妊娠・出産を経験した女性と、産婦人科医師を対象に大規模調査　新型コロナウイルス感染に対する感染予防行動、不安、意識変化を分析します

　横浜市立大学附属病院 産婦人科 宮城悦子教授らは、「新型コロナウイルス感染に対する妊婦および産婦人科医師の意識と行動に関する大規模調査」を実施します。
　このアンケート調査は、令和2 年１月以降で妊娠中または出産された女性10,000 人以上と、日本産婦人科学会所属医師2,000 人以上の計12,000 人以上を対象に実施する大規模アンケート調査で、新型コロナウイルス感染拡大を機に、行動や意識にどのような変化があったかを調査・分析を行い、本研究の知見を基に今後の日本の実情に則した適切な母児の新型コロナウイルス感染症対策の策定を目指します。

【調査研究で実施すること】

妊娠を経験した成年女性、乳幼児を持つ母親の心の辛さ、ウイルス感染予防の行動変容や情報入手の方法、行政や医療従事者から期待する情報提供などの実情を明らかにする。
日本の分娩取り扱い施設における新型コロナウイルス感染防御の状況、分娩受け入れ体制、妊婦と医師の意識の乖離を明らかにする。
妊婦または乳幼児を抱える母親や出産後女性の心の辛さの尺度を用いて現状を分析する。
里帰り分娩を希望するにも関わらず実現できなかった妊婦または乳幼児を抱える母親の割合を、受け入れ側の日本全国の産科取り扱い施設の現状とともに検証する。


など


研究期間
WEB アンケート調査実施期間：令和2 年9 月1 日～令和2 年9 月30 日
研究実施期間：令和2 年8 月12 日～令和3 年3 月31 日

研究対象者
(1) 令和2 年1 月以降で妊娠中または出産された女性（10,000 人以上）
(2) 日本産科婦人科学会所属医師（2,000 人以上）

　本研究は、令和2 年度厚生労働行政推進調査事業費「新型コロナウイルス感染症流行下における、妊婦に対する適切な支援提供体制構築のための研究（研究代表者：神戸大学産科婦人科 山田秀人教授）」等の研究費により、公益社団法人日本産科婦人科学会の協力のもとで実施します。