NRIセキュアテクノロジーズ株式会社（以下「NRIセキュア」）は、米国とシンガポールにある企業の情報セキュリティに対する取り組みについてアンケートを行い、その結果を分析し、報告書「NRI Secure Insight 2017 企業における情報セキュリティ実態調査～グローバル編～」をまとめました。日本国内企業の実態は、3月28日に発表した「企業における情報セキュリティ実態調査 2017」＊1を用いて、3カ国の状況を比較分析しました。
報告書概要は以下のとおりです。
○報告書名 ：「NRI Secure Insight 2017 企業における情報セキュリティ実態調査～グローバル編～」
○調査目的：
・ICT先進国である米国とシンガポール、そして日本の企業における情報セキュリティに対する取り組み状況を明らかにする
・企業の情報システム・情報セキュリティ関連業務に携わる方へ有益な参考情報を提供する
・調査時期：
2016年11月21日～12月5日 （米国とシンガポール）
2016年9月5日～10月14日（日本）
・調査方法：Webによるアンケート
・調査対象：従業員500人以上の米国、シンガポール、日本企業の情報システム・情報セキュリティ担当者
・回答企業数：1,108社（米国：500社、シンガポール134社、日本474社＊2）
■主な調査項目
・セキュリティ対策実施の検討背景
・セキュリティインシデント発生状況とCSIRTの構築状況
・ビジネスメール詐欺（BEC）の被害状況
・サイバー保険加入状況
・クラウドの利用状況
・セキュリティ人材獲得に関わる戦略動向
「NRI Secure Insight 2017 企業における情報セキュリティ実態調査～グローバル編～」の詳細については、下記のウェブサイトをご参照ください。
(リンク »)
今後も情報セキュリティに関する調査を続け、企業・組織の情報セキュリティ対策を支援するさまざまな製品・サービスや情報を提供し、グローバルな規模で安全な情報システム環境と社会の実現に貢献していきます。
○報告書名 ：「NRI Secure Insight 2017 企業における情報セキュリティ実態調査～グローバル編～」
○調査目的：
・ICT先進国である米国とシンガポール、そして日本の企業における情報セキュリティに対する取り組み状況を明らかにする
・企業の情報システム・情報セキュリティ関連業務に携わる方へ有益な参考情報を提供する
・調査時期：
2016年11月21日～12月5日 （米国とシンガポール）
2016年9月5日～10月14日（日本）
・調査方法：Webによるアンケート
・調査対象：従業員500人以上の米国、シンガポール、日本企業の情報システム・情報セキュリティ担当者
・回答企業数：1,108社（米国：500社、シンガポール134社、日本474社＊2）
■主な調査項目
・セキュリティ対策実施の検討背景
・セキュリティインシデント発生状況とCSIRTの構築状況
・ビジネスメール詐欺（BEC）の被害状況
・サイバー保険加入状況
・クラウドの利用状況
・セキュリティ人材獲得に関わる戦略動向
「NRI Secure Insight 2017 企業における情報セキュリティ実態調査～グローバル編～」の詳細については、下記のウェブサイトをご参照ください。
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今後も情報セキュリティに関する調査を続け、企業・組織の情報セキュリティ対策を支援するさまざまな製品・サービスや情報を提供し、グローバルな規模で安全な情報システム環境と社会の実現に貢献していきます。
このプレスリリースの付帯情報
イメージ 用語解説
＊1 「企業における情報セキュリティ実態調査 2017」:
(リンク ») からダウンロード可能
＊2 米国とシンガポールの調査に合わせ「企業における情報セキュリティ実態調査 2017」の結果から従業員500人以上の企業の結果を抽出
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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