日本のユーザーは、携帯電話から直接パチンコ業界の最新ニュースや情報にアクセス可能
米国の梁山泊インターナショナル・インク(OTC:RZPK)は、同社が日本におけるドコモ・iモードの正式コンテンツ提供会社としての地位を成功裏に確立したと発表しました。今年4月、同社は株式会社エム・エス・コミュニケーションズ（東京都新宿区）とサービス業務分担と売上配分に関する合意を締結しました。合意に基づき、梁山泊インターナショナル社は、ドコモ・iモード公式サイト向けコンテンツ提供会社として、同社所有のコンテンツをiモード・ネットワーク上で配信することが認められました。ドコモ（株式会社NTTドコモ）は、日本電信電話会社（東京都千代田区）傘下で、4100万人以上の加入者を有する日本最大の携帯電話サービス会社です。
梁山泊インターナショナル社の江尻達也CEO（最高経営責任者）は次のように述べています。「エム・エス・コミュニケーションズならびにNTTドコモ両社との提携関係に非常に喜んでおります。5月、さらに6月にも1万人以上のiモード加入者から、わが社サービスへの申し込みがありました。今年末までには、4万人に達すると期待しています。」
また同社の猪岡康浩副社長は次のように述べています。「わが社のお客様は、パチンコ業界の最新情報の入手やプレイ技術の向上のために、これまでは、わが社が発行するニュースレターや雑誌に依存してきました。そのような経緯から、同じ情報が携帯電話で入手可能になったことが、お客様の利便性を一層高め、非常に熱い反応がありました。」
ユーザーは月額300円のアクセス料で、パチンコ市場の最新情報を携帯電話に直接ダウンロードできます。入手できる情報には、新型パチンコ機の紹介、業界の最新ニュースおよびプロによる必勝法へのヒントなどがあります。
梁山泊インターナショナルについて
日本国内のパチンコ業界向けに、パチンコ攻略法に関する一般プレイヤーのための雑誌・学習用ビデオやその他資料の開発・出版および流通を手がけています。同社の日本子会社、株式会社梁山泊は、日本国内2600億ドル規模のゲーム業界において、長年重要な役割を占めてきました。1979年にゲームのプレイ方法を教える会社として設立以来、パチンコおよびパチンコ式のスロットマシーン「パチスロ」のプレイ教習用資料やサービスでは、知名度・評判ともトップの大手となっています。同社は、事業を当初の教本販売から、02年に人気の高い月刊雑誌、オンライン会員プログラムや国内ゲーム学校運営まで拡大を図って以来、急速に売上を伸ばしています。同社詳報についてはサイトwww.ryozanpaku.comをご覧ください。
株式会社エム・エス・コミュニケーションズについて
日本国内のあらゆる移動体通信回線やデータ回線の販売や業務で確立した地盤を持つ大手で、総合的な通信サービスの提供により、顧客むけにIPベース・ソリューション、ブロードバンド・ネットワークやシームレスな通信ンシステムの展開や配備などを支援している。同社は、三菱商事と住友商事の折半出資の合弁会社です。
NTTドコモについて
4800万人以上の加入者を有する世界有数の移動体通信会社です。広範囲な最先端モバイル・マルチメディア・サービスを展開、その中には、世界で最も人気のあるモバイル・インターネット・サービスで4100万人以上の加入者に電子メールやインターネット接続サービスを提供している「iモード」および、W-DCMAに準拠した世界最初の第3世代携帯電話サービスとして開始された「FOMA」があります。北米・欧州の完全子会社に加え、アジア太平洋地域・欧州・北米の携帯電話やマルチメディアサービス会社との戦略的提携により、世界的サービス網を拡大しています。同社は、東証1部（9437）、ロンドン証取（NDCM）およびニューヨーク証取（DCM）に上場されています。同社詳報については、サイトwww.nttdocomo.comをご覧ください。
本プレス・リリースに含まれるいくつかの記載は、本質的には将来に関する予測です。そのような記載は、「信じる」「期待する」「計画する」「意図する」「企画する」「予測する」「かもしれない」「するつもりである」「するべきである」あるいは「予想する」などの将来予測に関連する用語法により見極めが可能です。同社事業ならびに業務は、さまざまなリスクや不確定要因に影響されることから、現実に起きる結果が、いかなる将来予測に関する記載において予想されたものと、実質的に異なる可能性があります。同社は、そのような記載が行われた日付以降に起きた出来事や状況を反映させるために、いかなる将来予測に関する記載についても、訂正ならびに更新の義務を負うものではありません。
CONTACT: Bristol Media, Ltd. (Investor Relations)
Jerry Cornwell, 760-837-9283
tcktsllc@verizon.net
or
Berkeley Ventures, Inc. (Media)
Sylva Paull, CEO, 510-527-0450
www.berkeleyventures.net
whoisylvia@aol.com
KEYWORD: CALIFORNIA JAPAN INTERNATIONAL ASIA PACIFIC
INDUSTRY KEYWORD: PUBLISHING TELECOMMUNICATIONS ELECTRONIC GAMES/MULTIMEDIA GAMING PRODUCT INTERNET
SOURCE: Ryozanpaku International, Inc.
