*米国時間2014年12月2日に発表されたリリースの抄訳版です。
2014年度「Dell Global Evolving Workforce Study (デル 進化する労働力の世界調査) 」では、テクノロジーが人々の働き方をいかに変え、仕事とプライベートにどのような影響を与えたかを調査した。
特定された6つの主な傾向として、IT管理者、人事担当者、ビジネスの意思決定者が、現在と将来にわたりグローバルな労働力を引き付け、維持し、支援し、動機付けを強化する上で重要な洞察を提供した。
今回の調査は、2011年度「Dell Global Evolving Workforce Study」を発展させたものです。
2014年12月2日、テキサス州ラウンドロック発 – デルとインテルは2回目となる「Global Evolving Workforce Study」の調査結果を発表しました。この調査では、職場と労働力に関する現在および将来の傾向と、テクノロジーがこれらの進化において果たした役割を明らかにしました。この調査は、12カ国の中小規模／大規模組織における約5,000人の従業員を対象に実施したもので、ビジネスリーダー、IT管理者、人事担当者が自社の労働力を補充、支援、維持する上で検討するべきと考える項目に対して、それぞれの洞察を明らかにしました。
デルのクラウドクライアントコンピューティング担当バイスプレジデント兼ジェネラルマネージャであるスティーブ・ラッラ（Steve Lalla）は、次のように述べています。「デルは、モバイルテクノロジーの主要プロバイダーとして、絶えず変化する環境を把握することは非常に重要だと考えています。そうすることで、私たちは進化する労働力に適切なソリューションとサービスを提供し続けることができるのです。また、調査結果が示しているように、今や会社にあるデスクだけで『オフィス』が定義されるわけではありません。常にネットワークへアクセスできることで、仕事とプライベートの境界線やデバイスの境界線があいまいになり、従業員は生産性を維持するために会社のみならず自宅や移動中にデータにシームレスにアクセスするようになり、ITは、ユーザの居場所にかかわらずデータとユーザを保護し、管理することが不可欠となります。」
「Dell Global Evolving Workforce Study」の主な傾向：
Dellは、本調査により、従業員が働く場所と方法に焦点を当てた調査から明らかになった主な傾向、テクノロジーがユーザの仕事とプライベートに及ぼす影響、および将来的なテクノロジーの自動化に関する予測を明らかにしました。
ワンサイズは万能ではない (One Size Doesn’t Fill All) ： 従業員は働く場所と時間にかかわらず、その業務を行う上で、1つのデバイスだけでなく複数のデバイスを使用しています。デスクトップパソコンを使用する人の半数以上が別のデバイスを併用しており、一方で業務にタブレットや2 in 1デバイスを利用する人は、常に他のデバイスと併用しながらこれらのデバイスを使用します。タブレットや2 in 1デバイスの採用は増加しており、企業の経営幹部や新興市場で高い使用率を示しています。従業員が自身の業務用デバイスに期待する最優先事項はパフォーマンスであり、81%の回答者が1番目か2番目に重要な特性であるとしています。
作業する場所も使用デバイスに影響します。従業員の62%は、デスクトップパソコンを就業中の主たる業務用デバイスと見なしており、金融サービス、医療機関、行政機関で高い使用率を示しています。一方で、在宅勤務の場合はノートパソコンの使用頻度がデスクトップパソコンと同程度となっています。個人目的では、従業員はよりモバイル型のテクノロジーに切り替えており、ノートパソコン、タブレット、2 in 1デバイスの使用率が、オフィス勤務の場合の使用率を上回っています。
オフィスは最良であるが、無法地帯でもある (The Office Is King, but it’s a Jungle Too) ： 従業員がさまざまな場所で業務を行う中、依然としてオフィスが主たる職場となっています。従業員の97%は、少なからずいくらかの時間を雇用者のオフィスで過ごしています。オフィスで過ごす平均時間は、先進国市場の従業員では1週間に32時間ですが、新興市場の従業員では1週間に26時間です。世界中の従業員の35%が、平均して1週間に2時間公共の場で就業しています。従業員は平均で1週間に4時間社外（クライアントのオフィスなど）で勤務し、これとは別に1週間に5時間在宅で勤務します。これに対し、オフィス勤務は1週間に29時間です。
