悪戦苦闘が続く家庭内のヘルスモニタリング市場

米国の調査会社パークスアソシエイツ社 (Parks Associates)の調査結果によると 、家庭内での健康管理サービスは米国の高齢者とベビーブーム世代に受け入れられておらず、これらの人々の3分の2は、サービスを有益だとは、殆どあるいはまったく考えていないという。

米国の調査会社パークスアソシエイツ社の調査レポート「デジタルホームのヘルスケア(Delivering Quality Healthcare to the Digital Home)」は、家庭内の身体検査は米国の高齢者とベビーブーム世代に受け入れられていないと報告している。これらの人々の3分の2は、サービスを有益だとは、殆どあるいはまったく考えていない。

サービスを有益だと考えている5分の1の人々のうち60％は、検査の費用を自己負担したり、医療保険料を上げたりしようとはしない。健康保険料の増額に応じるのはわずか20％で、自分で負担するのは16-20%である。

パークスアソシエイツ社によれば、家庭内の身体検査サービスを利用する患者は、ネットワーク接続した測定装置、グルコースメーター(血糖値測定器)、体重計、ピークフローメーターを使って自宅でバイタルサイン(脈拍、呼吸、血圧、体温など)を測り、医師に電子データを送って、継続的に慢性病をチェックすることができる。

「高齢者とベビーブーマー世代の関心の低さには理由がある。大半の高齢者がこのようなサービスに不慣れで、新しい技術を受け入れるのに時間がかかるのだ」と、パークスアソシエイツ社の調査アナリストHarry Wang氏は言う。「複雑なアプリケーションが普及の妨げになっているようだ。」
しかし、この業界は長期的に成長する見込みがあるとWang氏は考えている。今後米国で高齢化が進み、裕福なベビーブーマーが「できることは自分でやる」というライフスタイルを個人の健康管理にも取り入れるようになり、家庭内の身体検査サービスによるコスト削減が明確であると保険加入者に認識されれば、市場はさらに成長するだろう。

「小規模な民間企業が大半を占めるこの業界では、民間および公共の消費者の理解不足と払い戻しシステムの拙さに悩まされている」とWang氏は言う。「影響力の大きな米国政府、大規模な経営者グループ、ヘルスプラン、大手のIT企業などが力を合わせて問題解決に取り組めば、状況は改善するだろう。」
「デジタルホームのヘルスケア」は業界全体を調査し、新技術と医療分野のアプリケーションを分析している。パークスアソシエイツ社の「Bundled Services & Residential Gateways: 2005」からデータを抜粋し、高度なコミュニケーションツール、自己診断デバイス、ホームモニタリング機器を使って自宅で慢性病を管理するための製品やサービスに焦点を当てている。インセンティブ、規制、払い戻しシステムの問題点、家庭内の身体検査サービス実施における促進要因と問題点を考察している。また新興企業のプロファイルを提供し、業界の今後の指針を提案している。


◆調査レポート
デジタルホームのヘルスケア
Delivering Quality Healthcare to the Digital Home
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