早大、津波・地震・噴火などの複合災害研究の国際拠点を形成

早稲田大学

From: 共同通信PRワイヤー

2013-09-04 15:00

本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。詳細は上記URLを参照下さい。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。
2013-09-04

早稲田大学広報室広報課

津波・地震・噴火などの複合災害研究の国際拠点を形成
平面津波実験装置も設置、世界標準の減災研究を発信へ ― 理工・柴山研など

 早稲田大学理工学術院の柴山知也教授(創造理工研究科)を研究代表とするプロジェクト「減災研究の国際展開のための災害研究基盤の形成」が、文部科学省平成25年度私立大学戦略的研究基盤形成支援事業に選ばれ、早稲田大学内にカナダ、イギリス、イラン、インドネシア、タイ、タンザニア、ブータン、チリ、ベトナムなど世界各国の災害研究者が集い、津波・高潮・地震・噴火による複合災害研究を行う国際的研究拠点を作ることになりました。三次元津波実験装置である平面津波造波設備(幅4m,長さ10m,深さ0.5m)も平成25年に設置し、国内外の研究者による共同研究を開始します。災害研究の先進国である日本の学問的蓄積、早稲田大学理工学術院内の災害研究の伝統を活かして、津波・地震による構造物被災の減災技術、および複合災害機構の解明と減災の2つの面から研究を展開していきます。5年計画で世界各国の被災経験の分析、早大発の災害研究手法の汎用化と高度化、都市型複合災害の実態解明と対応に関する研究を推進していきます。

■研究ロードマップ
初年度:3次元津波・高潮実験水槽をはじめとした実験設備の整備や早大発の災害に関する数値モデルの集積を通して、災害研究基盤形成のための準備と情報の共有を行います。
2年目:東北津波の経験等を活かした災害研究手法のパッケージ化を行います。神奈川県で研究手法の実証を行います。
3・4年目:海外の研究者との共同研究を進め、これまでに開発された災害研究手法の汎用化と高度化を図るとともに、都市型複合災害の実態解明を進めます。
最終年度:早大大隈講堂において国際ワークショップを開催し、研究結果の総合化を図るとともに、早大理工学術院をハブとする国際的な災害研究基盤の恒久化を図ります。これらの研究成果を、早大で進められている学士・修士・博士取得のための英語を使用言語とした国際プログラム(G30)と国際的な災害研究基盤を通じて、世界各国へと効果的に波及させ、それぞれの地域における減災戦略に反映させていく予定です。

【リンク】
ニュースリリースのページ (リンク »)
早稲田大学柴山研究室 (リンク »)
平成25年度「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」採択結果一覧 (リンク »)

【関連記事】
Coastal Disaster 2011年東北地方太平洋沖地震津波 (リンク »)
早稲田大学東日本大震災復興研究拠点、シンポジウムを開催 大規模災害からの復興と新社会システムの構築に向けて (リンク »)
【早稲田大学校友広報紙「西北の風」特別企画】 科学者座談会 科学の責任、早稲田の使命(前編) (リンク »)
【早稲田大学校友広報紙「西北の風」特別企画】 科学者座談会 科学の責任、早稲田の使命(後編) (リンク »)



本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    「デジタル・フォレンジック」から始まるセキュリティ災禍論--活用したいIT業界の防災マニュアル

  2. 運用管理

    「無線LANがつながらない」という問い合わせにAIで対応、トラブル解決の切り札とは

  3. 運用管理

    Oracle DatabaseのAzure移行時におけるポイント、移行前に確認しておきたい障害対策

  4. 運用管理

    Google Chrome ブラウザ がセキュリティを強化、ゼロトラスト移行で高まるブラウザの重要性

  5. ビジネスアプリケーション

    技術進化でさらに発展するデータサイエンス/アナリティクス、最新の6大トレンドを解説

ZDNET Japan クイックポール

自社にとって最大のセキュリティ脅威は何ですか

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]