株式会社アイモバイル（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：野口哲也、東証一部上場：証券コード6535、以下アイモバイル）が運営するふるさと納税サイト「ふるなび」（以下ふるなび、URL： (リンク ») ）は、2019年12月より、30自治体のふるさと納税情報の掲載を開始しました。
2019年ふるなびでは、新たに約150自治体の掲載がスタートし、掲載する返礼品数も55,000点を超え、よりユーザー様がふるさと納税をより楽しめるサイトへと成長しました。
また、TVCMの放映やふるさと納税情報の充実など、様々なふるさと納税PRをさせていただき、ふるなびは、『利用者満足度』『利用者メリット』『注目のふるさと納税サイト』の3冠を達成いたしました。（※）
（※）日本マーケティングリサーチ機構調べ（調査概要：2019年8月期_ブランド名のイメージ調査）
今回掲載を開始した自治体には、程よい甘さで冷めても美味しく、お寿司に最適で "コシヒカリにも引けをとらない品種"「ななつぼし」をご用意する北海道壮瞥（そうべつ）市、創業以来丁寧な仕込みと味付けにこだわり続けてきた牛たんの名店「利久」から牛たんの贅沢セットが楽しめる宮城県岩沼市、"世界一濃い抹茶"でつくる、ななやの抹茶ジェラート･ほうじ茶ジェラートが魅力の静岡県藤枝市の他、なんと…！！大阪府柏原市からは、創業以来、地域貢献を担ってきた「東洋フレーム」の電動自転車が返礼品として登場するなど、ふるさと納税を通じて全国各地の特産品をよりお楽しみいただけるようになりました。
ぜひ、この機会に「ふるなび」でふるさと納税をご検討ください。
■2019年12月新規掲載開始自治体について
2019年12月より「ふるなび」で掲載される自治体が増えました。北海道や宮城県、静岡県や大阪府などから、30自治体が返礼品情報の掲載をスタートします。
・北海道美唄市 （ (リンク ») ）
・北海道壮瞥町 （ (リンク ») ）
・北海道新ひだか町 （ (リンク ») ）
・宮城県岩沼市 （ (リンク ») ）
・宮城県栗原市 （ (リンク ») ）
・福島県磐梯町 （ (リンク ») ）
・岐阜県養老町 （ (リンク ») ）
・岐阜県八百津町 （ (リンク ») ）
・静岡県藤枝市 （ (リンク ») ）
・静岡県袋井市 （ (リンク ») ）
・静岡県湖西市 （ (リンク ») ）
・京都府木津川市 （ (リンク ») ）
・大阪府柏原市 （ (リンク ») ）
・和歌山県かつらぎ町（ (リンク ») ）
・和歌山県みなべ町 （ (リンク ») ）
・鳥取県岩美町 （ (リンク ») ）
・鳥取県北栄町 （ (リンク ») ）
・島根県美郷町 （ (リンク ») ）
・愛媛県愛南町 （ (リンク ») ）
・高知県奈半利町 （ (リンク ») ）
・佐賀県唐津市 （ (リンク ») ）
・佐賀県武雄市 （ (リンク ») ）
・宮崎県小林市 （ (リンク ») ）
・宮崎県美郷町 （ (リンク ») ）
・鹿児島県東串良町 （ (リンク ») ）
・沖縄県大宜味村 （ (リンク ») ）
・沖縄県本部町 （ (リンク ») ）
・沖縄県宜野座村 （ (リンク ») ）
・沖縄県北中城村 （ (リンク ») ）
・沖縄県中城村 （ (リンク ») ）
※都合により、掲載遅延等のためリンク先が表示されない場合がございます。予めご了承ください。
■ふるさと納税サイト「ふるなび」について ( (リンク ») )
「ふるなび」では、ふるさと納税を通じて全国の市町村に寄附金を集めることで地域活性化を支援しています。ふるさと納税業界では初となるふるさと納税コンシェルジュサービス「ふるなびプレミアム」（ (リンク ») ）、あとからゆっくり寄附できるポイント制ふるさと納税「ふるなびカタログ」 （ (リンク ») ）ふるさと納税で旅行に行ける「ふるなびトラベル」 （ (リンク ») ）、クラウドファンディング型ふるさと納税サイト「ふるなびクラウドファンディング」 （ (リンク ») ）など寄附者へふるさと納税の認知啓蒙を目的としたふるさと納税関連サービスを多数展開しており、引き続き、ふるさと納税者及び契約自治体の、「ふるなび」サービス利用満足度の向上を目指してまいります。
【アイモバイルについて】
アイモバイルはインターネットを通じて、高度で安心し喜んでもらえるサービスの創造、提供を行い、モバイル広告に改革を起こしたいという想いを胸に2007年に創業いたしました。現在では、インターネット広告事業を軸とし、国内最大級の規模を誇るアドネットワーク「i-mobile Ad Network」を提供しております。また、当社は、これまで培われた顧客基盤と自社開発による迅速かつ幅広い事業展開を強みとしており、アフィリエイト事業、動画広告事業等の多種多様な広告配信サービスを展開し、この他デジタルサイネージ広告事業「SCEEN（シーン）」を提供するなど、新しい技術の創造やサービスの構築に取り組んでおります。昨今では広告事業に加え、現在サービス開始6年目を迎えるふるさと納税サイト「ふるなび」の運営を行っております。
【株式会社アイモバイル 会社概要】
社名 ： 株式会社アイモバイル
所在地： 東京都渋谷区桜丘町22-14 N.E.S.ビル N棟
代表者： 代表取締役社長 野口 哲也
設立 ： 2007年8月
URL ： (リンク »)
【本リリースに関するお問合せ】
株式会社アイモバイル
事業企画本部 自治体サービス事業部
TEL ： 03-6674-5604
