2015年度 ブロードバンドサービスの市場動向調査

株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は6月10日、「2015年度 ブロードバンドサービスの市場動向」に関する調査結果をまとめた。

■2014年度末の固定ブロードバンドサービスは3,628万件で市場規模は横ばい傾向

　光回線（FTTH）、ADSL、CATVインターネットを合わせた固定ブロードバンドサービスの加入者数は、2015年3月末時点で3,628万件となった。固定ブロードバンドサービスの総加入者数は前年と比べて38.4万件増で伸び率はわずか1％に留まる。
　3,628万件のブロードバンドサービスのうち、光回線は2,665万件で74％を占める。2014年度の１年間における光回線純増数は128万件となり、純増数はほぼ前年を下回った。また、ADSL回線は減少傾向が続いており、370万件で固定ブロードバンドサービス全体の10％に落ち込んでいる。
　CATVインターネットも592万件で前年の605万件から減少に転じた。FTTHやモバイルブロードバンドサービスとの競争が激化し、価格の安い他のサービスに流れたことも影響している。


■2015年度末のFTTH加入者数は2,816万件に成長、 2017年度には3,000万件突破へ

　光回線サービス（FTTH）の累計加入者数は、2014年度末時点で2,665万件に達した。今年の2月からNTT東西による光コラボサービスが開始されたが、3月末時点での光コラボサービス契約数は27万件でFTTH全体の1％に過ぎない。ただし、2015年度以降は光コラボサービスの開通が進むことが見込まれるため、2015年度末時点での総加入者数は2,816万件に達すると予測した。
　2014年度は、年間の純増数が128万件で前年の純増数を下回ったが、2015年度には151万件程度の純増が期待できる。その後は純増数がやや伸び悩むものの、一定数の需要拡大が見込まれ、2017年度末には3,071万件の市場に成長すると予測している。


■セット割引サービス利用者は全体の17％、NTT光コラボのセット割引利用者は2％

　このところ多くの通信サービス事業者がモバイル・固定ブロードバンドサービスのセット割引制度を導入している。その大半は、FTTHなどの固定ブロードバンドサービスとスマートフォンのデータ定額サービスへの同時加入を条件としたものである。いわゆる「セット割引」が加入者獲得の役割を果たしており、auスマートバリューが先行してサービスを展開してきた。
　ICT総研が2015年5月に実施したWebアンケート調査において、auスマートバリュー（セット割引）の利用者は11.3％、NTT光コラボ（セット割引）の利用者は2.4％となっている。その他のサービスのセッ利用者を加えると全体の17％が、セット割引を利用している。しかし、セット割引を利用していないユーザー（31.9％）、セット割引の対象となっていないサービスのユーザー（51.2％）が全体の83％を占めており、潜在的なセット割引の需要開拓はこれからが本番と言えるだろう。


■ドコモ光、ソフトバンク光など光コラボセット割引サービスの利用者満足度が高まる傾向

　Webアンケート調査で、固定ブロードバンドサービスの利用者による顧客満足度を分析したところ、ソフトバンク光の満足度ポイントが75.7P、ドコモ光が72.2Pと高い満足度を示していることがわかった。これは光コラボを利用したFTTHサービスとモバイルサービスのセット割引の影響でサービス価格に対する満足度が高まったことが影響している。光コラボサービス以外のNTTフレッツ光に対する満足度は65.1Pに留まっており、セット割引サービスを展開する光コラボサービスとの差が際立っている。
　また、昨年までのWebアンケート調査では、eo光（ケイ・オプティコム）やauひかり（KDDI）の満足度が他を圧倒する傾向が見られたが、今回のアンケートではソフトバンク光やドコモ光の満足度がこれらのサービスに対する満足度を上回る結果となった。
　今後は、モバイル・固定ブロードバンドサービスのセット割引に加えて、様々なサービスとのセット割引が普及することが見込まれる。例えば、東京電力、東京ガス、関西電力などのエネルギー料金とのセット割引が検討されており、異業種提携によるセット割引サービスがモバイル・固定ブロードバンドサービスの市場規模を拡大させるだろう。

このプレスリリースの付帯情報

表1．固定ブロードバンドサービスの加入者数

用語解説

【本資料の調査結果・推計データについて】

＊この調査は、電気通信事業者、関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザーへのwebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものである。
＊本資料における全ての文章、数値、表、グラフデータは、ICT総研スタッフによる取材やアンケート調査、各種文献等を元に当社アナリストが記述・推計したものであり、当該企業や公的機関等の公表値と異なる場合がある。
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