現在のシステム・マネジメント・アプリケーションには明確な二分化の傾向があり、通信用のスタンダード・ベースでプロプライエタリなソリューションがハイエンドで用いられる一方、主に組み込みアプリケーションといったローエンド用には、低コストでそれほど複雑でないソリューションを求める需要があります。アクテルのFusionをベースとする低コストでワンチップのソリューションによって、医療、産業、テスト用など各種の組み込みアプリケーションでコスト効果の高い高度な電力管理を実施でき、エネルギー効率に優れたシステムの実現が可能になります。
CoreABCソフト・マイクロコントローラーは、AFS250 Fusionのゲート数250,000のうち、約40,000ゲートしか使用しないFusionのアナログ・サブシステムと共に、完全なシステム・マネジメント・ソリューションを提供します。この結果、デバイスの残りのスペースに、グルー・ロジック、クロック生成、管理ロジックなどのシステム機能を追加し、統合することができます。このソリューションにより資材費、電力、基板スペースを大幅に節約することができます。
アクテルのプロダクト・マーケティング担当副社長、Rich Brossartのコメント
「アクテルは、電力効率に優れるシステムを設計する必要がある設計者に、ソリューションを提供することを重視しています。システム管理、特にシステム内の電力を細かく管理できる能力は、システムのエネルギー効率を高めるために必須の要素です。ハイエンドでは通信分野の設計者が以前からシステム・マネジメント・ソリューションを活用していましたが、この低コストのソリューションは、洗練されたインテリジェントなシステム管理と電力管理を、価格に敏感な組み込みアプリケーション分野にも広げるものです」
アクテルのシステム・マネジメント・ソリューションは、電圧モニター、電流モニター、熱モニタリング、リアルタイム信号処理、PLD機能などを統合し、主にシステム・マネジメント・アプリケーションに使用されている10点以上の部品に代替します。更に、アクテルのFusionソリューションによって、インテリジェントなシステム管理、電力管理、熱管理、データロギング、システム診断がワンチップで可能になり、基板スペースを節約できます。
FusionとCoreABCを活用したインテリジェントな電力管理機能
今日の高度に統合されたシステムでは、小さなパッケージ内の大電流と多数のシステム電圧に対処する、高度な電力管理とシステム管理機能の実装が必要です。システムが携帯化するにつれ、熱管理、効率的な電池管理、システム電力管理も必要になります。CoreABCとFusionの組み合わせによって、システム性能の効果的なモニター、システム効率の向上、電池寿命の最大化が可能になります。Fusionは、基板上の他のデバイスの電力消費を最適化または最小化する、基板レベルの電力節約モードを容易に実装できることもポイントです。
ミックスド・シグナルのアクテルFusionデバイスとCoreABCを使用することで、ハードウェアのレスポンスタイムとのリアルタイム・オペレーションを実現できます。更にCoreABCは複雑な割り込みスキームやリアルタイム・オペレーティング・システムが不要です。プログラマブルなFusionデバイスは、アナログ入力を使って、温度、電圧、電流を監視できます。
価格と入手時期
アクテルの低コストのシステム・マネジメント・リファレンス・デザインは今すぐ入手可能です。リファレンス・デザインには、VHDLとVerilogの両バージョンがあり、詳細なユーザーガイドが付属します。アクテルはまた、Libero統合設計環境(IDE)、CoreConsole知的設計資産(IP)配置プラットフォーム、処理・通信用の各種無償のIPコア、アナログおよびメモリ・インタフェースなど、包括的な開発環境を提供しています。
アクテルAFS250は今すぐ入手可能です。アクテルAFS090 Fusionデバイスは第4四半期出荷開始予定です。アクテルのCoreABCはアクテルのCoreConsoleソフトウェアと共に無償でダウンロードできます。
アクテルについて
アクテルのパワースマートなプログラマブル・ソリューションは、チップ・レベルでもシステム・レベルでも電力消費を削減し、電力効率に優れる設計を実現します。アクテル(Actel Corporation)は、米国カルフォルニア州マウンテンビューに本社を置く、ワンチップFPGAソリューションのリーディング・プロバイダです。アクテル(ACTL)は、Nasdaq National Marketに上場しています。
用語解説
※ Actelの名称とロゴはActel Corporationの登録商標です。その他の全ての商標とサービスマークは、それぞれの企業・団体に所有権が帰属します。
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