国内初(※)ビッグデータ『日付別コンテンツ集』提供開始 プラザスタイル カンパニーがギフト提案に採用

株式会社角川アスキー総合研究所

From: 共同通信PRワイヤー

2013-12-18 20:35

2013年12月18日

株式会社 角川アスキー総合研究所

国内初(※)ビッグデータ『日付別コンテンツ集2013年度版』提供開始 プラザスタイル カンパニーがクリスマス・年末年始ギフト提案に即日採用 プラザオンラインショップで公開開始

 リサーチ&コンサルティングを展開する株式会社角川アスキー総合研究所(本社:東京都文京区、代表取締役社長:角川 歴彦)が、本日2013年12月18日(水)より、ビッグデータ解析をもとにした『日付別コンテンツ集2013年度版』の提供を開始いたします。

 これまでも日付にちなんだ「誕生日〇〇」といったキーワードを定義するコンテンツは多数ございますが、この度当社では過去一年間におけるソーシャルサービス上の投稿を対象に、出現密度、センチメント解析、投稿影響度、ノイズ除去を組み合わせた分析を行い、各ワードに対して日付を設定いたしました。

ソーシャルサービス上のユーザ行動を根拠としたコンテンツに日付を設定することは、新たな行動を喚起させるきっかけになり得ると考え、前年の話題度を踏まえて次年度のキーワードを設定。
そのバックグランドを紹介することで、日々発生する「流行」を振り返る楽しみとこれからの未来における「流行予想」などに活用いただけるよう、毎年更新を行っていきます。

 今回提供するコンテンツには建国記念日、著名人の誕生日など実際の日付が固定されているジャンルと、世の中の話題度によって変動するジャンルとを組み合わせております。

●初期提供コンテンツジャンル(一部)
・固定ジャンル:建国記念日、放送開始アニメ、著名人の誕生日、その日の出来事 等。
・変動ジャンル:バラエティグッズ(アイテム)、流行色、流行すし、流行フルーツ 等。

●コンテンツの一例
・7月18日のカラーは「アクアマリン」、12月22日のバラエティグッズは「ギフトバック」
 (クリスマスギフトを包むために「ギフトバックを購入した」「探している」といった投稿多数。昨年の12月22日が連休初日の土曜日、クリスマスイブが月曜であり2日前に準備を終わらせておこうという行動が多く見られたことから23日ではなくこの日に決定。)

・2月14日のカクテルは「ジン・アンド・イット」、10月17日の誕生寿司は「鮪」
 (9月~10月にかけ大間では解体ショーが毎週開催されており、また全国各地で行われた解体ショーの開催数と投稿数(ツイート、ブログ)が最大だったためこの日に決定。また温暖化に伴い漁の最盛期も後半にずれていることから来年度はより後ろ倒しに日付を設定する可能性あり。)

・5月18日の出来事は「ことばの日」、12月12日のトラベルは「ナイロビ」
 (ケニアが独立した1963年12月12日にナイロビが首都として制定。2010年の人口は336万人であり世界第99位。)

 本コンテンツは日別に違いが生まれるため、クリスマスや年末年始のギフトなど贈る相手の誕生日にちなんで調べられることから、国内124店舗(提携店含む)で輸入雑貨を中心としたセレクトショップを展開するプラザスタイルのオンラインショップ( (リンク ») )でもウィジェットパーツとして導入いただくことが決定し、本日より公開開始となっております。

毎日アクセスしたくなるコンテンツの代表である「占い」「天気予報」に並ぶ新しいデイリーコンテンツとして「日付に関する情報」は、サイトの再訪率向上だけでなく、ギフト選び、旅行先選び、会話のきっかけなど様々なシチュエーションにおける行動につながるよう、当社では引き続きコンテンツの充実を図ってまいります。
またその年の流行コンテンツを選び表彰するコンテンツ大賞企画も検討中であります。


●本コンテンツ導入サイト
『口コミ!誕生日ネタ辞典2013年度版』
  (リンク »)  (運営:角川アスキー総合研究所)

『プラザオンラインショップ』
  (リンク »)
(運営:プラザスタイル カンパニー)
 ・プラザスタイル カンパニーは株式会社スタイリングライフ・ホールディングス内のカンパニー企業です。

本コンテンツの導入のご検討、コンテンツ提供などに関するお問い合せは下記までお願い致します。

(※)自社調べ

【株式会社角川アスキー総合研究所】
住所:〒113-0024 東京都文京区西片1-17-8 KSビル2F
URL: (リンク »)
角川アスキー総合研究所は、角川グループに属する法人向けのシンクタンク、リサーチ・メディア企業です。
角川グループの持つコンテンツ力、メディア力、リサーチ力、 デジタルコンテンツに関する技術力を生かし、「メディア」「エンターテインメント」「インフォメーション」の3つの対象領域で事業を展開。テクノロジーや消費者行動の変化を捉えながら 日本のメディア・コンテンツ産業に貢献すべく、課題となる重要テーマに取り組んでいます。


<プレスリリース配信元 VNR.ch>
(リンク »)

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