「モバイルディスプレイの需給展望と企業戦略(2011年版)~短期(2011年後半から1年)の予測と長期予測(2011年後半から5年)編~」を販売開始

~今後、モバイルディスプレイは2015年まで数量ベースで年平均5.9%、金額ベースで年平均10.6%の成長が期待される~

株式会社クロス・マーケティング

2011-09-15 00:00

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング(代表取締役社長 五十嵐 幹 )は、日本・韓国・中国を中心とした携帯通信市場、及び、デジタルコンバージェンス市場専門の調査、コンサルティングを行う株式会社ROA Holdings(代表取締役 李承勲/イ スンフン)が提供する調査レポート「モバイルディスプレイの需給展望と企業戦略(2011年版)~短期(2011年後半から1年)の予測と長期予測(2011年後半から5年)編~」を販売開始しました。 詳細ページ:http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=661
報道関係者各位

平成23年9月15日
株式会社クロス・マーケティング
(東証マザーズ 3629)

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「モバイルディスプレイの需給展望と企業戦略(2011年版)~短期(2011年後半か
ら1年)の予測と長期予測(2011年後半から5年)編~」を販売開始

~今後、モバイルディスプレイは2015年まで数量ベースで年平均5.9%、
金額ベースで年平均10.6%の成長が期待される~
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■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング(代表取締役社長 五十嵐 幹 )は、日本・韓国・中国を中心とした携帯通信市場、及び、デジタルコンバージェンス市場専門の調査、コンサルティングを行う株式会社ROA Holdings(代表取締役 李承勲/イ スンフン)が提供する調査レポート「モバイルディスプレイの需給展望と企業戦略(2011年版)~短期(2011年後半から1年)の予測と長期予測(2011年後半から5年)編~」を販売開始しました。

詳細ページ: (リンク »)


■■ 資料紹介 ■■

ROA Holdingsは、モバイルディスプレイの分野を環境的、技術的、事業的な特徴で分析することによって、「モバイルディスプレイ」を 「モバイル環境で使われる10インチ以下のカスタマイズディスプレイ」と定義し、この市場に関連する特に需給展望を中心としたレポートにフォーカスした。今後、モバイルディスプレイは2015年まで数量ベースで年平均5.9%、金額ベースで年平均10.6%の成長が期待されると予測する。出荷数量の増加率に比べ売上の増加が大きいとする理由は、高解像度製品の比率が伸びて全般的にASP(平均販売価格: Average Sales Price)が増加している要因とともに、ディスプレイサイズによる価格の増額化も同時に反映した結果である。なおASPは、2015年まで年平均で4.4%の安定的な上昇が見込まれ、2015年のASPは12.6ドルに達すると予想している。


■■ レポート概要 ■■

エグゼクティブサマリー

ROA Holdingsでは、スマートフォンの急速な拡大を背景に「モバイルディスプレイ」の重要性がこれまで以上に高まっている現在、これからの携帯電話関連メーカーと部品業者などのために毎年「モバイルディスプレイ」に特化した需給展望レポートを発行する予定である。

ROA Holdingsはこの分野を環境的、技術的、事業的な特徴で分析することによって、「モバイルディスプレイ」を 「モバイル環境で使われる10インチ以下のカスタマイズディスプレイ」と定義し、この市場に関連する特に需給展望を中心としたレポートにフォーカスした。

今後、モバイルディスプレイは2015年まで数量ベースで年平均5.9%、金額ベースで年平均10.6%の成長が期待される。出荷数量の増加率に比べ売上の増加が大きいとする理由は、高解像度製品の比率が伸びて全般的にASP(平均販売価格: Average Sales Price)が増えている要因とともに、ディスプレイのサイズによる価格の増額化も同時に反映した結果である。

ASPは、2015年まで年平均で4.4%の安定的な上昇が見込まれ、2015年のASPは12.6ドルに達すると見られる。

生産力も継続して増加し、2015年まで年平均15%の成長が見込まれる。特にハイエンドを生産できるLTPSの生産能力の増加が大きいと見られ、生産能力が低下していた日本地域はアップルの投資によって再び増加に転じると見られる。

