持続可能なうなぎの食文化を目指す Oisix、大地を守る会、らでぃっしゅぼーや が実施
オイシックス・ラ・大地株式会社が運営する「Oisix」「らでぃっしゅぼーや」「大地を守る会」は、日本のうなぎの食文化を持続可能なものにするために、うなぎのことや、うなぎを取り巻く環境について多くの方に正しく知って理解してもらうことが重要だと考え、土用の丑の日を迎える今月、「Do You Know丑の日？」特設サイトを開設しました。
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オイシックス・ラ・大地株式会社（東京都品川区、代表取締役社長：高島 宏平、以下「当社」）が運営する「Oisix」「らでぃっしゅぼーや」「大地を守る会」は、日本のうなぎの食文化を持続可能なものにするために、うなぎのことや、うなぎを取り巻く環境について多くの方に正しく知って理解してもらうことが重要だと考え、「Do You Know丑の日？」特設サイトを7月10日(水)に開設しました。
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当社が実施した調査によると、「二ホンウナギが絶滅危惧種であることを知っている人」は約7割ですが、そのうち「理由まで詳しく理解している人」は2割以下の17％でした。(※1)
「Do You Know丑の日？」では、うなぎの生態、うなぎをとりまく環境などを、専門家や生産者のコメント、データ、クイズによるSNSキャンペーンなどを交えながら紹介し、正しく理解してもらうきっかけをつくります。(※2)
また、Oisix、らでぃっしゅぼーや、大地を守る会では、資源保護・回復を目的に、うなぎ商品に寄付金を付けて販売する「ささエールうなぎ基金」の実施や、うなぎ以外の代替品商品の販売も行っております。これらの活動を通じ、持続可能なうなぎの食文化を目指しています。
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ささエールうなぎ基金とは？
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当社では2015年より、うなぎの資源保護・回復を目的に、うなぎのお買い上げ代金のうち1点あたり25円～50円を積み立てる「ささエールうなぎ基金」を続けています。
九州大学・望岡典隆 准教授と協力し、集まった基金で、うなぎの放流、川でうなぎのすみかになる「石倉カゴ」の設置に使用し、その効果を検証しています。
九州大学水産増殖学研究室
望岡典隆 准教授・農学博士のコメント
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うなぎが減らないように、私たちができることのひとつに、うなぎが成長しやすい河川の環境を整えることがあります。
「ささエールうなぎ基金」で集まった基金は、うなぎの放流手法の開発やうなぎの隠れ家になる「石倉かご」の設置に活用します。設置することで、うなぎの生息場所を保全することがあります。うなぎは隠れ場所が必要な魚ですが、空隙のないコンクリートで護岸化されると隠れ場所が減少します。そこで、そのような場所に「石倉カゴ」を設置することで天敵から身を守る場所ができ、また、うなぎのエサであるカニやエビなどが増えることが期待できます。
また、近年の研究で大きく育ったうなぎよりも、小さい稚魚の段階で放流すると環境に適応しやすいことがわかってきています。今年の9月には、研究室で天然餌料で育てた5ｇ以下の稚魚を「石倉カゴ」を設置した川（汽水域）に放流する取り組みも予定しています。
放流する稚魚には個体識別できる工夫を施し、モニタリングを継続することで、効果的な放流手法開発の研究に役立てます。
代替品も3ブランドで販売
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土用の丑の日を、うなぎ以外の商品で楽しむ提案も実施しており、下記商品などを販売します。
・お豆腐蒲焼き（Oisixにて、7月18日～発売予定）
・さんまの蒲焼き（らでぃっしゅぼーやにて、販売中）
・とろあなご（大地を守る会にて、販売中）
※１：〈調査概要〉
調査時期：2019年6月29日～7月1日
調査対象：300人（全国の20～49歳）
調査結果：
「二ホンウナギが絶滅危惧種に指定されている事を知っていますか？」に「知っている」と答えた方が約68％。
その方に、「絶滅危惧種に指定された理由は、天然うなぎの漁獲量の減少ですが、その「減少原因」を知っていますか？」に「人に説明できる程度に知っている」と答えた方が約17％。
※２：クイズによるSNSキャンペーンは、7月19日～開始予定です
オイシックス・ラ・大地株式会社について
オイシックス・ラ・大地株式会社（代表：高島宏平）は、有機・特別栽培野菜、添加物を極力使わない加工食品など安心・安全に配慮した食品の宅配サービスを「Oisix(おいしっくす)」「らでぃっしゅぼーや」「大地を守る会」の3ブランドにて提供しています。2013年7月からは必要量の食材とレシピがセットになったミールキット『Kit Oisix』を展開し、累計出荷数が3,500万食（2019年4月時点）を越え、好評を得ています。
また、買い物難民を支援する移動スーパー事業「とくし丸」も順調に事業を拡大しております。当社は「これからの食卓、これからの畑」を理念に掲げ、食に関する社会課題をビジネスの手法で解決する事業を推進しています。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