しかし、オフィスでは気が散ることが懸念事項となっています。社内勤務の従業員は、オフィスの自分のデスクで仕事をするのがベストだと感じている（76%）一方で、48%は業務が頻繁に中断されると回答しています。およそ5人に1人はオフィスでヘッドホンかイヤホンを付けており、これらを使用するという回答は、頻繁に中断されると感じる人では2倍に上ります。
さらに従業員の51%は、直接会話するのではなく、インスタントメッセージや電子メールを隣席の同僚と交わしていることから、オフィスという場所が直接の会話の増加に寄与してはいないようです。
生産性に関する議論 – 社内勤務と遠隔勤務 (The Productivity Debate: Office Workers vs. Remote) ： 在宅勤務者の認識は変化してきており、52%が在宅で勤務することはオフィスと同等かそれ以上に生産的であると考えています。しかしながら、この認識の変化はあらゆる地域で起きているわけではありません。中国、インド、トルコ、UAEでは10人のうち4人が在宅勤務は生産性が低いと考え、先進諸国の29%の回答者はどちらとも言えないと考えています。いくらかの時間を在宅で勤務する人のうち半数は、オフィスより生産的であると考えています。残りの50%のうち36%は、在宅勤務とオフィス勤務の生産性を同じであると考えており、在宅勤務のほうが生産性が低いと考えている人は14%にとどまっています。
在宅勤務には明らかな利点があります。回答者の30%は睡眠時間が長くなり、40%は運転時間が少なくなり、46%はストレスが低下すると回答しています。しかし、在宅勤務は良いことばかりではありません。自宅には、配偶者、子供、両親、ペットなど、集中力を軽減させる要因が存在します。また、20%は在宅勤務で運動量が少なくなり、38%は間食が多くなると答えています。
仕事＋プライベート＝生活 (Work Life Plus Personal Life = Life) ： テクノロジーの革新が進み、業務を行うための時間と場所を人々が選択できる柔軟性が増大しています。世界中の従業員の64%は、就業時間後に少なくとも一部の業務を在宅で行っています。新興国の従業員は次第に在宅でも業務環境にアクセスできるようになることを予想しており、83%が就業時間後に仕事のメールをチェックすると答えています。先進国では42%が同様に回答しています。
経営幹部の場合は、他の従業員よりさらに「仕事」と「プライベート」の境界線があいまいです。経営幹部はパーソナルテクノロジーを利用する頻度がその他の従業員より高いことを示しており（64%対37%）、個人目的で業務用のテクノロジーを自宅で使用したり（45%対20%）、就業中に個人的なウェブサイト／アプリケーション／ソフトウェアにアクセスしたりしています（67%対49%）。
世界中の従業員の半数以上が業務目的で個人用デバイスを使用している、もしくは、今後使用することが予想され、世界中の従業員の43%は、会社に知られることなく密かに個人用デバイスを業務に使用しています。最も使用されているのがスマートフォンとノートパソコンです。
TECHnalysis Researchの創設者兼主席アナリストであるボブ・オドネル（Bob O’Donnel）氏は、次のように述べています。「多くのIT部門が直面する課題は、組織に出入りするデバイスの増加をいかに管理し、保護するかということです。特にスマートフォンは、BYODを実践する企業の主たるデバイスです。特にIT部門が購入していないデバイス、またIT部門が把握できていないデバイスについて、管理方法を見直す必要が出てきています。」
従業員の満足度を得る鍵はテクノロジー (The Secret to Happy Employees? Technology) ： 世界中の従業員の4人に1人は、職場で提供されるテクノロジーの影響を受けており、生産性向上に役立つ、より良いテクノロジーが提供される企業への転職を検討すると答えています。メディアやエンターテインメントの分野の従業員は、不十分なテクノロジーを理由に退職する可能性が最も高いことを示しています。特に新興市場の管理職と従業員は最高のテクノロジーを期待しており、テクノロジーが現在の職にとどまるか転職を検討するかの判断基準となっています。
