食品価格上昇による生活者意識と消費変化

~生活費圧迫実感7割、イメージより価格と安全「現実派」が急増~

ネットエイジア株式会社 2008年07月01日

モバイルリサーチ(http://www.mobile-research.jp/)を展開するネットエイジア株式会社 (http://www.netasia.co.jp/)(本社/東京都港区、代表取締役:三清 慎一郎、以下ネットエイジア)では、 「食品価格上昇による生活者意識と消費変化」についての自主調査を20歳以上のケータイユーザーに対して、モバイルリサーチ(携帯電話によるインターネットリサーチ)により実施し、1000名の回答を得ました。

今年に入り穀物、原油高に伴う食品価格上昇が顕著になっています。昨年秋から今年3月にかけてパスタが30%程度、食パン8%程度、即席麺10%程度上がっています。最近ではしょうゆも10%以上、食用油も大手が7月に今年4回目の値上げで10%価格が上がり、ドレッシングやマヨネーズも4~14%程度値上げ、ビールも全社が5%程度上がるなど、生活者の食生活を圧迫しています。
このような状況下、生活者は、食品価格上昇に対し、どのような意識を持ち、防衛策をとっているかを今回調査いたしました。その結果、約7割が食品の価格値上げが家計を圧迫していると回答、安売店を探すなどの防衛策をとっていることが分かりました。また遺伝子組み換え原料使用を例に、購買行動における消費者意識の変化を探ったところ、安心感やイメージより価格や安全性を重視する現実派が急増している様子も伺えました。
今後もネットエイジアでは、世の中の関心が高いテーマの調査、今後のトレンドを占える調査など、マーケティングシーンで役立つさまざまな情報をモバイルリサーチによりタイムリーに提供してまいります。
また、今回調査結果については、モバイルマーケティング情報ポータルサイト「モバイルマーケティング.jp β版」( (リンク ») )にてもご覧いただけます。

◆ 「価格」重視派短期間で急増~非遺伝子組み換え原料へのこだわり薄れる
 食品の相次ぐ値上げの大きな要因の一つが輸入穀物の価格高騰であるが、遺伝子組み換え原料との関係も盛んに報道されていることから、今回はこの点についても意識調査を行った。一例として、トウモロコシを原料とするコーンスターチ業界で、価格と供給量の安定を重視し、国によって安全性が確認されていることを前提に遺伝子組み換え原料の使用に踏み切る企業が出てきた一方、同じくスターチを使うビール業界等では不安感やイメージ等を理由に、価格を上げてでも使わないといったコメントが報道されている例を挙げ、どちらの企業を支持するか聞いてみた。
●「価格」重視派企業・・・安全性が確認されているのだから、遺伝子組み換えトウモロコシを使って価格は上げない●「安心感」重視派企業・・・安全性が確認されているにもかかわらず、そのイメージがまだ定着しておらず、不安があるのだから遺伝子組み換えトウモロコシは使わずに価格を上げる
その結果、1/3の回答者が「価格」重視派企業を支持、「安心感」重視派企業の支持は2/3だった。未だに「安心感」重視の傾向は強いものの、本調査の2週間前に実施した事前調査では、「価格」重視派企業を選んだ回答は1/4に留まっており、1か月内で割合として3割以上、「価格」重視派企業を支持する回答が増えている。その理由としては、「安全が確認されているなら安いほうがいい」「イメージで安全を否定するのはばからしい」「消費者の選択として遺伝子組み換え使用のものがもっとあってもいい」といった冷静な意見が目立つ。これまで遺伝子組み換えについては消費者の不安感や抵抗感が強いとされてきただけに、今回の結果は、昨今の食品価格高騰による消費者意識の変化を印象付けるものとなった。食品値上げは当面続くと見られており、消費者の家計への圧迫が高まると、「価格」や「安定供給」を重視する企業を支持する回答が増えるとも予想される。

◆ 価格が上がったと実感している食品、「パン」「麺類」
 最近、「価格が上がった」と感じる食品類を複数回答で聞いたところ、「パン」との回答が最も多く64.4%、次いで「麺類」56.9%だった。この他、「バター」51.1%、「小麦粉」39.7%、「チーズ」31.9%、「牛乳」31.1%、「マヨネーズ」29.7%といった食品の回答が上位にきている。

◆ 食品価格上昇の影響で、「家庭の生活費が圧迫されている」7割以上

◆ 価格上昇に対する防衛策、「少しでも安い店で買い物」6割超える
食品価格の上昇で、回答者自身、もしくは回答者の家庭で実践している防衛策(複数回答)で挙がったのは、「少しでも価格が安いスーパーなどを捜して、そこで買い物をする」との答えが65.2%で最も多くなっている。この他、「米を食べるようにしている」25.7%、「食費を切り詰める」24.3%、「食費以外の支出を減らす」23.8%、「価格が上昇した食品は、できるだけ買わない」23.5%の回答比率だった。


□調査概要(クローズド調査)
○調査対象・・・20歳以上のケータイユーザー
○調査地域・・・全国
○調査期間・・・6月13日~6月17日
○回答サンプル数・・・1000名(回答者男性50%、女性50%)

<本件についてのお問い合わせ>
マーケティング事業本部 担当:境野(サカイノ)
(リンク »)
Tel: 03-3589-3255   Fax: 03-3589-3256 mobile-press@netasia.co.jp

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