無線高画質動画機能のある製品の出荷数は2014年に1300万に達するが課題もある

株式会社データリソース

2010-08-04 18:00

米国の市場調査会社インスタット社は出版レポート「無線高画質(HD)動画技術調査:技術毎の普及、アプリケーション毎の市場分析、2014年までの予測 - Wireless HD Video Technology: WHDI and WirelessHD Establish Market, While WiGig Establishes Specification」のプレスリリースにおいて、WHDIとWirelessHDチップの平均価格は、2014年まで毎年25%以上下落するだろう、との予測結果を発表しました。
2010年の無線高画質チップベンダの成長はわずかな成長にとどまったが、2014年までの無線高画質動画機能のある製品は三桁の成長となるだろうと米国調査会社インスタット社は報告している。その出荷数は、現在の100万未満から2014年までにほぼ1300万に成長するだろうと予測している。


「無線高画質動画機能のある製品の出荷数は、長期的には大きな成長となるだろう。しかし、これらの技術は、家電やPCの市場で成功するには数年かかりそうである。これらには、価格と性能の点において、デバイスメーカーが乗り越えるべき大きな問題がある」とインスタット社の主席アナリストBrian O'Rourke氏は語る。


インスタット社は、下記についても調査した。

●動画伝送技術のWHDI、WirelessHD、WiGigアライアンスは、独占的な位置を占めている。それぞれの違いは、世帯全体の適用範囲、価格、性能、シングルソース、市場化のタイミングなどである
●WHDIとWirelessHDチップの平均価格は、2014年まで毎年25%以上下落するだろう
●WirelessHDのチップメーカーではSiBeamがトップで、日本電気、パナソニック、サムスン、ソニー、東芝、LGが使用している
●AMIMONのWHDIとSiBeamのWirelessHDのデバイスの出荷数はそれぞれ、2014年まで年間100%以上の割合で成長するだろう
●WiGigアライアンスのメンバーは、ブロードコム、デル、インテル、LG電子、マイクロソフト、日本電気、ノキア、NXP、パナソニック、サムスンである
●様々なWi-Fi、インテルのWireless Display (WiDi)イニシアチブ、ソニーのTransferJetなどが競争力のある技術である


米国調査会社インスタット社の調査レポート「無線高画質(HD)動画技術調査:技術毎の普及、アプリケーション毎の市場分析、2014年までの予測 ー Wireless HD Video Technology: WHDI and WirelessHD Establish Market, While WiGig Establishes Specification」は、3つの主要な高画質動画伝送技術規格であるWHDI、WirelessHD、WiGigアライアンスについて調査している。これらの技術規格の2014年までの年間普及率を、家電、パーソナルコンピュータ、携帯電話、産業用/医療用途などの14のアプリケーションについて追跡調査している。

【調査レポート】
無線高画質(HD)動画技術調査:技術毎の普及、アプリケーション毎の市場分析、2014年までの予測
Wireless HD Video Technology: WHDI and WirelessHD Establish Market, While WiGig Establishes Specification
(リンク »)

◆米国市場調査会社 インスタット社について
(リンク »)

◆このプレスリリースに関するお問合せ
(リンク »)

株式会社データリソース
107-0052 東京都港区赤坂4-5-6
Tel:03-3582-2531 Fax:03-3582-2861
(リンク »)
Eメール:info@dri.co.jp
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]