（特非）日本障害者スキー連盟 新役員体制 発足

2014年10月3日

特別非営利活動法人日本障害者スキー連盟

（特非）日本障害者スキー連盟 新役員体制 発足
猪谷千春氏（IOC名誉委員、コルチナ・ダンペッツォオリンピック銀メダリスト）が
会長に就任。
競技環境の整備、企業との連携、次世代選手育成に注力。

特別非営利活動法人日本障害者スキー連盟では、9月20日(土)開催の総会において、平成26年度新役員体制が承認されました。

会長にはIOC名誉委員（元IOC副会長）の猪谷千春氏が就任し、各分野の専門家から構成される役員体制が発足しました。猪谷新会長には、長年にわたり国際オリンピック委員会（IOC）のメンバーとしてオリンピックや国際社会におけるスポーツに関わられた経験を基に、障害者スポーツの普及と発展、障害者スキーの底辺拡大と競技力向上のけん引役として活動いただく予定です。

近年、障害者スポーツやパラリンピックへの関心が高まりつつありますが、障害者やパラリンピックアスリートを取り巻く環境は、楽観できる状況にはありません。新しい体制では、財政基盤の確立、統治の確立と組織の強化、2018年冬季パラリンピック平昌大会に向けた競技力の強化の３点を喫緊の課題と定め、活動を強化してまいります。

連盟はこれらの課題に対処するため、企画力、マネジメント力、ガバナンスの確立を重視した新たな体制を整えました。新しい理事には、経営コンサルタント、法律家、財務、広報、マーケティング、学識者、パラリンピックアスリート、オリンピアン等、幅広く各界の専門家を選出しました。

平成26年度の取り組みとしては、企業と選手の雇用のマッチング、企業とのコラボレーションの活性化、次世代選手の育成を重点的に進めてまいります。
詳細は下記のとおりです。


(1)企業と選手との雇用のマッチング

パラリンピアンや障害者スポーツ競技者の練習環境は厳しく、多くの選手は家族や支援者の協力なしには競技活動に取り組めないのが現実です。資金面でも選手個人が費用を負担する等、経済的な負担は大きな問題となっています。経済的な理由で選手活動を断念しなければならない選手も少なくありません。
選手が競技に集中できる環境を整え、経済的負担の軽減とセカンドキャリアの形成も進めるため、障害者アスリートの雇用について、企業に理解と協力を働きかけてまいります。

(2)企業とのコラボレーションの活性化

近年の競技の高度化に伴い、機材の進化は著しいものがあります。また、スキー競技はスキー板やワックス等のように、機材やマテリアルに負うところが大きいスポーツです。
特に、障害者スキー競技の場合は機材の占める比重が大きく、チェアスキー機材や身体に合わせたウェアの開発等、機材の研究開発が欠かせません。
企業には“技術立国・日本”が持つ先端的なテクノロジーの供給と支援、資金的な支援を働きかけてまいります。

(3)次世代選手の育成

2018年には第12回冬季パラリンピック平昌大会が開催されます。現在、世界最高水準にある日本チームの競技力を維持しながら、障害者スキーの競技人口の拡大と選手の育成を急ぐ必要があります。新体制では、アルペンスキー競技の強化責任者であるアルペン委員長に、1998年冬季パラリンピック長野大会以来通算10個のメダルを獲得し、日本を代表する冬季パラリンピックアスリートである大日方邦子常任理事が就任するなど、競技力強化に向けた体制を整えました。