大鵬薬品 つくばの創薬拠点で実質CO2フリー電力を採用

同拠点において年間CO2排出量の約13%を削減

2020年9月1日
大鵬薬品工業株式会社
大塚ホールディングス株式会社

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大鵬薬品 つくばの創薬拠点で実質CO2フリー電力を採用 同拠点において年間CO2排出量の約13%を削減

 
大鵬薬品工業株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林将之、以下「大鵬薬品」）は、当社の創薬拠点であるつくばエリア（茨城県）でCO2を排出しない再生可能エネルギーに由来する環境価値を活用した、実質的にCO2フリーとなる電力を2020年9月から導入したことをお知らせします。これにより、つくばエリアの年間CO2排出量の約13%にあたる、約1,365トンを削減できる見込みです。徳島工場、北島工場ではすでにCO2フリー電力を採用しており、今回新たにつくばエリアでも導入したことにより大鵬薬品（岡山大鵬含む）で、年間CO2排出量の約19％*1にあたる、約8,900トンを削減できる見込みです。

2016年に発効されたパリ協定では、（1）世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をすること、（2）そのため、できるかぎり早く世界の温室効果ガス排出量をピークアウトし、21世紀後半には温室効果ガス排出量と（森林などによる）吸収量のバランスをとることが長期目標として掲げられました。気候変動への対応が、グローバルで取り組むべき課題となるなか、CO2を含む温室効果ガスを排出しない「再生可能エネルギー」導入の動きが拡大しています。大鵬薬品の所属する大塚グループでは、環境への取り組みにおける重要項目（マテリアリティ）を「気候変動」「資源共生」「水資源」と特定し、「気候変動」においては、「2030 年に CO2 排出量 30%削減*2」を目標に掲 げ、CO2 排出量の低減に積極的に努めています。

大鵬薬品では、Science Based Targets（SBT）イニシアチブ*3から認定を取得した温室効果ガス削減目標*4の達成に向けて、エネルギー利用の最適化や再生可能エネルギーの導入拡大などを実施し、バリューチェーン全体での温室効果ガス削減を推進しています。また、つくばエリアは2019年10月につくばSDGsパートナーズ*5に認定されており、今後もさまざまな活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献します。

*1 　大鵬薬品（岡山大鵬含む）、2017 年比。　国内の CO2 排出量が対象
*2 　大塚グループ、2017 年比。　国内および海外の CO2 排出量が対象
*3　SBTイニシアチブとは、国際NGOのCDP、国連グローバル・コンパクト（UNGC）、世界資源研究所（WRI）、世界自然保護基金（WWF）による国際的な共同イニシアチブで、パリ協定が目指す世界の平均気温上昇「2℃未満」の達成に向け、科学的根拠に基づく削減シナリオと整合した企業のCO2排出削減目標を認定しています。　 (リンク »)
*4　2019年10月28日ニュースリリース　『大鵬薬品の温室効果ガス削減目標が「Science Based Targets（SBT）イニシアチブ」の認定を取得』　　 (リンク »)
*5　つくばSDGsパートナーズ　　 (リンク »)

以上