株式会社アイ・エム・ジェイ（JASDAQ 4305）のグループ会社である株式会社IMJモバイル（本社：東京都目黒区 代表取締役社長：川合 純一）は、震災発生後２週間が経過した2011年3月26日から3月28日にかけて、「東北地方太平洋沖地震に伴うTwitter、Facebook利用実態に関する調査」を実施いたしました。
「震災に伴うTwitter、Facebook利用実態に関する調査」
～Twitterは「情報」、Facebookは「人」～
2011年3月11日（金）午後2時46分頃に発生いたしました「東北地方太平洋沖地震」（以下、地震という）が発生し、国内観測史上最大となるマグニチュード9.0を記録し、各地に甚大な被害をもたらし、今もなお、懸命な復旧作業が続いています。被災地の皆さまに心よりお見舞い申し上げるとともに、被災地の一日も早い復興を心よりお祈り申し上げます。
株式会社アイ・エム・ジェイ（JASDAQ 4305）のグループ会社である株式会社IMJモバイル（本社：東京都目黒区 代表取締役社長：川合 純一）は、震災発生後２週間が経過した2011年3月26日から3月28日にかけて、「東北地方太平洋沖地震に伴うTwitter、Facebook利用実態に関する調査」を実施いたしました。
この調査は、人々が震災時またはそれ以降において、ソーシャルメディアをどのように活用・評価し、結果として、ニーズがどのように変化したかを調べることを目的としています。
今回の調査結果から、企業の社会的責任において、TwitterやFacebookへの対応が求められていることに加え、それぞれ別々の特性を持ったプラットフォームとして捉え、活用策を検討する必要性があると考えられます。
調査方法は、インターネット調査を用い、全国（被災地を除く）の20歳から59歳のTwitter、Facebookユーザー932名を対象に行いました。
今回の調査から得られた主な結果は、以下のとおりです。
地震発生後、Twitterの利用者は、「友人、知人または家族による推奨」という利用きっかけの増加と、「非常時の連絡手段」という新しい利用開始目的が加わったことによって、今後急増することが予想される。
地震後のTwitter利用開始のきっかけを尋ねたところ、「友人、知人または家族による推奨」が40%と地震前比148%増加しています（図１）。また、地震後の利用目的は「非常時の連絡手段」が地震前比253%に達しています（図2）。このことから、未利用者の利用動機の高まりにより、今後Twitterの利用者数が急増することが示唆されていると考えられます。
地震発生時の利用実態としては、Twitterが「情報収集」に対し、Facebookは「友人・知人の状況確認」となっており、利用者がプラットフォーム別に活用方法を使い分けていることが明確となった。
地震発生当時の利用内容を尋ねたところ、最も回答が多かったのは、Twitterが「情報収集」で83.5%、Facebookは「友人、知人の状況確認」56%（図3）となり、利用者がプラットフォーム別に利用内容を使い分けていることが明らかとなりました。
※詳細は、以下の資料をご参照下さい。
(リンク »)
※facebook はFacebook inc. の米国およびその他の国における登録商標または商標です。
※その他、文中に記載されている会社名、商品名は各社の登録商標または商標です。
【株式会社IMJモバイル 会社概要】
式会社アイ・エム・ジェイのグループ企業であるIMJモバイルは、調査分析から戦略立案、ユーザビリティ設計、クリエイティブ、システム開発、運用までのフルサービス＆ワンストップサービスを提供しております。国内最大級の実績と経験をベースに、スマートフォンを含めたモバイル領域において、企業のデジタルマーケティングをサポートいたします。
●社名 株式会社IMJモバイル
●本社 東京都目黒区青葉台3-6-28 住友不動産青葉台タワー
●ＵＲＬ (リンク »)
●設立 2000年7月18日
●資本金 3億963万7500円（2010年7月現在）
●従業者数 約350名（2010年7月現在）
●事業内容 ・携帯公式サイト企画・運営事業
・携帯メディア、広告事業
・携帯サイト構築・運営代行事業
・携帯ソリューション事業、等
＜本件に関するお問合せ先＞
■調査に関するお問合せ先
株式会社 IMJモバイル (リンク »)
マーケティング本部 プランニング室
TEL：03-6415-4352
■プレスからのお問合せ先
株式会社アイ・エム・ジェイ (リンク »)
広報室 広報グループ
TEL：03-6415-4257 E-mail：irpr@imjp.co.jp