従業員の76%は、昨年の働き方にテクノロジーが影響を及ぼしたと述べています。46%は、テクノロジーが自己の生産性を向上し、より迅速なコミュニケーションを可能にしたと述べています。しかし、利用可能なテクノロジーそのものが生産性を損ない、自身のキャリアにおける成長を遅らせたと感じている人もいます。この傾向はインドで顕著です。
世界中の従業員のうち、IT部門が社内のIT環境を選択する上で従業員の意見を考慮してくれていると答えたのは半数未満ですが、新興市場の従業員はIT部門がより従業員の意見を考慮していると感じています。
職場におけるテクノロジーの未来は明るいが、完全に自動化されるわけではない (The Future of Tech in the Workplace is Bright, But Not Fully Automated) ： 従業員は一般的に、テクノロジーは進化し続け、新たな利点や機能を職場に提供していくと考えており、テクノロジーの未来に楽観的ですが、テクノロジーによって人々の働き方が根本的に変わることはありません。回答によると、将来的に、キーボードの代わりに音声認識を使用（92%）、タブレットがノートパソコンに完全に取って代わる（87%）、すべてのパソコンがハンドジェスチャーを採用（87%）、キーボードとマウスが時代遅れになる（88%）と考えています。
しかし、いくらテクノロジーが進歩しても、職場での人間の必要性に取って代わることはありません。自身が生きているうちに業務が完全に自動化されると思っているのはわずか34%でした。新興国の従業員（特に、UAE、インド、トルコ）ではテクノロジーに依存する傾向が高く、英国、米国、日本では就業時間に人間味を求める傾向が高くなっています。
職場の変化とともに、在宅、客先、また喫茶店や交通機関のような公共の場においてでさえ業務を行うようになり、モビリティが優先事項となりました。変動のさなかでモバイルテクノロジーと代替インターフェースの役割はいっそう増大しています。ノートパソコン、タブレット、携帯電話、2 in 1デバイス、シンクライアント、デスクトップ仮想化は、ITによる働き方にかつてない多用途性をもたらしています。
ビジネスリーダー、IT管理者、人事担当者は、従業員からの多様なニーズをより深く理解するために次のことを重視し、最善に業務を行えるよう、適切な環境とテクノロジーを提供する必要があります。
活動に基づいた業務環境の提供 - 業務に適切なテクノロジーを提供すること、それは、複数デバイスの提供を意味することもあります。
シームレスなアクセス - デバイスや場所に関わらず、データとアプリケーションへのシームレスなアクセスを従業員に提供する。
セキュリティ - すべての私用デバイスを把握し、保護するだけではなく、ユーザおよび情報へのアクセスに対しても管理、保護されるようにする。
多様な環境 - テクノロジーの革新が進み続けていることで、業務のための時間と場所を人々が選択できる柔軟性は増大しつつあり、雇用側は、その推奨する環境の中で従業員が効率的に業務を行うためのツールを提供する必要があります。このように柔軟に業務を行うことができない場合は、業務を遂行するためにさまざまワークスペースを提供できることが重要です。
より詳細な分析については、 (リンク ») をご覧ください。
Global Evolving Workforce Studyについて
デルとインテルは「Global Evolving Workforce Study」の実施をTNSに委託。調査は米国、英国、フランス、ドイツ、日本、ブラジル、中国、インド、ロシア、トルコ、UAE、南アフリカの12カ国にわたって実施され、6つの民間部門（金融サービス、製造、小売、メディア・エンターテインメント、医療、教育）および3つの公共部門（行政機関、医療、教育）の中小規模／大規模組織の4,764人の常勤従業員を対象としました。定量的調査は、2014年7月11日～9月5日に実施されました。また、デルは調査結果に関する洞察について、人事、テクノロジー、組織心理学の業界専門家、アナリストに対しインタビューを行いました。調査の詳細、動画、インフォグラフィックは、 (リンク ») でご覧いただけます。
■ DELL ロゴは、米国 Dell Inc. の商標または登録商標です。
■その他の社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。
■記載内容は、2014年12月8日時点のものです。