現在、生産力の40%を占めている台湾は、日本の復活と中国の躍進によって生産力に占める比率が減少していくと見られ、ハイエンドは日本と韓国の企業が強みを持ち続けると見られる。

需給については、2012年までハイエンドを中心に供給不足が見込まれるが、2013年以降は供給過剰に転じると見られる。供給過剰の状態はAMOLED、フレキシブルディスプレイのような新技術とアプリケーションの積極的な導入を加速させる機会になるだろう。

モバイルディスプレイ企業は、過去のような高い収益を期待できない事業構造に移行して再編を続け、日本企業は事業撤退や売却も予想される。そのため、投資余力を持つ幾つかの企業が中心となる市場構図に変化していくだろう。また、アップルの投資によって始まったセットアップ企業の直接参入がモバイルディスプレイ業界の新たな主体になる可能性が大きい。


■■ 資料目次 ■■

エグゼクティブサマリー

1 モバイルディスプレイ市場の展望
 1-1 需要の展望
 1-2 価格の展望
 1-3 アプリケーション別の展望
  1-3-1 携帯電話
  1-3-2 デジタルイメージング
  1-3-3 PMP (ポータブルメディアプレイヤー)
  1-3-4 オートモーティブ
  1-3-5 アミューズメント

2 モバイルディスプレイ供給展望
 2-1 地域別の供給予想
  2-1-1 台湾
  2-1-2 韓国
  2-1-3 日本
  2-1-4 中国
 2-2 技術別の供給展望
 2-3 需給展望
  2-3-1 前提条件
  2-3-2 シナリオ別の需給展望

3 ディスプレイ企業の対応戦略
 3-1 サムスンSMD : AMOLEDで勝負
 3-2 シャープ : 事業の安定的維持 or 段階的な撤収
 3-3 CMI : Foxconnの競争力強化にはディスプレイが必要
 3-4 LGD : テレビ中心の事業戦略
 3-5 AUO : 競争力回復が優先
 3-6 日本 その他の企業 : 段階的な事業撤退を準備
 3-7 中華圏の企業 : 技術移転がポイント

