ヘイズ、多様な人材の採用に関するコメントを発表

Hays PLC

From: JCN Newswire

2011-11-14 16:10

Tokyo, Nov 14, 2011 - ( JCN Newswire ) - 人材紹介会社のヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:クリスティーン・ライト、以下ヘイズ・ジャパン)は、本日同社が半年ごとに発行する人事専門誌 『ヘイズ・ジャーナル』の中で、昨今注目される「多様な人材の採用」についてコメントを発表しています。

ヘイズのアジア太平洋地区取締役社長、ナイジェル・ヒープは次のように述べています。「人材に多様性を持たせるため、企業では男女の比率に一定の枠を設ける動きがありますが、多くの企業でこの取り組みは、成果を高め、職場に変化を促し、価値の共有を進めるうえではあまり効果的ではないと感じています」。

「人材多様性のガイドラインを単に満たしておけばよいという企業態度では優秀な人材を獲得できないと感じている企業もあります。また枠を設けてしまうと、名ばかりの形式主義に走り、純粋に功績を評価した昇格という概念を損なう恐れがあり、女性人材の上級職への昇格の機会を増やすどころか、同じ女性が上級職に留まり続けたりする弊害を生むと考える企業も多いです」。

「しかし依然として人材の多様化は不十分であると考えられています。単に女性雇用の向上に取り組んでいるのでは多様化を進めているとは言えません。もし、企業が新しい問題の解決方法や異なる視点を持つ人材を積極的に採用すれば、結果的にはさまざまな文化的背景を持つ、より多くの女性が上級職につくという結果になるでしょう。まさにこれが人材の多様化がビジネスにもたらす威力として注目をあびている所以なのです」。

「エバーシェッズ法律事務所が3月に241社を対象に行った調査によると、人材の多様化が進み、小規模で、独立した取締役会を有する企業と、企業の株価や成功度には明らかな相関性が見られたということです」。

「企業が採用や昇格を行う際、真剣に人材の多様化に取り組めば、異なる考えを組織にもたらすことになり、大きなメリットを生むでしょう。実際には、多様化の実現に向けて、女性採用枠を設定するなど、国や行政の推進も一つの方法かもしれません」。

今回の『ヘイズ・ジャーナル』には、この他にも、「CEOが人事に望むこと」、「組織の変革」、「中国の人材動向」など、人材、人事業界の動向や背景に関するさまざま記事を掲載しています。詳細は www.hays.co.jp (リンク ») をご覧ください。

ヘイズ・グループについて

ヘイズ・グループは、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストのリクルーティング会社です。世界31カ国*、255の拠点において、7,600人超の従業員が経験やスキルを備えた人材に関するサービスをグローバルに提供しています。

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社について

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社は、ヘイズ・グループの日本法人として2001年に東京で設立され、日本においては今年設立10周年を迎えました。同社は日本で唯一、東京赤坂本社、新宿支店、大阪支店の3つの国内拠点を擁する外資系人材紹介会社です。「経理・財務」、「金融」、「ファイナンス・テクノロジー」、「人事」、「ヘイズ・リース・マネージメント」、「インフォメーション・テクノロジー」、「保険」、「法務」、「ライフ・サイエンス」、「オフィス・プロフェッショナル」、「不動産関連」、「セールス&マーケティング」、「サプライチェーン」の13の専門分野に精通したコンサルタントが豊富な知識と経験をもとに、正社員から契約・派遣社員まで、企業の人材採用や個人のキャリアアップを支援しています。

* 日本をはじめ、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、コロンビア、中国、チェコ共和国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカの計31カ国

本件に関するお問い合わせ先: 
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社 
朝倉 03-3560-1529
E-Mail:keiko.asakura@hays.co.jp

概要:Hays PLC

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