2014年度「Dell Global Evolving Workforce Study (デル 進化する労働力の世界調査) 」では、テクノロジーが人々の働き方をいかに変え、仕事とプライベートにどのような影響を与えたかを調査した。
特定された6つの主な傾向として、IT管理者、人事担当者、ビジネスの意思決定者が、現在と将来にわたりグローバルな労働力を引き付け、維持し、支援し、動機付けを強化する上で重要な洞察を提供した。
今回の調査は、2011年度「Dell Global Evolving Workforce Study」を発展させたものです。
2014年12月2日、テキサス州ラウンドロック発 – デルとインテルは2回目となる「Global Evolving Workforce Study」の調査結果を発表しました。この調査では、職場と労働力に関する現在および将来の傾向と、テクノロジーがこれらの進化において果たした役割を明らかにしました。この調査は、12カ国の中小規模／大規模組織における約5,000人の従業員を対象に実施したもので、ビジネスリーダー、IT管理者、人事担当者が自社の労働力を補充、支援、維持する上で検討するべきと考える項目に対して、それぞれの洞察を明らかにしました。
デルのクラウドクライアントコンピューティング担当バイスプレジデント兼ジェネラルマネージャであるスティーブ・ラッラ（Steve Lalla）は、次のように述べています。「デルは、モバイルテクノロジーの主要プロバイダーとして、絶えず変化する環境を把握することは非常に重要だと考えています。そうすることで、私たちは進化する労働力に適切なソリューションとサービスを提供し続けることができるのです。また、調査結果が示しているように、今や会社にあるデスクだけで『オフィス』が定義されるわけではありません。常にネットワークへアクセスできることで、仕事とプライベートの境界線やデバイスの境界線があいまいになり、従業員は生産性を維持するために会社のみならず自宅や移動中にデータにシームレスにアクセスするようになり、ITは、ユーザの居場所にかかわらずデータとユーザを保護し、管理することが不可欠となります。」
「Dell Global Evolving Workforce Study」の主な傾向：
Dellは、本調査により、従業員が働く場所と方法に焦点を当てた調査から明らかになった主な傾向、テクノロジーがユーザの仕事とプライベートに及ぼす影響、および将来的なテクノロジーの自動化に関する予測を明らかにしました。
ワンサイズは万能ではない (One Size Doesn’t Fill All) ： 従業員は働く場所と時間にかかわらず、その業務を行う上で、1つのデバイスだけでなく複数のデバイスを使用しています。デスクトップパソコンを使用する人の半数以上が別のデバイスを併用しており、一方で業務にタブレットや2 in 1デバイスを利用する人は、常に他のデバイスと併用しながらこれらのデバイスを使用します。タブレットや2 in 1デバイスの採用は増加しており、企業の経営幹部や新興市場で高い使用率を示しています。従業員が自身の業務用デバイスに期待する最優先事項はパフォーマンスであり、81%の回答者が1番目か2番目に重要な特性であるとしています。
作業する場所も使用デバイスに影響します。従業員の62%は、デスクトップパソコンを就業中の主たる業務用デバイスと見なしており、金融サービス、医療機関、行政機関で高い使用率を示しています。一方で、在宅勤務の場合はノートパソコンの使用頻度がデスクトップパソコンと同程度となっています。個人目的では、従業員はよりモバイル型のテクノロジーに切り替えており、ノートパソコン、タブレット、2 in 1デバイスの使用率が、オフィス勤務の場合の使用率を上回っています。
オフィスは最良であるが、無法地帯でもある (The Office Is King, but it’s a Jungle Too) ： 従業員がさまざまな場所で業務を行う中、依然としてオフィスが主たる職場となっています。従業員の97%は、少なからずいくらかの時間を雇用者のオフィスで過ごしています。オフィスで過ごす平均時間は、先進国市場の従業員では1週間に32時間ですが、新興市場の従業員では1週間に26時間です。世界中の従業員の35%が、平均して1週間に2時間公共の場で就業しています。従業員は平均で1週間に4時間社外（クライアントのオフィスなど）で勤務し、これとは別に1週間に5時間在宅で勤務します。これに対し、オフィス勤務は1週間に29時間です。
