Ｊストリーム、動画を活用した学習システムの機能強化を通じて三井住友海上火災保険の人財力強化と働き方改革をさらに加速

株式会社Ｊストリームは、三井住友海上火災保険株式会社の人財力強化を通じた働き方改革を加速するべく、同社に提供している動画を活用した社員向け学習システムの機能強化を実施したことをお知らせします。

報道関係者各位

2018年4月24日

株式会社Ｊストリーム


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Ｊストリーム、動画を活用した学習システムの機能強化を通じて

三井住友海上火災保険の人財力強化と働き方改革をさらに加速

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株式会社Ｊストリーム（マザーズ：4308 代表取締役社長：石松 俊雄、以下Ｊストリーム）は、三井住友海上火災保険株式会社（取締役社長 社長執行役員（代表取締役）：原 典之、以下三井住友海上）の人財力強化を通じた働き方改革を加速するべく、同社に提供している動画を活用した社員向け学習システムの機能強化を実施したことをお知らせします。


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■三井住友海上の働き方改革と動画を活用した学習システムについて

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三井住友海上は、幅広い側面から働き方改革の実現に向け多様な取り組みを進めています。

社員個人と組織両面の競争力強化や成長に向けた取り組みでは、実務に役立つ情報を動画コンテンツで学習する「Beプロ・オンデマンド」（以下BeOD）というシステムを2015年より運営しており、全社員数にほぼ等しい14,000人以上が日常的に利用しています。


BeODは、時間を有効活用した学習環境を社員に提供するもので、800本以上の10分程度の動画コンテンツは、社外ネットワークを経由した個人所有の端末でも視聴可能です。そのため移動や待ち時間が多い、通勤時間が長い、育児で残業ができない、産休から復帰に向けて不安があるなど、多様な環境でも「もっと学びたい」社員の意欲に応えることが可能です。


Ｊストリームは、動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」とあわせて、動画・視聴Webサイト管理、視聴者認証・管理などBeODを実現するシステムを包括的に提供してまいりましたが、三井住友海上の取り組みをさらに加速するために、以下のポイントで機能強化を実施することとなりました。


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●機能強化のポイントと見込まれる効果

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１．動画管理機能の強化

　・BeOD運用に関する管理機能の強化・一元化により、管理者の業務負荷を低減


２．AI音声認識機能を活用した日本語字幕の自動生成（予定）

　・コンテンツのバリアフリー化による、ダイバーシティ対応

　・音声を視覚化することによる理解・記憶の効果向上、音声を出せない空間での視聴の容易化


上記の他に、社内環境からBeODを閲覧する際には、社内業務システムにログインしていれば、都度IDやパスワードの入力をすることなくアクセスできる「シングルサインオン」（SSO）機能を実装し、スムーズな動画視聴を可能にします。


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■動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」について

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J-Stream Equipmediaは、月額5万円からご利用いただける、累計1,500アカウントの導入実績をもつ国内最大級の企業向け動画配信プラットフォームです。

使いやすい管理画面上で操作・設定が完結するなど、企業活動におけるさまざまな動画配信に必要となる機能をオールインワンで提供します。

また国内主要15社のLMS（eラーニング管理システム）、CRMやマーケティングオートメーション、動画CMSサービスなど外部のサービスと幅広く連携しており、既存のシステム環境や業務へのスムーズな適用が可能です。

加えて、日本企業らしく丁寧なユーザーサポートとあわせて、専門的な知識や経験がない従業員でも快適にご利用いただける点が高く評価されています。


・Equipmediaのサービス詳細 （30日間の無料トライアルもお申込みいただけます） 

　 (リンク »)


・Equipmediaの主な導入事例

　 (リンク »)


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■株式会社Ｊストリームについて

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Ｊストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸として事業展開を続けております。自社で保有･運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用から、Webサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで、総合的なサービスとソリューションを提供し、企業のマーケティングやコンテンツビジネスなどを支援しております。

社名（商号） ： 株式会社Ｊストリーム （英文： J-Stream Inc.）

証券コード ： 4308（東証マザーズ上場）

代表者 ： 代表取締役社長 石松 俊雄（いしまつ としお）

事業内容 ：

（１）ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業

（２）ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業

（３）デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業

（４）ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの企画、開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業

（５）広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業

（６）１から５に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等

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