◎日本のインターネット利用者の5人に1人が、新テクノロジーについていけないと感じている
AsiaNet 57221
【編註】クライアントから提供された原稿をそのまま配信します。
共同通信JBNは編集していません。
日本のインターネット利用者の5人に1人が、新テクノロジーについていけないと感じている
東京、2014年6月30日 － ハイテクの国で暮らしているにもかかわらず、新しいテクノロジーに大変興味があり、よく利用している人は、日本のインターネット利用者の5人に1人にとどまります。そしてそれと同数が、新しい技術についていけないと感じていることが判明しました。
GfK「Roper Reports(R)Worldwide」調査によると、新しいテクノロジーの製品やサービスについて「大変興味があり、よく利用している」と考えているのは、日本のインターネットユーザーの約5人に1人（21％）であることが判明しました。これに対し、アジア太平洋地域全体（オーストラリア、日本、台湾、韓国、中国、インドネシア、インド、タイ）では29％となっており、世界平均の32％に迫る勢いです。
(ロゴ: (リンク ») )
(Photo: (リンク ») )
日本のインターネットユーザーのうち新しいテクノロジーに大変興味があると回答した割合は男性に絞ると3人に1人（30％）に上りますが、女性の場合は10人に1人（11％）にとどまります。
日本のオンライン人口のほぼ5分の2（38％）が、「取り残されないために、利用方法を学ぶべきだ」と考えていますが、やはり、この意見を主導しているのは男性です。この意見は、男性のインターネットユーザーでは43％を占めますが、女性では3人に1人（33％）となります。注目すべきは、「新しいテクノロジーについていけない」と考える割合で、男性がわずか12％であるのに対し、女性は約3分の1（30％）に達しています。
また、この調査によって、新しいテクノロジーに対する態度は、年代間で大幅な差異がみられないということがわかりました。「新しいテクノロジーに大変興味があり、よく利用している」という回答は、１5～19歳のインターネットユーザーが最も多く、その年齢グループの29％を占めました。残りの年齢グループについても5％以内の差にとどまっており、20～29歳で22％、30～39歳で18％、40-49歳で21％、50～59歳で22％、60歳以上で17％という結果になりました。
この調査結果はビジネスにとって重要なヒントを示しています。新しいテクノロジーを搭載した製品やサービスに対する欲求は、日本においては年齢とともに大幅に下降しないといえるからです。関連製品やサービスを扱うビジネスでは、これまで新しいテクノロジーになじみやすいと考えられていた若年層のみならず、すべての年齢層に向けてプロモーションを展開する必要があります。これは、製品やサービスの提供や「すごい」と感じる要素を向上させるためにテクノロジーを利用する業界にも当てはまります。たとえば、電子決済システムの導入、ナビゲーションやエンターテイメントデバイスなどの車載用機能、携帯電話を通じて自宅のセントラルヒーティングなどをコントロールできるアプリなどが例として挙げられます。
調査について
GfK「Roper Reports(R)Worldwide」調査：毎年、世界25カ国で実施されています。
本リリースの調査概要：
調査時期：2013年、調査対象：15才以上男女の約1500名、調査方法：オンラインリサーチ
GfKについて
GfKはクライアントがよりスマートな意思決定を下せるよう、市場や消費者に関する信頼できる情報を提供します。13,000人の情熱を持ったエキスパートと80年以上のデータサイエンス分野での実績により、世界100カ国のローカル市場の知識を必要不可欠なグローバルインサイトに変え提供します。革新的なテクノロジーとデータサイエンスを使用することにより、GfKはビッグデータをスマートデータに変え、クライアントが競争力を向上し、消費者の体験や選択を豊かにすることができるよう支援します。
詳しい情報はwww.GfK.com/jp へご覧ください。またはTwitter（ (リンク ») ）でGfKをフォローをしてください。
お問い合わせ:
茶野 絢子（Chano Ayako）
GfK
広報グループ
電話 +81 3 5350 4632
ayako.chano@gfk.com