しかし、オフィスでは気が散ることが懸念事項となっています。社内勤務の従業員は、オフィスの自分のデスクで仕事をするのがベストだと感じている（76%）一方で、48%は業務が頻繁に中断されると回答しています。およそ5人に1人はオフィスでヘッドホンかイヤホンを付けており、これらを使用するという回答は、頻繁に中断されると感じる人では2倍に上ります。
さらに従業員の51%は、直接会話するのではなく、インスタントメッセージや電子メールを隣席の同僚と交わしていることから、オフィスという場所が直接の会話の増加に寄与してはいないようです。
生産性に関する議論 – 社内勤務と遠隔勤務 (The Productivity Debate: Office Workers vs. Remote) ： 在宅勤務者の認識は変化してきており、52%が在宅で勤務することはオフィスと同等かそれ以上に生産的であると考えています。しかしながら、この認識の変化はあらゆる地域で起きているわけではありません。中国、インド、トルコ、UAEでは10人のうち4人が在宅勤務は生産性が低いと考え、先進諸国の29%の回答者はどちらとも言えないと考えています。いくらかの時間を在宅で勤務する人のうち半数は、オフィスより生産的であると考えています。残りの50%のうち36%は、在宅勤務とオフィス勤務の生産性を同じであると考えており、在宅勤務のほうが生産性が低いと考えている人は14%にとどまっています。
在宅勤務には明らかな利点があります。回答者の30%は睡眠時間が長くなり、40%は運転時間が少なくなり、46%はストレスが低下すると回答しています。しかし、在宅勤務は良いことばかりではありません。自宅には、配偶者、子供、両親、ペットなど、集中力を軽減させる要因が存在します。また、20%は在宅勤務で運動量が少なくなり、38%は間食が多くなると答えています。
仕事＋プライベート＝生活 (Work Life Plus Personal Life = Life) ： テクノロジーの革新が進み、業務を行うための時間と場所を人々が選択できる柔軟性が増大しています。世界中の従業員の64%は、就業時間後に少なくとも一部の業務を在宅で行っています。新興国の従業員は次第に在宅でも業務環境にアクセスできるようになることを予想しており、83%が就業時間後に仕事のメールをチェックすると答えています。先進国では42%が同様に回答しています。
経営幹部の場合は、他の従業員よりさらに「仕事」と「プライベート」の境界線があいまいです。経営幹部はパーソナルテクノロジーを利用する頻度がその他の従業員より高いことを示しており（64%対37%）、個人目的で業務用のテクノロジーを自宅で使用したり（45%対20%）、就業中に個人的なウェブサイト／アプリケーション／ソフトウェアにアクセスしたりしています（67%対49%）。
世界中の従業員の半数以上が業務目的で個人用デバイスを使用している、もしくは、今後使用することが予想され、世界中の従業員の43%は、会社に知られることなく密かに個人用デバイスを業務に使用しています。最も使用されているのがスマートフォンとノートパソコンです。
TECHnalysis Researchの創設者兼主席アナリストであるボブ・オドネル（Bob O’Donnel）氏は、次のように述べています。「多くのIT部門が直面する課題は、組織に出入りするデバイスの増加をいかに管理し、保護するかということです。特にスマートフォンは、BYODを実践する企業の主たるデバイスです。特にIT部門が購入していないデバイス、またIT部門が把握できていないデバイスについて、管理方法を見直す必要が出てきています。」
従業員の満足度を得る鍵はテクノロジー (The Secret to Happy Employees? Technology) ： 世界中の従業員の4人に1人は、職場で提供されるテクノロジーの影響を受けており、生産性向上に役立つ、より良いテクノロジーが提供される企業への転職を検討すると答えています。メディアやエンターテインメントの分野の従業員は、不十分なテクノロジーを理由に退職する可能性が最も高いことを示しています。特に新興市場の管理職と従業員は最高のテクノロジーを期待しており、テクノロジーが現在の職にとどまるか転職を検討するかの判断基準となっています。