ESHEET: 4692979
問合せ先： ビジネスワイヤ・ジャパン 東京 03-3239-0755 newsroom@businesswire.co.jp
今日のネットニュース －ビジネスワイヤのインターネットファイルはホームページで。
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梁山泊インターナショナル社の江尻達也CEO（最高経営責任者）は次のように述べています。「エム・エス・コミュニケーションズならびにNTTドコモ両社との提携関係に非常に喜んでおります。5月、さらに6月にも1万人以上のiモード加入者から、わが社サービスへの申し込みがありました。今年末までには、4万人に達すると期待しています。」
また同社の猪岡康浩副社長は次のように述べています。「わが社のお客様は、パチンコ業界の最新情報の入手やプレイ技術の向上のために、これまでは、わが社が発行するニュースレターや雑誌に依存してきました。そのような経緯から、同じ情報が携帯電話で入手可能になったことが、お客様の利便性を一層高め、非常に熱い反応がありました。」
ユーザーは月額300円のアクセス料で、パチンコ市場の最新情報を携帯電話に直接ダウンロードできます。入手できる情報には、新型パチンコ機の紹介、業界の最新ニュースおよびプロによる必勝法へのヒントなどがあります。
梁山泊インターナショナルについて
日本国内のパチンコ業界向けに、パチンコ攻略法に関する一般プレイヤーのための雑誌・学習用ビデオやその他資料の開発・出版および流通を手がけています。同社の日本子会社、株式会社梁山泊は、日本国内2600億ドル規模のゲーム業界において、長年重要な役割を占めてきました。1979年にゲームのプレイ方法を教える会社として設立以来、パチンコおよびパチンコ式のスロットマシーン「パチスロ」のプレイ教習用資料やサービスでは、知名度・評判ともトップの大手となっています。同社は、事業を当初の教本販売から、02年に人気の高い月刊雑誌、オンライン会員プログラムや国内ゲーム学校運営まで拡大を図って以来、急速に売上を伸ばしています。同社詳報についてはサイトwww.ryozanpaku.comをご覧ください。
株式会社エム・エス・コミュニケーションズについて
日本国内のあらゆる移動体通信回線やデータ回線の販売や業務で確立した地盤を持つ大手で、総合的な通信サービスの提供により、顧客むけにIPベース・ソリューション、ブロードバンド・ネットワークやシームレスな通信ンシステムの展開や配備などを支援している。同社は、三菱商事と住友商事の折半出資の合弁会社です。
NTTドコモについて
4800万人以上の加入者を有する世界有数の移動体通信会社です。広範囲な最先端モバイル・マルチメディア・サービスを展開、その中には、世界で最も人気のあるモバイル・インターネット・サービスで4100万人以上の加入者に電子メールやインターネット接続サービスを提供している「iモード」および、W-DCMAに準拠した世界最初の第3世代携帯電話サービスとして開始された「FOMA」があります。北米・欧州の完全子会社に加え、アジア太平洋地域・欧州・北米の携帯電話やマルチメディアサービス会社との戦略的提携により、世界的サービス網を拡大しています。同社は、東証1部（9437）、ロンドン証取（NDCM）およびニューヨーク証取（DCM）に上場されています。同社詳報については、サイトwww.nttdocomo.comをご覧ください。
本プレス・リリースに含まれるいくつかの記載は、本質的には将来に関する予測です。そのような記載は、「信じる」「期待する」「計画する」「意図する」「企画する」「予測する」「かもしれない」「するつもりである」「するべきである」あるいは「予想する」などの将来予測に関連する用語法により見極めが可能です。同社事業ならびに業務は、さまざまなリスクや不確定要因に影響されることから、現実に起きる結果が、いかなる将来予測に関する記載において予想されたものと、実質的に異なる可能性があります。同社は、そのような記載が行われた日付以降に起きた出来事や状況を反映させるために、いかなる将来予測に関する記載についても、訂正ならびに更新の義務を負うものではありません。
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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