英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）ならびに株式会社KDDI総合研究所（本社：埼玉県ふじみ野市、代表取締役所長：中島康之、以下「KDDI総合研究所」）は、AIを用いた英会話スキルの評価システム「日本人英語話者向け発音自動評価システム」を共同開発しました。
本システムは、生徒専用の自宅学習サポートサイト「イーオン・ネット・キャンパス」内にて、生徒が音読する音声を収録し、それに対してAIが自動評価をする「発音診断」コンテンツとして、2019年1月よりサービスを提供してまいります。
英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）ならびに株式会社KDDI総合研究所（本社：埼玉県ふじみ野市、代表取締役所長：中島康之、以下「KDDI総合研究所」）は、AIを用いた英会話スキルの評価システム「日本人英語話者向け発音自動評価システム」を共同開発しました。
本システムは、生徒専用の自宅学習サポートサイト「イーオン・ネット・キャンパス」内にて、生徒が音読する音声を収録し、それに対してAIが自動評価をする「発音診断」コンテンツとして、2019年1月よりサービスを提供してまいります。
■開発背景
外国語教育の分野における学習ニーズは継続的な高まりを見せており、特に小学校における英語教科化、大学入試における英語4技能試験の導入など英語教育の変革により、「聞く（Listening）」「読む（Reading）」「書く（Writing）」「話す（Speaking）」の4技能の総合的習得が求められるようになってきています。
なかでも「話す（Speaking）」分野については、効果的な学習量を確保するためにもICTでの高度化による学習の質の向上が期待されており、様々な試みがなされています。
一方で、日本人が話す英語は、ネイティブスピーカーとは異なる日本人特有の発音が多く見られることから、発音評価システムの開発には非常に高度な技術が求められます。
本年1月よりイーオンがKDDIグループの一員となったことを契機に、「教育」と「ICT」を組み合わせた「Ed Tech」を推進していく一環として、AIを用いた本格的な日本人話者の発音評価システムの共同開発に取り組むこととなりました。
■「日本人英語話者向け発音自動評価システム」について
評価システムの構築にあたり、早稲田大学教育学部英語英文学科の松坂ヒロシ教授に監修いただき、発話英語のイーオン独自の評価指標の策定を行いました。指標は、①単語レベルでの発音の正確さ、単語のアクセントを評価する「音素と語強勢」、②「リズム、リンキング（*1）、スピードを含む流暢さ」、③文レベルでの評価となる「イントネーションと文強勢」という3つの評価指標に、総合的な発音の分かりやすさの「総合評価」を加えた4軸を設定。この指標に基づき、収録した英語発話音声（30シーン、204フレーズ）をイーオンの外国人教師によって評価しました。
その結果を、KDDI総合研究所が、国立大学法人奈良先端科学技術大学院大学データ駆動型サイエンス創造センターの安田圭志特任准教授に音声言語処理分野に関し協力を得ながら、AI技術によりモデル化し、日本人英語話者の発音を適切に評価できる「日本人英語話者向け発音自動評価システム」の設計を行いました。これにより、「発音の正確さ」「リズム」「イントネーション」の観点から改善点を明確化し、自宅学習による英語力向上を推進していきます。
＜「日本人英語話者向け発音自動評価システム」の構築イメージ＞
[資料: (リンク ») ]
■生徒向けサービス化について
開発した「日本人英語話者向け発音自動評価システム」は、イーオン生徒専用の自宅学習サポートサイト「イーオン・ネット・キャンパス」内のコンテンツ「シャドーイング＆音読トレーニング（※2）」内に、「発音診断」機能として追加されます。
2019年1月より、一部のレベルを想定して、AIによる発音自動評価機能をパイロット導入。順次、対応レベルを増やします。
＜「発音診断」の利用イメージ＞
① 新「シャドーイング＆音読トレーニング」画面イメージ
[資料: (リンク ») ]
②「ダイアローグの音読収録」画面イメージ
[資料: (リンク ») ]
[資料: (リンク ») ]
③「発音診断」画面イメージ
[資料: (リンク ») ]
[資料: (リンク ») ]
イーオンならびにKDDI総合研究所は、今後も本共同研究を継続して実施し、「英語教育」と「ICT」を組み合わせた「Ed Tech」のさらなる推進を図ることで、次世代の英語教育に貢献してまいります。
（※1）文章中の2つの単語が連結して発音が変わる現象のこと。
（※2）生徒の受講クラスに応じて予習復習ができるレッスン連動コンテンツ。レッスンで使用するダイアローグを活用し「英文を見ないで聞く」から「音読をする」まで、7種類のトレーニングが可能。今回、新たに「発音診断」の項目が追加される。
