2019年 有料動画配信サービス利用動向に関する調査

株式会社ICT総研 2019年02月22日

株式会社 ICT総研 (東京都千代田区)は2月22日、「2019年 有料動画配信サービス利用動向に関する調査」の概要をまとめた。

■有料動画配信サービス利用者数は2018年に1,750万人、2021年に2,360万人へ拡大

 インターネット回線などを活用した有料動画サービスの利用者が急速に増加している。映画、アニメ、テレビ番組などの動画コンテンツを定額制で利用できるサービスが増加して価格が下がってきた影響もあり、有料動画サービス市場の拡大が続いている。
 かつては1本あたり数百円程度で視聴できるペイパービュー(PPV)方式が中心だったが、月額1,000円以下で大量の動画を見放題で提供する「定額見放題」サービスの利用者が急増した。
 2016年末(12月末)時点の有料動画配信サービス利用者は1,160万人で、このうち定額制サービスの利用者数は約4分の3にあたる890万人であった。2017年末には1,440万人の利用者のうち定額制サービス利用者は約5分の4にあたる1,180万人へと急増し、さらに2018年末には1,480万人へと拡大する。有料動画配信サービス利用者はさらに増え続け、2021年にはPPV利用者と合わせて2,360万人にまで拡大すると予測する。今後も定額制サービスの利用者増が顕著で、2021年には2,070万人に達する見通しだ。


■定額制動画配信サービスの利用率は17%、PPVサービス利用率は4%

 ICT総研が2019年2月に、4,222人のインターネットユーザーに対して実施したWebアンケート調査の結果では、動画配信・無料サービスのみを利用するユーザーは62%であった。また、定額制サービスを利用するユーザーは17%で、ペーパービューサービスを利用するユーザーは4%である。動画サービスを全く利用しない人も18%いる。2017年11月に実施したアンケート調査では定額制サービスの利用者は13%であり、着実に利用者が増えていることを示している。
 現在、無料動画サービスしか利用していない人が有料サービスに移行する可能性もあり、有料動画サービスの潜在市場は大きいものと想定される。
 懸念材料としては高画質動画などの大容量コンテンツが増えた結果、固定ブロードバンドサービスのトラフィックが爆発的に増えていることである。現在のサービス体系ではどれだけ容量の大きいデータをダウンロードしてもインターネットのサービス価格が変わらないが、携帯電話のように容量によって価格を変えるという構想も出始めている。その場合、ユーザーが動画配信のような大容量データサービスを利用しなくなる可能性もあるだろう。


■有料動画サービスの最多利用率はプライム・ビデオが66%でトップ、Netflixが21%で2位

 有料動画サービスを利用していると回答した847人の中で、主に利用する動画サービス名を聞いたところ、66%の人がAmazonのプライム・ビデオを利用していると回答した。プライム・ビデオは、年間3,900円(税込)で加入することができ、配送料無料や音楽コンテンツの聴き放題サービス(Prime Music)など多様なサービスが含まれることからコストパフォーマンスが高いと認識され、利用者拡大につながっているものと思われる。
 次に利用者数が多かったのが、昨年4位だったNetflixで、21%の人が利用していると回答した。Netflixは、月額定額でNetflixに登録されている全てのコンテンツが見放題となる米国発祥のサービスである。画質と同時視聴可能な画面数の違いによって3つの料金プランが用意されており、用途に合わせて自由に選ぶことができる。海外コンテンツの豊富さに加え、オリジナルコンテンツの充実ぶりも高評価につながっている。
 アンケート回答数で3位だったのがHuluで、19%の人が利用していると回答した。以下、GYAO!の利用率が13%、dTVが12%、U-NEXTとDAZNが9%と続く。


■定額制サービスの満足度はNetflixが82.4ポイントでトップ、DAZNが81.5ポイントで続く

 動画サービスの利用者に対して、最もよく利用する定額制サービスの満足度を4段階評価で確認した結果、Netflixが82.4ポイントでトップとなった。僅差の81.5ポイントで2位につけたのはDAZNで、スポーツコンテンツに特化したサービスがスポーツファンから高い支持を得ている。利用率でトップだったプライム・ビデオは77.6ポイントで3位となった。


■パソコン利用者の61%が動画サービスを利用、スマホ利用者は61%から64%へと増加

 アンケート調査の結果では、パソコンユーザーの61%がパソコン端末上で無料・有料動画サービスを利用していると回答した。これは昨年の67%から6ポイント低下した。一方、スマートフォンユーザーがスマホ端末で動画サービスを利用する割合は64%で、こちらは昨年の61%から3ポイント上昇した。スマートフォンでの利用率は、調査開始以降初めてパソコンでの利用率を上回った。
タブレット端末による利用率は27%、テレビによる利用率は16%と低いが、いずれも昨年の利用率を上回っており映画などの動画配信コンテンツを大画面で楽しむ利用形態も徐々に進んでいる。
 今後もスマートフォンによる利用率は上がる傾向にあり、スマホ向けの動画サービスを豊富に揃える必要がありそうだ。2020年には5G商用サービスが開始され、より快適に動画を楽しむことができるようになるため、スマートフォンの動画利用が一層進むことになるだろう。

このプレスリリースの付帯情報

表1.有料動画配信サービス利用者数 需要予測

用語解説

【本資料の調査結果・推計データについて】

*この調査は、動画配信サービス運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,222人へのWebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものである。
*本資料における全ての文章、数値、表、グラフデータは、ICT総研スタッフによる取材やアンケート調査、各種文献等を元に当社アナリストが記述・推計したものであり、当該企業や公的機関等の公表値と異なる場合がある。
*本資料における全ての文章、数値、表、グラフデータは、資料公開時点のものであり、その後の市場環境等の変化や新たな分析に基づき予測データ等を予告なく変更する場合がある。
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