日本のオフィス文化は世界的に知られているが、状況は変わりつつある。IDCのアナリストは、事業継続性を確保するには戦略を進化させる必要があると指摘する。ワクチン接種が進んでも、42％の企業が今後在宅勤務を優先し、デジタルスキルを持つ人材確保が困難と回答する日本企業が76％に上る。鍵になるのがデジタルレジリエンシー（回復力）だという。コロナ禍による不確実性が続く中で、場所を問わず生産性を発揮できるハイブリッドワークモデルの構築が重要だとする。この資料でIDCは、特に優先する事項として、安全性とセキュリティ、生産性、適応性に富んだスキル、俊敏性とイノベションをキーワードとして挙げ、それぞれを掘り下げて解説する。結論では、今後のIT部門の役割について提言しており、デジタルレジリエンシーを高めてデジタルファースト時代に成功を収めるために、示唆的な提言をしている。