本システムは、生徒専用の自宅学習サポートサイト「イーオン・ネット・キャンパス」内にて、生徒が音読する音声を収録し、それに対してAIが自動評価をする「発音診断」コンテンツとして、2019年1月よりサービスを提供してまいります。
英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）ならびに株式会社KDDI総合研究所（本社：埼玉県ふじみ野市、代表取締役所長：中島康之、以下「KDDI総合研究所」）は、AIを用いた英会話スキルの評価システム「日本人英語話者向け発音自動評価システム」を共同開発しました。
本システムは、生徒専用の自宅学習サポートサイト「イーオン・ネット・キャンパス」内にて、生徒が音読する音声を収録し、それに対してAIが自動評価をする「発音診断」コンテンツとして、2019年1月よりサービスを提供してまいります。
■開発背景
外国語教育の分野における学習ニーズは継続的な高まりを見せており、特に小学校における英語教科化、大学入試における英語4技能試験の導入など英語教育の変革により、「聞く（Listening）」「読む（Reading）」「書く（Writing）」「話す（Speaking）」の4技能の総合的習得が求められるようになってきています。
なかでも「話す（Speaking）」分野については、効果的な学習量を確保するためにもICTでの高度化による学習の質の向上が期待されており、様々な試みがなされています。
一方で、日本人が話す英語は、ネイティブスピーカーとは異なる日本人特有の発音が多く見られることから、発音評価システムの開発には非常に高度な技術が求められます。
本年1月よりイーオンがKDDIグループの一員となったことを契機に、「教育」と「ICT」を組み合わせた「Ed Tech」を推進していく一環として、AIを用いた本格的な日本人話者の発音評価システムの共同開発に取り組むこととなりました。
■「日本人英語話者向け発音自動評価システム」について
評価システムの構築にあたり、早稲田大学教育学部英語英文学科の松坂ヒロシ教授に監修いただき、発話英語のイーオン独自の評価指標の策定を行いました。指標は、①単語レベルでの発音の正確さ、単語のアクセントを評価する「音素と語強勢」、②「リズム、リンキング（*1）、スピードを含む流暢さ」、③文レベルでの評価となる「イントネーションと文強勢」という3つの評価指標に、総合的な発音の分かりやすさの「総合評価」を加えた4軸を設定。この指標に基づき、収録した英語発話音声（30シーン、204フレーズ）をイーオンの外国人教師によって評価しました。
その結果を、KDDI総合研究所が、国立大学法人奈良先端科学技術大学院大学データ駆動型サイエンス創造センターの安田圭志特任准教授に音声言語処理分野に関し協力を得ながら、AI技術によりモデル化し、日本人英語話者の発音を適切に評価できる「日本人英語話者向け発音自動評価システム」の設計を行いました。これにより、「発音の正確さ」「リズム」「イントネーション」の観点から改善点を明確化し、自宅学習による英語力向上を推進していきます。
＜「日本人英語話者向け発音自動評価システム」の構築イメージ＞
[資料: (リンク ») ]
■生徒向けサービス化について
開発した「日本人英語話者向け発音自動評価システム」は、イーオン生徒専用の自宅学習サポートサイト「イーオン・ネット・キャンパス」内のコンテンツ「シャドーイング＆音読トレーニング（※2）」内に、「発音診断」機能として追加されます。
2019年1月より、一部のレベルを想定して、AIによる発音自動評価機能をパイロット導入。順次、対応レベルを増やします。
＜「発音診断」の利用イメージ＞
① 新「シャドーイング＆音読トレーニング」画面イメージ
[資料: (リンク ») ]
②「ダイアローグの音読収録」画面イメージ
[資料: (リンク ») ]
[資料: (リンク ») ]
③「発音診断」画面イメージ
[資料: (リンク ») ]
[資料: (リンク ») ]
イーオンならびにKDDI総合研究所は、今後も本共同研究を継続して実施し、「英語教育」と「ICT」を組み合わせた「Ed Tech」のさらなる推進を図ることで、次世代の英語教育に貢献してまいります。
（※1）文章中の2つの単語が連結して発音が変わる現象のこと。
（※2）生徒の受講クラスに応じて予習復習ができるレッスン連動コンテンツ。レッスンで使用するダイアローグを活用し「英文を見ないで聞く」から「音読をする」まで、7種類のトレーニングが可能。今回、新たに「発音診断」の項目が追加される。
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