AsiaNet 57221
【編註】クライアントから提供された原稿をそのまま配信します。
共同通信JBNは編集していません。
日本のインターネット利用者の5人に1人が、新テクノロジーについていけないと感じている
東京、2014年6月30日 － ハイテクの国で暮らしているにもかかわらず、新しいテクノロジーに大変興味があり、よく利用している人は、日本のインターネット利用者の5人に1人にとどまります。そしてそれと同数が、新しい技術についていけないと感じていることが判明しました。
GfK「Roper Reports(R)Worldwide」調査によると、新しいテクノロジーの製品やサービスについて「大変興味があり、よく利用している」と考えているのは、日本のインターネットユーザーの約5人に1人（21％）であることが判明しました。これに対し、アジア太平洋地域全体（オーストラリア、日本、台湾、韓国、中国、インドネシア、インド、タイ）では29％となっており、世界平均の32％に迫る勢いです。
(ロゴ: (リンク ») )
(Photo: (リンク ») )
日本のインターネットユーザーのうち新しいテクノロジーに大変興味があると回答した割合は男性に絞ると3人に1人（30％）に上りますが、女性の場合は10人に1人（11％）にとどまります。
日本のオンライン人口のほぼ5分の2（38％）が、「取り残されないために、利用方法を学ぶべきだ」と考えていますが、やはり、この意見を主導しているのは男性です。この意見は、男性のインターネットユーザーでは43％を占めますが、女性では3人に1人（33％）となります。注目すべきは、「新しいテクノロジーについていけない」と考える割合で、男性がわずか12％であるのに対し、女性は約3分の1（30％）に達しています。
また、この調査によって、新しいテクノロジーに対する態度は、年代間で大幅な差異がみられないということがわかりました。「新しいテクノロジーに大変興味があり、よく利用している」という回答は、１5～19歳のインターネットユーザーが最も多く、その年齢グループの29％を占めました。残りの年齢グループについても5％以内の差にとどまっており、20～29歳で22％、30～39歳で18％、40-49歳で21％、50～59歳で22％、60歳以上で17％という結果になりました。
この調査結果はビジネスにとって重要なヒントを示しています。新しいテクノロジーを搭載した製品やサービスに対する欲求は、日本においては年齢とともに大幅に下降しないといえるからです。関連製品やサービスを扱うビジネスでは、これまで新しいテクノロジーになじみやすいと考えられていた若年層のみならず、すべての年齢層に向けてプロモーションを展開する必要があります。これは、製品やサービスの提供や「すごい」と感じる要素を向上させるためにテクノロジーを利用する業界にも当てはまります。たとえば、電子決済システムの導入、ナビゲーションやエンターテイメントデバイスなどの車載用機能、携帯電話を通じて自宅のセントラルヒーティングなどをコントロールできるアプリなどが例として挙げられます。
調査について
GfK「Roper Reports(R)Worldwide」調査：毎年、世界25カ国で実施されています。
本リリースの調査概要：
調査時期：2013年、調査対象：15才以上男女の約1500名、調査方法：オンラインリサーチ
GfKについて
GfKはクライアントがよりスマートな意思決定を下せるよう、市場や消費者に関する信頼できる情報を提供します。13,000人の情熱を持ったエキスパートと80年以上のデータサイエンス分野での実績により、世界100カ国のローカル市場の知識を必要不可欠なグローバルインサイトに変え提供します。革新的なテクノロジーとデータサイエンスを使用することにより、GfKはビッグデータをスマートデータに変え、クライアントが競争力を向上し、消費者の体験や選択を豊かにすることができるよう支援します。
詳しい情報はwww.GfK.com/jp へご覧ください。またはTwitter（ (リンク ») ）でGfKをフォローをしてください。
お問い合わせ:
茶野 絢子（Chano Ayako）
GfK
広報グループ
電話 +81 3 5350 4632
ayako.chano@gfk.com
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
