東洋学園大学本庄ゼミと和平フレイズ株式会社が産学連携で「プロジェクト・マネジメント型教育」を実施 -- 大学生の“低体温”な意識を打破

東洋学園大学

From: Digital PR Platform

2015-08-21 08:05


東洋学園大学(東京都文京区)現代経営学部本庄加代子専任講師のマーケティング戦略ゼミでは、昨今の大学生の受動的姿勢、“低体温”な気質を憂い、あえて“冷や汗”や“ちいさな挫折”、“成功”を積み重ねることで問題意識を喚起するプロジェクト・マネジメント型の教育を指導している。その一環として、和平フレイズ株式会社(新潟県燕市)と協働で、7月1日~13日にマーケティング戦略の提案を実施。ゼミを開始して4カ月、約9割の学生が「意識の変化や成長を実感している」と答えるなど、成果が出始めている。


 プロジェクト・マネジメントとは、限られた期間の中で仲間と協働しながら成果を出すビジネススキルである。この教育を行う本庄加代子専任講師は、「少子化の中で大学側は、大学生の成長を促す取り組みに熱心になっている一方で、学生側は面白そうな企画を提示されても、なかなか行動できないといったギャップがある」と指摘。「『何事にも興味を持てない』『したいことがわからない』といった“低体温な意識”は、高校の延長として大学を捉えれば仕方のないことであり、それを解決するには『子供として与えられる立場』から『大人として、与える立場』への意識転換が重要ではないか」と考えている。

 本庄ゼミでは、社会人と関わる企画や講義の運営を学生に託し、リーダーやプレーヤーとして役割を与え、短期間で一定の緊張感を維持していく。これを数度繰り返すと、相手の立場や気持ちがよく分かるようになり、また教員以外の社会人とのやりとりで“冷や汗”をかくことで、自身の改善点にも気付きはじめる。
その結果、難解に思えた経営学の入り口が見え始め、これまで以上に大学での講義を大切にし、学生の大半がその自己の成長を実感するようになった。図1で示すとおり、4カ月で約65%が成長を確かに実感し、「少し」を含めると93%が自己成長を感じている結果となった。

 今回、その教育の一環として、調理器具メーカーの和平フレイズ株式会社と共同プロジェクトを実施。新商品のマーケティング戦略の提案を、約10日間というビジネスパーソンと同じ短い時間の中で準備し、プレゼンテーションを行い、審査を受けるという内容で行った。
チームメンバーは2~3人と少ない単位にし、誰もが主体的に動かざるを得ない環境をゼミ長(関亜都夢さん、3年)が設定。企業側からは、専務取締役、営業部長、マーケティング担当者、営業担当者、プロダクトデザイナーら8名が参加した。経営陣や現場のマーケティングのプロを唸らせられるかが課題だったが、既にさまざまなプロジェクトに関わってきた学生たちは、時に厳しい質問などに不安な顔を見せながらも、果敢に企業側の質問に応戦していた。

 同ゼミでは、後期も同社との共同マーケティングプロジェクトを実施する。また、同社取引先のテレビショッピング番組収録への立会いなど現場にも参加し、机上を越えたビジネスを学ぶ機会も設ける予定。

◆今後の本庄ゼミの予定
9月14日、15日
 日本旅館で外国人観光客に書道を教える“SHODO”プロジェクト
9月25日
 第二回ビジネス講演会 (30人のマーケターと学生による、講演会)
11月9日
 和平フレイズ株式会社へのマーケティング戦略提案 第二弾
12月22日
 第三回ビジネス講演会 (30人のマーケターと学生による、講演会)

●本庄加代子専任講師プロフィール
<略歴>
 コンサルティング会社の女性管理職として多様なチームを統括しながら、経営課題の解決に従事する。2014年4月より東洋学園大学現代経営学部専任講師に就任。神戸大学大学院経営学研究科在籍。
<専門分野>
 経営学、マーケティング戦略、ブランドマネジメント

 比較的短時間で一定以上の成長成果があったのは、同大の特長である「少人数教育」に起因する部分も大きい。現代経営学部では、きめ細やかに対応できる適切な学生数と都心のキャンパスという立地を最大限活かし、実在する企業や商品、旬のビジネスを素材とした多彩なケース研究を今後も進化させていく。キャンパス至近の東京ドームシティのビジネスを研究する「東京ドーム研究ゼミ」や、事業戦略をゲームのように行うビジネスシミュレーションなどの取り組みを積極化することで、学生の主体性と専門性はもとより、自立した大人としての知の育成を行い、社会に貢献する人材を輩出する。

■和平フレイズ株式会社
  (リンク »)  

▼本件に関する問い合わせ先
 東洋学園大学 広報室 (担当:大内、大橋)
 電話: 03-3811-1783 
 FAX:  03-3811-5176
 e-mail: koho@of.tyg.jp
  (リンク »)

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