オイシックス・ラ・大地株式会社が運営する「Oisix」「らでぃっしゅぼーや」「大地を守る会」は、日本のうなぎの食文化を持続可能なものにするために、うなぎのことや、うなぎを取り巻く環境について多くの方に正しく知って理解してもらうことが重要だと考え、土用の丑の日を迎える今月、「Do You Know丑の日？」特設サイトを開設しました。
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オイシックス・ラ・大地株式会社（東京都品川区、代表取締役社長：高島 宏平、以下「当社」）が運営する「Oisix」「らでぃっしゅぼーや」「大地を守る会」は、日本のうなぎの食文化を持続可能なものにするために、うなぎのことや、うなぎを取り巻く環境について多くの方に正しく知って理解してもらうことが重要だと考え、「Do You Know丑の日？」特設サイトを7月10日(水)に開設しました。
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当社が実施した調査によると、「二ホンウナギが絶滅危惧種であることを知っている人」は約7割ですが、そのうち「理由まで詳しく理解している人」は2割以下の17％でした。(※1)
「Do You Know丑の日？」では、うなぎの生態、うなぎをとりまく環境などを、専門家や生産者のコメント、データ、クイズによるSNSキャンペーンなどを交えながら紹介し、正しく理解してもらうきっかけをつくります。(※2)
また、Oisix、らでぃっしゅぼーや、大地を守る会では、資源保護・回復を目的に、うなぎ商品に寄付金を付けて販売する「ささエールうなぎ基金」の実施や、うなぎ以外の代替品商品の販売も行っております。これらの活動を通じ、持続可能なうなぎの食文化を目指しています。
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ささエールうなぎ基金とは？
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当社では2015年より、うなぎの資源保護・回復を目的に、うなぎのお買い上げ代金のうち1点あたり25円～50円を積み立てる「ささエールうなぎ基金」を続けています。
九州大学・望岡典隆 准教授と協力し、集まった基金で、うなぎの放流、川でうなぎのすみかになる「石倉カゴ」の設置に使用し、その効果を検証しています。
九州大学水産増殖学研究室
望岡典隆 准教授・農学博士のコメント
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うなぎが減らないように、私たちができることのひとつに、うなぎが成長しやすい河川の環境を整えることがあります。
「ささエールうなぎ基金」で集まった基金は、うなぎの放流手法の開発やうなぎの隠れ家になる「石倉かご」の設置に活用します。設置することで、うなぎの生息場所を保全することがあります。うなぎは隠れ場所が必要な魚ですが、空隙のないコンクリートで護岸化されると隠れ場所が減少します。そこで、そのような場所に「石倉カゴ」を設置することで天敵から身を守る場所ができ、また、うなぎのエサであるカニやエビなどが増えることが期待できます。
また、近年の研究で大きく育ったうなぎよりも、小さい稚魚の段階で放流すると環境に適応しやすいことがわかってきています。今年の9月には、研究室で天然餌料で育てた5ｇ以下の稚魚を「石倉カゴ」を設置した川（汽水域）に放流する取り組みも予定しています。
放流する稚魚には個体識別できる工夫を施し、モニタリングを継続することで、効果的な放流手法開発の研究に役立てます。
代替品も3ブランドで販売
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土用の丑の日を、うなぎ以外の商品で楽しむ提案も実施しており、下記商品などを販売します。
・お豆腐蒲焼き（Oisixにて、7月18日～発売予定）
・さんまの蒲焼き（らでぃっしゅぼーやにて、販売中）
・とろあなご（大地を守る会にて、販売中）
※１：〈調査概要〉
調査時期：2019年6月29日～7月1日
調査対象：300人（全国の20～49歳）
調査結果：
「二ホンウナギが絶滅危惧種に指定されている事を知っていますか？」に「知っている」と答えた方が約68％。
その方に、「絶滅危惧種に指定された理由は、天然うなぎの漁獲量の減少ですが、その「減少原因」を知っていますか？」に「人に説明できる程度に知っている」と答えた方が約17％。
※２：クイズによるSNSキャンペーンは、7月19日～開始予定です
オイシックス・ラ・大地株式会社について
オイシックス・ラ・大地株式会社（代表：高島宏平）は、有機・特別栽培野菜、添加物を極力使わない加工食品など安心・安全に配慮した食品の宅配サービスを「Oisix(おいしっくす)」「らでぃっしゅぼーや」「大地を守る会」の3ブランドにて提供しています。2013年7月からは必要量の食材とレシピがセットになったミールキット『Kit Oisix』を展開し、累計出荷数が3,500万食（2019年4月時点）を越え、好評を得ています。
また、買い物難民を支援する移動スーパー事業「とくし丸」も順調に事業を拡大しております。当社は「これからの食卓、これからの畑」を理念に掲げ、食に関する社会課題をビジネスの手法で解決する事業を推進しています。
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