◎SunPower、システム・インテグレーターの窪倉電設と産業用T5ソーラールーフタイルの供給契約を締結

SunPower Corp.

From: 共同通信PRワイヤー

2012-12-04 11:00

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◎SunPower、システム・インテグレーターの窪倉電設と産業用T5ソーラールーフタイルの供給契約を締結

AsiaNet 51546

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報道関係者各位

【サンノゼ(米国カリフォルニア州) 2012年12月4日PRN=共同JBN】SunPower Corporation(ナスダック:SPWR)は4日、システム・インテグレーターの窪倉電設株式会社と同社の産業用T5ソーラールーフタイルに関する供給契約を締結したことを発表した。窪倉電設は同パネルを神奈川県内のルーフリース発電施設4件に設置し、日本における新たな固定価格買取制度を利用して、540キロワット太陽光発電システムから得た電力を電力会社に売電する。同システムによるクリーン・エネルギーの発電量は、一般家庭約180戸ぶんに相当する。

T5ソーラールーフタイルは、ソーラーパネルとフレーム、設置システムをひとつの組み立てユニットにした業界初の屋根用太陽光発電製品である。屋根に穴をあけることなく設置でき、5度の傾斜で配置されることでエネルギー生成が最大化される。また、インターロック方式により強風に耐え、安全な設置が可能である。さらに、特許取得済みの設計により、あらゆる陸屋根や傾斜の緩い屋根にも柔軟に対応する。T5ソーラールーフタイルには、SunPower CorporationのE20/327ソーラーパネルが組み込まれている。

SunPower Corporationの社長兼最高経営責任者(CEO)トム・ワーナー氏は、次のように述べている。「高効率を誇る当社は日本市場において確固たる地位を築いており、今回初めてT5ソーラールーフタイルの供給契約を締結したことで、急成長する商業用ルーフトップ分野におけるシェア拡大を図る。SunPowerの先端技術や四半世紀以上におよぶ実績、パフォーマンス保証は、窪倉電設と電力会社の利益となるだろう。」

窪倉電設株式会社専務の窪倉敏氏は、次のように述べている。「設置面積に制約のあるルーフトップで最大の発電量を得られる点が、T5ソーラールーフタイルを選ぶ決め手となった。発電効率20パーセントのソーラーパネルがオールインワン設計に組み込まれており、屋根にアンカーの穴をあける必要がない。そのため、設置が容易な上、ルーフトップ表面における防水面、構造面でのリスクを最小化できる。」

窪倉電設は2012年末までにシステム設置工事を開始し、2013年2月までに完了する見込みである。

SunPowerは12月5日から7日まで千葉県で開催されるPV Japanに出展し、T5ソーラールーフタイルを展示する(小間番号:P09-802)。

▽SunPower Corporationについて
SunPower Corporation(ナスダック: SPWR)は、今日利用できる最高の効率と信頼性を誇るソーラーパネルを設計、製造、供給しており、四半世紀にわたる実績と、太陽光発電システムの製品寿命を通じて投資収益率を最大化する保証付きのパフォーマンスによって、個人住宅、企業、政府、公共施設の顧客から支持を得ている。SunPowerは米カリフォルニア州サンノゼに本社を置き、北米、欧州、オーストラリア、アフリカ、アジアにオフィスを構えている。詳しい情報は、 (リンク ») を参照。

SunPower Corporationによる「将来予測に関する記述」についての注意事項
本プレスリリースには、1995年私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)にいうところの「将来予測に関する記述」が含まれる。「将来予測に関する記述」とは、過去の事実について述べていない記述のことであり、予測に基づいている可能性がある。日本市場において確固たる地位を築いており、シェア拡大を図ることなど、本プレスリリース中の「将来予測に関する記述」は、「契約」「確固たる地位」「~だろう」などの表現によって示されている。こうした「将来予測に関する記述」は、いずれも本プレスリリース発表時点で同社が入手していた情報に基づいており、同社が統制できる範囲を超えた、不特定数のリスクや不確実性をはらんでいる。実際の結果が将来予測に関する記述で予測される結果と大きく異なる可能性がある、これらのリスクや不確定要素には、以下が含まれる。(i)一般的な景気、経済状態、SunPower製品が関係する日本市場の成長、(ii)太陽光発電の利用を後押しする政府によるインセンティブや、その他関連する経済的なインセンティブの継続状況、(iii)製造上の困難、(iv)日本の顧客とSunPowerとの関係の継続状況、(v)同社の、様式10-Kによる2012年1月1日締めの年度決算報告や、様式10-Qによる2012年4月1日、同7月1日、同9月30日締めの四半期に関する四半期決算報告を含め、同社が証券取引委員会(Securities and Exchange Commission)に提出した書類内に詳述される、その他リスク。これらの将来予想に関する記述は、今後のいかなる日付においても、同社の見解を示すものではない。同社は、新たな情報や、将来の出来事、その他の結果を踏まえて将来予想に関する記述を更新または変更するいかなる義務についても、ここで明白に放棄する。

SunPowerは米国およびその他の国におけるSunPower Corporationの登録商標である。その他すべての商標は、各所有者の資産である。

ソース:SunPower Corporation.


▽問い合わせ先
Helen Kendrick,
SunPower Corp.,
+1-408-240-5585,
hkendrick@sunpowercorp.com

Sachiko Masuda, Burson-Marsteller Tokyo,
+81-3-3264-6687,
Sachiko.masuda@bm.com
SunPowerJP.PR@bm.com

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