4 モバイルディスプレイ産業の未来

■■ 図表目次 ■■

[図 1-1]アプリケーション別出荷量の予想(2011年~2015年)
[図 1-2]アプリケーション別売上額の予想(2011年~2015年)
[図 1-3]タブレットのモバイルディスプレイ内比率(2011年~2015年)
[図 1-4]アプリケーション別ASP予想(2011年~2015年)
[図 1-5]アプリケーション別平均サイズ(2011年~2015年)
[図 1-6]アプリケーション別インチ当たりの平均販売価格(2011年~2015年)
[図 1-7]ppi別予想(2011年~2015年)
[図 1-8]250ppi以上のアプリケーション別数量予想(2011年~ 2015年)
[図 1-9]携帯電話数量予想(2011年~2015年)
[図 1-10]携帯電話売上の予想(2011年~2015年)
[図 1-11]携帯電話ASP予想(2011年~2015年)
[図 1-12]携帯電話ppi別分布の予想(2011年~2015年)
[図 1-13]デジタルイメージングディスプレイ数量の予想(2011年~1015年)
[図 1-14]デジタルイメージングディスプレイの売上予想(2011年~1015年)
[図 1-15]デジタルイメージングディスプレイASPの予想(2011年~2015年)
[図 1-16]デジタルイメージングディスプレイ生産面積(2011年~2015年)
[図 1-17]デジタルイメージングディスプレイ解像度の予想(2011年~2015年)
[図 1-18]PMPの予想(2011年~2015年)
[図 1-19]PMP内の高解像度 出荷予想(2011年~2015年)
[図 1-20]オートモーティブ数量予想(2011年~2015年)
[図 1-21]オートモーティブ売上予想(2011年~2015年)
[図 1-22]オートモーティブASP予想(2011年~2015年)
[図 1-23]アミューズメント出荷量のASP予想(2011年~2015年)
[図 1-24]アミューズメント解像度の予想(2011年~2015年)
[図 2-1]国別生産能力とその比率(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-2]国別生産能力 a-Si (2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-3]国別生産能力 LTPS (2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-4]Taiwan企業別 生産能力(2011~2015年、平方メートル/年)
[図 2-5]台湾a-Si生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-6]台湾LTPSの生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-7]韓国企業の生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-8]韓国のa-Si生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-9]韓国のLTPS生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-10]日本企業別の生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-11]日本のa-Si生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-12]日本のLTPS生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-13]中国の企業別生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-14]中国のa-Si生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-15]中国のLTPS生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-16]OLED/LCDの生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-17]バックプレーン別の生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-18]LTPS内のAMOLED生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-19]AMOLED内フレキシブル生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-20]LCD内液晶モード別生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-21]IPS モード内バックプレーン別生産能力(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-22]LTPS/AMOLEDの需要(2011年~2015年、平方メートル/年)
[図 2-23]モバイルディスプレイの需給展望(2010年~2015年)
[図 2-24]LTPS "必須(Must)"需要 vs. LCD用LTPS供給(2010年~2015年)
[図 2-25]LCD/OLED "必須(Must)" 需要 vs. LTPS供給(2010年~2015年)
[図 2-26]LTPS LCD/OLED全体需要 vs. LTPS供給(2010年~2015年)
[図 2-27]LTPS LCD/OLED全体需要 vs.フレキシブルを除外したLTPS供給(2010年~2015年)
[図 3-1]サムスンSMDの生産能力の予想(2010年~2015年、平方メートル/年)
[図 3-2]シャープ生産能力の予想(2010年~2015年、平方メートル/年)
[図 3-3]CMI生産能力の予想(2010年~2015年、平方メートル/年)
[図 3-4]LGD生産能力の予想(2010年~2015年、平方メートル/年)
[図 3-5]AUO生産能力の予想(2010年~2015年、平方メートル/年)
[図 3-6]日本のその他の企業の生産能力の予想(2010年~2015年、平方メートル/年)

※本文内の図表の数値は、Excelデータでご提供いたします。



■■ 概要 ■■

資 料 名:モバイルディスプレイの需給展望と企業戦略(2011年版)
      ~短期(2011年後半から1年)の予測と長期予測
      (2011年後半から5年)編~
発 刊 日:2011年09月13日
発   行:株式会社ROA Holdings
調査・制作:株式会社ROA Holdings
販   売:株式会社クロス・マーケティング
判   型:A4/71ページ
価   格:
    ■製本
     189,000 円(税抜180,000円+消費税9,000円)
    ■CD-ROM
     220,500 円(税抜210,000円+消費税10,500円)
    ■製本+CD-ROM
     223,650 円(税抜213,000円+消費税10,650円)
※送料500円
※カラーコピー
※CD-ROMはPDF(印刷・コピー不可)でのご提供となります。

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□■ 関連資料のご案内 □■

尚、上記資料の関連商品も併せてご覧頂けましたら幸いです。

「モバイルディスプレイの将来展望
 ~モバイルディスプレイの発展方向と技術トレンド編~」
(リンク »)


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■■ 株式会社クロス・マーケティングについて ■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内130万人超の大規模モニターを軸に、生活者の「生」の声を、主にインターネットを活用して収集するマーケティングリサーチ会社です。生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視したリサーチサービスを展開しています。調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチに関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。


■■ 株式会社クロス・マーケティング 会社概要 ■■

名称:株式会社クロス・マーケティング
本社所在地:東京都中央区銀座8丁目15番2号 銀座COMビル6F
代表者:代表取締役社長 五十嵐 幹
設立:2003年4月
URL: (リンク »)


■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop 販売窓口担当
Tel:03-3549-1319
Fax:03-5565-5458
Mail:cs-info@cross-m.co.jp
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