グリーンビルディング評価制度は2020年に530億平方フィートに適用されるだろう

株式会社データリソース

2010-06-02 17:30

米国の市場調査会社、パイクリサーチ社が世界のグリーンビルディング評価制度について調査した「世界のグリーンビルディング評価制度の市場分析と予測:商用と住宅の新築と既存建造物の環境性能 - Green Building Certification Programs : Global Certification Programs for New and Existing Buildings in the Commercial and Residential Sectors: Market Analysis and Forecasts」を出版
建造物のエネルギー効率化、継続可能な建材の選択、建設場所、屋内環境の品質などの、"グリーン"な評価に見合う建造物を判定する重要なツールとして、グリーンビルディング評価制度プログラムはますます重要さを増してきている。グリーン建造物の評価は、環境的によいばかりでなく、よりよい資産価値や賃貸料を得ることができ、競争の激しい不動産業界において、一定の評価を得ることができる。米国の環境エネルギーなどの地球環境保護に関するクリーン技術関連市場の専門調査会社パイクリサーチ社の調査レポート「世界のグリーンビルディング評価制度の市場分析と予測:商用と住宅の新築と既存建造物の環境性能 - Green Building Certification Programs:Global Certification Programs for New and Existing Buildings in the Commercial and Residential Sectors: Market Analysis and Forecasts」は、グリーンビルディング評価制度の適用は、世界で、2010-2020年に600億平方フィートから530億平方フィートまで増加するだろうと報告している。


「グリーン建築技術は、ますます建築業界で一般的なものとなってきている。グリーンビルディング評価制度には3つの推進要因がある。環境への責任、エネルギー効率化による光熱費の削減、エネルギー効率化や認定制度などの法規制の要求である」とパイクリサーチ社のアナリストEric Bloom氏は語る。


2020年には、グリーン認証ビルのうちの商業ビルの占める割合は、現在の73%から上昇して約8割となるだろう。ビジネス分野では、グリーン認証の多くが、新築ではなく既存の建築に対して与えられるだろう。対照的に、住宅市場ではグリーン認証のほとんどが新築不動産であるだろう。


さらに、米国のEnergy and Environmental Design (LEED)や英国の Building Research Establishment Environmental Assessment Method (BREEAM)など、世界中で20以上の環境性能評価プログラムの団体が確立しており、今後1、2年の間に40以上の国規模の団体が同様のものを模索している。北米ではLEED、英国ではBREEAMがグリーン建築市場を支配しているだろうが、パイクリサーチ社は、新しいプログラムが始まる中国やインドが、2020年にグリーン認証による新築の30%を占めるだろうと予測している。


この調査レポートは、グリーン認証建築プログラムに関する最新の市場動向と法規制を分析し、その成長と予測を記載している。グリーン建築の促進要因と阻害要因と、建築市場に起こるだろう変化を分析している。商業ビルの不動産業者、業界団体、グリーン建築団体などの関連企業や団体の詳細と、世界の多くのグリーン建築認証プログラムについて詳述している。

【調査レポート】
世界のグリーンビルディング評価制度の市場分析と予測:商用と住宅の新築と既存建造物の環境性能
Green Building Certification Programs
Global Certification Programs for New and Existing Buildings in the Commercial and Residential Sectors: Market Analysis and Forecasts
(リンク »)

◆米国市場調査会社 パイクリサーチ社について
(リンク »)

◆このプレスリリースに関するお問合せ
(リンク »)

株式会社データリソース
107-0052 東京都港区赤坂4-5-6
Tel:03-3582-2531 Fax:03-3582-2861
(リンク »)
Eメール:info@dri.co.jp
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    「デジタル・フォレンジック」から始まるセキュリティ災禍論--活用したいIT業界の防災マニュアル

  2. 運用管理

    「無線LANがつながらない」という問い合わせにAIで対応、トラブル解決の切り札とは

  3. 運用管理

    Oracle DatabaseのAzure移行時におけるポイント、移行前に確認しておきたい障害対策

  4. 運用管理

    Google Chrome ブラウザ がセキュリティを強化、ゼロトラスト移行で高まるブラウザの重要性

  5. ビジネスアプリケーション

    技術進化でさらに発展するデータサイエンス/アナリティクス、最新の6大トレンドを解説

ZDNET Japan クイックポール

注目している大規模言語モデル(LLM)を教えてください

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]