神戸デジタル・ラボ、産学官連携「コンピタンシーモデル」実証実験で優位性を確認 ETAとNICEが作成「環境ごとにパフォーマンスを発揮する人材を体系的に定義したモデル」

株式会社神戸デジタル・ラボ（本社：兵庫県神戸市中央区、代表取締役社長：永吉一郎、以下KDL）は11月15日、カーネギーメロン大学（所在地：兵庫県神戸市中央区、以下CMU）、兵庫県立大学と共同で、米国連邦労働省雇用訓練局（以下ETA）と全米サイバーセキュリティ教育イニシアチブ（以下NICE）が作成した「サイバーセキュリティのためのコンピタンシ―モデル」において、仮説を立てた実証実験を行い、その優位性を確認しました。

■実証実験の経緯
ETAとNICEによって作成されたコンピタンシーモデルとは、環境毎にパフォーマンスを発揮する人材を体系的に定義したモデルのことです。2014年6月に始まったこの試みを元に、アメリカ政府機関のセキュリティ人材の採用や人材育成に使用する目的で、現在CMUをはじめとするさまざまな機関が整備を進めています。


CMUでは講義において座学のみではなく、グループワークを行うことで受講者の能動的な学びと気づきによる学習を進めることが多くあります。そこで、このコンピタンシーモデルに基づきグループ分けを行うことで、各グループに様々な方面においてパフォーマンスを発揮できる人をバランス良く配置することができ、グループワークの効果を引き上げることができるのではないかと仮説を立てました。


この仮説の実証を行うために実際にKDLとCMU、兵庫県立大学が開催する連携ワークショップ「Webセキュリティを理解するワークショップ」でコンピタンシーモデルに基づくグループ分けを行い、グループワークの効果が上がるかを確かめる実証実験を行うことになりました。


■実証実験の進め方
同ワークショップはKDLのセミナールームで開催し、参加者はKDL社員、兵庫県警察官、兵庫県立大学生の約20人でした。開始前にあるテストを行い、受講者の特性を測り、この特性からコンピタンシーモデルに基づいて編成したグループとランダムに編成したグループを作り、共通する課題を与えグループワークを行う形で進めました。


「各脆弱性がどんな被害に繋がるのか？」という情報セキュリティの基礎的な内容をテーマに、グループワークの終了後、課題に沿ったテストを行い、テストの結果からコンピタンシーモデルに基づいて編成されたグループの方が高い点数を取れているか確認しました。

■「効果を高められる可能性がある」という結果に
テストの結果から統計解析を行った結果、サンプル数は少ないながらも2つのグループに統計的な有意な差のある可能性が十分に高いことがわかりました。そのため、コンピタンシーモデルに基づいてグループ分けを行いグループワークで効果を高められる可能性があると言える結果が得られました。

■今後
今回は社内研修というクローズドの場でしたが、今後はサンプル数を増やし、有意な差があることを確かめると共に、コンピタンシーモデルに基づくグループ編成によるグループワークを行うセキュリティ研修を模索します。将来的には対外的に開催しているセミナーやセキュリティ教育サービスなどにも生かしていければと考えています。


【会社概要】
　社名 ： 株式会社 神戸デジタル・ラボ
　代表者 ： 代表取締役社長　永吉一郎
　所在地 ： （本　　　　社）〒650-0034　兵庫県神戸市中央区京町72番地 新クレセントビル
　　　　　　　（東京オフィス）〒150-0022　東京都渋谷区恵比寿南1-1-1 ヒューマックス恵比寿ビル
　設立 ： 1995年10月
　資本金 ： 2億995万円
　従業員数 ： 168名（2016年10月現在）
　URL ： (リンク »)

【Proactive Defense】
「脆弱性診断サービス」「対策支援サービス」「事故対応サービス」を3本柱に、情報セキュリティにかかるすべてに対応するサービスを提供しています。　URL ： (リンク »)

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株式会社 神戸デジタル・ラボ
担当 ：セキュリティソリューション事業部　三木、長山
TEL 　 ：0120-996-535　（代表 078-327-2280）
E-mail ：info@proactivedefense.jp