナップしておくことで、エンドユーザー企業の多様なニーズに対応しやすくなるに違いない。

図:ChromeOS + Chrome Enterprise Upgrade のメリット
図:ChromeOS + Chrome Enterprise Upgrade のメリット

Google のソリューションに深い知見を有するディストリビューター、TD SYNNEX

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