従業員の76%は、昨年の働き方にテクノロジーが影響を及ぼしたと述べています。46%は、テクノロジーが自己の生産性を向上し、より迅速なコミュニケーションを可能にしたと述べています。しかし、利用可能なテクノロジーそのものが生産性を損ない、自身のキャリアにおける成長を遅らせたと感じている人もいます。この傾向はインドで顕著です。
世界中の従業員のうち、IT部門が社内のIT環境を選択する上で従業員の意見を考慮してくれていると答えたのは半数未満ですが、新興市場の従業員はIT部門がより従業員の意見を考慮していると感じています。
職場におけるテクノロジーの未来は明るいが、完全に自動化されるわけではない (The Future of Tech in the Workplace is Bright, But Not Fully Automated) ： 従業員は一般的に、テクノロジーは進化し続け、新たな利点や機能を職場に提供していくと考えており、テクノロジーの未来に楽観的ですが、テクノロジーによって人々の働き方が根本的に変わることはありません。回答によると、将来的に、キーボードの代わりに音声認識を使用（92%）、タブレットがノートパソコンに完全に取って代わる（87%）、すべてのパソコンがハンドジェスチャーを採用（87%）、キーボードとマウスが時代遅れになる（88%）と考えています。
しかし、いくらテクノロジーが進歩しても、職場での人間の必要性に取って代わることはありません。自身が生きているうちに業務が完全に自動化されると思っているのはわずか34%でした。新興国の従業員（特に、UAE、インド、トルコ）ではテクノロジーに依存する傾向が高く、英国、米国、日本では就業時間に人間味を求める傾向が高くなっています。
職場の変化とともに、在宅、客先、また喫茶店や交通機関のような公共の場においてでさえ業務を行うようになり、モビリティが優先事項となりました。変動のさなかでモバイルテクノロジーと代替インターフェースの役割はいっそう増大しています。ノートパソコン、タブレット、携帯電話、2 in 1デバイス、シンクライアント、デスクトップ仮想化は、ITによる働き方にかつてない多用途性をもたらしています。
ビジネスリーダー、IT管理者、人事担当者は、従業員からの多様なニーズをより深く理解するために次のことを重視し、最善に業務を行えるよう、適切な環境とテクノロジーを提供する必要があります。
活動に基づいた業務環境の提供 - 業務に適切なテクノロジーを提供すること、それは、複数デバイスの提供を意味することもあります。
シームレスなアクセス - デバイスや場所に関わらず、データとアプリケーションへのシームレスなアクセスを従業員に提供する。
セキュリティ - すべての私用デバイスを把握し、保護するだけではなく、ユーザおよび情報へのアクセスに対しても管理、保護されるようにする。
多様な環境 - テクノロジーの革新が進み続けていることで、業務のための時間と場所を人々が選択できる柔軟性は増大しつつあり、雇用側は、その推奨する環境の中で従業員が効率的に業務を行うためのツールを提供する必要があります。このように柔軟に業務を行うことができない場合は、業務を遂行するためにさまざまワークスペースを提供できることが重要です。
より詳細な分析については、 (リンク ») をご覧ください。
Global Evolving Workforce Studyについて
デルとインテルは「Global Evolving Workforce Study」の実施をTNSに委託。調査は米国、英国、フランス、ドイツ、日本、ブラジル、中国、インド、ロシア、トルコ、UAE、南アフリカの12カ国にわたって実施され、6つの民間部門（金融サービス、製造、小売、メディア・エンターテインメント、医療、教育）および3つの公共部門（行政機関、医療、教育）の中小規模／大規模組織の4,764人の常勤従業員を対象としました。定量的調査は、2014年7月11日～9月5日に実施されました。また、デルは調査結果に関する洞察について、人事、テクノロジー、組織心理学の業界専門家、アナリストに対しインタビューを行いました。調査の詳細、動画、インフォグラフィックは、 (リンク ») でご覧いただけます。
■ DELL ロゴは、米国 Dell Inc. の商標または登録商標です。
■その他の社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。
■記載内容は、2014年12月8日時点のものです。
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