Mail： support@furunavi.jp
2019年ふるなびでは、新たに約150自治体の掲載がスタートし、掲載する返礼品数も55,000点を超え、よりユーザー様がふるさと納税をより楽しめるサイトへと成長しました。
また、TVCMの放映やふるさと納税情報の充実など、様々なふるさと納税PRをさせていただき、ふるなびは、『利用者満足度』『利用者メリット』『注目のふるさと納税サイト』の3冠を達成いたしました。（※）
（※）日本マーケティングリサーチ機構調べ（調査概要：2019年8月期_ブランド名のイメージ調査）
今回掲載を開始した自治体には、程よい甘さで冷めても美味しく、お寿司に最適で "コシヒカリにも引けをとらない品種"「ななつぼし」をご用意する北海道壮瞥（そうべつ）市、創業以来丁寧な仕込みと味付けにこだわり続けてきた牛たんの名店「利久」から牛たんの贅沢セットが楽しめる宮城県岩沼市、"世界一濃い抹茶"でつくる、ななやの抹茶ジェラート･ほうじ茶ジェラートが魅力の静岡県藤枝市の他、なんと…！！大阪府柏原市からは、創業以来、地域貢献を担ってきた「東洋フレーム」の電動自転車が返礼品として登場するなど、ふるさと納税を通じて全国各地の特産品をよりお楽しみいただけるようになりました。
ぜひ、この機会に「ふるなび」でふるさと納税をご検討ください。
■2019年12月新規掲載開始自治体について
2019年12月より「ふるなび」で掲載される自治体が増えました。北海道や宮城県、静岡県や大阪府などから、30自治体が返礼品情報の掲載をスタートします。
・北海道美唄市 （ (リンク ») ）
・北海道壮瞥町 （ (リンク ») ）
・北海道新ひだか町 （ (リンク ») ）
・宮城県岩沼市 （ (リンク ») ）
・宮城県栗原市 （ (リンク ») ）
・福島県磐梯町 （ (リンク ») ）
・岐阜県養老町 （ (リンク ») ）
・岐阜県八百津町 （ (リンク ») ）
・静岡県藤枝市 （ (リンク ») ）
・静岡県袋井市 （ (リンク ») ）
・静岡県湖西市 （ (リンク ») ）
・京都府木津川市 （ (リンク ») ）
・大阪府柏原市 （ (リンク ») ）
・和歌山県かつらぎ町（ (リンク ») ）
・和歌山県みなべ町 （ (リンク ») ）
・鳥取県岩美町 （ (リンク ») ）
・鳥取県北栄町 （ (リンク ») ）
・島根県美郷町 （ (リンク ») ）
・愛媛県愛南町 （ (リンク ») ）
・高知県奈半利町 （ (リンク ») ）
・佐賀県唐津市 （ (リンク ») ）
・佐賀県武雄市 （ (リンク ») ）
・宮崎県小林市 （ (リンク ») ）
・宮崎県美郷町 （ (リンク ») ）
・鹿児島県東串良町 （ (リンク ») ）
・沖縄県大宜味村 （ (リンク ») ）
・沖縄県本部町 （ (リンク ») ）
・沖縄県宜野座村 （ (リンク ») ）
・沖縄県北中城村 （ (リンク ») ）
・沖縄県中城村 （ (リンク ») ）
※都合により、掲載遅延等のためリンク先が表示されない場合がございます。予めご了承ください。
■ふるさと納税サイト「ふるなび」について ( (リンク ») )
「ふるなび」では、ふるさと納税を通じて全国の市町村に寄附金を集めることで地域活性化を支援しています。ふるさと納税業界では初となるふるさと納税コンシェルジュサービス「ふるなびプレミアム」（ (リンク ») ）、あとからゆっくり寄附できるポイント制ふるさと納税「ふるなびカタログ」 （ (リンク ») ）ふるさと納税で旅行に行ける「ふるなびトラベル」 （ (リンク ») ）、クラウドファンディング型ふるさと納税サイト「ふるなびクラウドファンディング」 （ (リンク ») ）など寄附者へふるさと納税の認知啓蒙を目的としたふるさと納税関連サービスを多数展開しており、引き続き、ふるさと納税者及び契約自治体の、「ふるなび」サービス利用満足度の向上を目指してまいります。
【アイモバイルについて】
アイモバイルはインターネットを通じて、高度で安心し喜んでもらえるサービスの創造、提供を行い、モバイル広告に改革を起こしたいという想いを胸に2007年に創業いたしました。現在では、インターネット広告事業を軸とし、国内最大級の規模を誇るアドネットワーク「i-mobile Ad Network」を提供しております。また、当社は、これまで培われた顧客基盤と自社開発による迅速かつ幅広い事業展開を強みとしており、アフィリエイト事業、動画広告事業等の多種多様な広告配信サービスを展開し、この他デジタルサイネージ広告事業「SCEEN（シーン）」を提供するなど、新しい技術の創造やサービスの構築に取り組んでおります。昨今では広告事業に加え、現在サービス開始6年目を迎えるふるさと納税サイト「ふるなび」の運営を行っております。
【株式会社アイモバイル 会社概要】
社名 ： 株式会社アイモバイル
所在地： 東京都渋谷区桜丘町22-14 N.E.S.ビル N棟
代表者： 代表取締役社長 野口 哲也
設立 ： 2007年8月
URL ： (リンク »)
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株式会社アイモバイル
事業企画本部 自治体サービス事業部
TEL ： 03-6674-5604
Mail： support@furunavi.jp
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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