「震災に伴うTwitter、Facebook利用実態に関する調査」
～Twitterは「情報」、Facebookは「人」～
2011年3月11日（金）午後2時46分頃に発生いたしました「東北地方太平洋沖地震」（以下、地震という）が発生し、国内観測史上最大となるマグニチュード9.0を記録し、各地に甚大な被害をもたらし、今もなお、懸命な復旧作業が続いています。被災地の皆さまに心よりお見舞い申し上げるとともに、被災地の一日も早い復興を心よりお祈り申し上げます。
株式会社アイ・エム・ジェイ（JASDAQ 4305）のグループ会社である株式会社IMJモバイル（本社：東京都目黒区 代表取締役社長：川合 純一）は、震災発生後２週間が経過した2011年3月26日から3月28日にかけて、「東北地方太平洋沖地震に伴うTwitter、Facebook利用実態に関する調査」を実施いたしました。
この調査は、人々が震災時またはそれ以降において、ソーシャルメディアをどのように活用・評価し、結果として、ニーズがどのように変化したかを調べることを目的としています。
今回の調査結果から、企業の社会的責任において、TwitterやFacebookへの対応が求められていることに加え、それぞれ別々の特性を持ったプラットフォームとして捉え、活用策を検討する必要性があると考えられます。
調査方法は、インターネット調査を用い、全国（被災地を除く）の20歳から59歳のTwitter、Facebookユーザー932名を対象に行いました。
今回の調査から得られた主な結果は、以下のとおりです。
地震発生後、Twitterの利用者は、「友人、知人または家族による推奨」という利用きっかけの増加と、「非常時の連絡手段」という新しい利用開始目的が加わったことによって、今後急増することが予想される。
地震後のTwitter利用開始のきっかけを尋ねたところ、「友人、知人または家族による推奨」が40%と地震前比148%増加しています（図１）。また、地震後の利用目的は「非常時の連絡手段」が地震前比253%に達しています（図2）。このことから、未利用者の利用動機の高まりにより、今後Twitterの利用者数が急増することが示唆されていると考えられます。
地震発生時の利用実態としては、Twitterが「情報収集」に対し、Facebookは「友人・知人の状況確認」となっており、利用者がプラットフォーム別に活用方法を使い分けていることが明確となった。
地震発生当時の利用内容を尋ねたところ、最も回答が多かったのは、Twitterが「情報収集」で83.5%、Facebookは「友人、知人の状況確認」56%（図3）となり、利用者がプラットフォーム別に利用内容を使い分けていることが明らかとなりました。
※詳細は、以下の資料をご参照下さい。
(リンク »)
※facebook はFacebook inc. の米国およびその他の国における登録商標または商標です。
※その他、文中に記載されている会社名、商品名は各社の登録商標または商標です。
【株式会社IMJモバイル 会社概要】
式会社アイ・エム・ジェイのグループ企業であるIMJモバイルは、調査分析から戦略立案、ユーザビリティ設計、クリエイティブ、システム開発、運用までのフルサービス＆ワンストップサービスを提供しております。国内最大級の実績と経験をベースに、スマートフォンを含めたモバイル領域において、企業のデジタルマーケティングをサポートいたします。
●社名 株式会社IMJモバイル
●本社 東京都目黒区青葉台3-6-28 住友不動産青葉台タワー
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●設立 2000年7月18日
●資本金 3億963万7500円（2010年7月現在）
●従業者数 約350名（2010年7月現在）
●事業内容 ・携帯公式サイト企画・運営事業
・携帯メディア、広告事業
・携帯サイト構築・運営代行事業
・携帯ソリューション事業、等
＜本件に関するお問合せ先＞
■調査に関するお問合せ先
株式会社 IMJモバイル (リンク »)
マーケティング本部 プランニング室
TEL：03-6415-4352
■プレスからのお問合せ先
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広報室 広報グループ
TEL：03-6415-4257 E-mail：irpr@imjp.co.jp
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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