SAS Institute Japan、国内でのモノのインターネット（IoT）向け ビッグデータ・アナリティクス提案を強化

ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーであるSAS Institute Japan株式会社（本社：東京都港区、代表取締役会長：ミカエル・ハグストロム（Mikael Hagstrom）、以下 SAS）は、本日、国内においてモノのインターネット（IoT）向けのビッグデータ・アナリティクスの提案を強化することを発表しました。

IoTによってインターネットに接続された自動車、家電、スマートフォンなどのデバイスは、絶え間ないデータストリームを生成しています。IoTにアナリティクスを活用することにより、一見価値のないようなビッグデータや膨大なスモールデータをインテリジェンスへと変換できますが、それには新しいデータ管理とアナリティクスのアプローチが求められています。また、テクノロジーの進化によって、インメモリーでの集積されたビッグデータの高速分析だけでなく、センサーなどからのデータ発生時におけるリアルタイム分析が可能になり、ビジネス、行政サービス、および生活に新しい付加価値を提供します。

SASは、IoTに対応可能な製品として、豊富な実績あるSASのハイパフォーマンス・アナリティクス製品を基盤に、リアルタイムでのイベント・ストリーム処理を実現する「SAS（R） Event Stream Processing」や、データ探索／ビジュアライゼーションに対応する「SAS（R） Visual Analytics」と「SAS（R） Visual Statistics」、設備資産のパフォーマンスを最大化する「SAS（R） Asset Performance Analytics」などを提供しています。また、SAS on Hadoopとの統合により、IoTのビッグデータをHadoop上に蓄積して、高速に分析することが可能です。上記の製品と世界のベスト・プラクティスを有するサービスを統合して、ビジネスなどにおけるさまざまな課題を解決するリアルタイム処理を含む高度なソリューションを提供します。

SASのアナリティクス・ソリューションによって、例えば以下のような価値を創造できます。
•インテリジェントな輸送ソリューションは、変化する道路状況に応じて最適なルートを選択することで燃料消費量を低減し、配送の効率を高めます。
•配電用のスマートグリッドは、再生可能資源の活用の効率化、システムの信頼性の改善、より高い粒度での使用量測定と料金算出を可能にします。
•産業機械に取り付けられたモニタリング・センサーは、未解決の保守整備案件や差し迫った部品切れを診断・予測するために使われているほか、修理要件と地域別ニーズへの対応を最適化するために保守要員の作業日程を調整するためにも利用されています。
•遠隔医療モニタリングは医療サービスの利便性を高め、より高品質で行き届いた医療を実現しながら、コストの削減にも寄与します。
•住宅や空港などに設置されたセンサーは、使われない状態が一定の時間を超えた場合や、不適切な時間帯に使われた場合にセンサーから信号を発信することによって、セキュリティの改善に貢献します。また、河川や危険地帯に設置されたセンサーからのデータは、災害の早期検知に利用できます。

SASのプリンシパル・インダストリー・コンサルタントのジョッシュ・ベッカー（Josh Becker）は、「組み込みセンサー、そしてそれが生成するデータの戦略的な活用は、今後益々重要になっていきます。この分野において取り組みをしない組織は、競争力を失っていくことになるでしょう」と述べています。

参考資料：
1)モノのインターネット（IoT）概要と重要性　
(リンク ») 　
2)「センサーデータの機会を活用する:　ビジネス・アナリティクスによる優位性獲得への道」
(リンク »)


＜SAS Institute Inc.について＞
SASは、ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーであり、ビジネス・インテリジェンス市場においても最大の独立系ベンダーです。SASは、革新的なソリューションを通じて、75,000以上の顧客サイトに、パフォーマンスを向上し、より正確で迅速な意思決定を行う支援をしています。1976年の設立以来、「The Power to Know（R）（知る力）」を世界各地の顧客に提供し続けています。本社：米国ノースカロライナ州キャリー、社員数：Worldwide約1万3千名、日本法人約250名（ (リンク ») ）
SAS Institute Japanは、多くのお客様とパートナー企業に支えられ、日本において30周年を迎えることができました。「これからもAnalyticsでイノベーションを」を合言葉に、日本のアナリティクス市場の深耕を図り、日本の企業や社会に貢献してまいります。


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