ここ数年、相次いで世間を騒がせ続けている大規模な情報漏えい事件。その多くが標的型メール攻撃によって引き起こされている。しかも、ニュースとなって我々が知ることのできるような事件は氷山の一角に過ぎず、標的型攻撃によって何らかの被害を被った企業の割合は急激な勢いで年々増加を続けている。
こうした状況も受けて標的型メール訓練を実施する企業も増えてきたが、開封率は依然として高く、役員による開封率は従業員の約1.6倍だった。比較的機密度の高い情報を有しているという意味でも役員は標的とされやすく注意が必要である。
本資料では、NRIセキュアテクノロジーズによる独自調査の結果明らかとなった、各企業における標的型メール攻撃による被害の実態や、訓練回数と開封率との相関関係、標的型メールの具体的な内容やその傾向、さらには攻撃者に悪用されやすい添付ファイルなども具体例とともに示されている。
「他社ではどうなっているのか?」通常では実態を把握することが難しい、標的型メールの実態を明らかにし、その対策への現実的かつ具体的なアプローチを示すこの資料は、すべての情報システム担当者にとって必見だ。
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