名古屋商科大学ビジネススクールが提供する「就職・起業・転職・復職支援のためのMBA入門プログラム」が、文部科学省の大学リカレント教育推進事業に採択されました

学校法人 栗本学園

From: Digital PR Platform

2021-06-16 14:05





学校法人栗本学園 名古屋商科大学ビジネススクールが提供するExecutive Education (非学位課程)の「就職・起業・転職・復職支援のためのMBA入門プログラム」が、文部科学省による令和2年度「就職・転職支援のための大学リカレント教育推進事業」に採択されました。
本事業は、新型コロナウィルス感染症(COVID-19)の影響を受けた非正規雇用労働者、失業者、希望する就職ができていない若者、転職希望者への支援として、文部科学大臣が認定する職業実践力育成プログラム(BP)に相当する実践的・専門的なプログラム開発を行うことにより、円滑な就職・転職を促すことを目的としています。








(リンク ») 名古屋商科大学ビジネススクールが提供する「就職・起業・転職・復職支援のためのMBA入門プログラム」は、新型コロナウイルス感染症の影響によって進展した雇用構造の転換の影響を受けて求職・転職・起業等の就職活動を行っている社会人および、出産や育児等で一時的にキャリアを中断し復職や再就職を目指す社会人の支援を目的とし、社会人の学び直しとリスキルを促進する即効性の高いリカレント教育プログラムです。本プログラムでは、本学が国際認証取得を通じて培った最新のMBAの教育手法として、ケースメソッドを採用し、マネジメント能力やMBAの学修領域の基礎知識を体系的に学ぶことができ、ビジネスに不可欠な基礎的な経営知識の修得や実践力のリスキルにより、高度専門職業人材へのキャリアパスを提供します。また、専門家によるキャリアコンサルティングを通じた就職・転職・復職支援も行います。


参加者は、受講目的に応じて次の3つの履修モデルの中から選択することができます。各履修モデルでは、65時間以上の総授業時数と履修科目(選択・必修)が指定されます。


就職・起業・転職・復職を目的とする。
英語力を活かしグローバルな活躍を目的とする。
育児・出産等でキャリア中断後の復職や再就職を目的とする。



Executive Education(オンライン開講)
名古屋商科大学ビジネススクールの「Executive Education」は、Diproma、Certificate、Focused Programsに分かれており、興味のある領域にフォーカスして週末土日2日間で学べる「MBA単科」や、各分野のテーマに沿ったリーダーとしての姿勢を培う「リーダー育成プログラム」、1〜2年間でMBAのエッセンスを体系的に学べる「PreMBA(履修証明プログラム)」などを提供しています。実例に基づくケースメソッドによる大学院レベルの学修を基礎から学べるため、実務で必要な知識をコンパクトに学びたい、もしくは自身のスキルをブラッシュアップされたい方に最適です。

名古屋商科大学ビジネススクール
東京・名古屋・大阪にキャンパスを構え、社会人のためのマネジメント教育を提供しています。また、国内ビジネススクールで国内初の国際認証機関「AACSB」および「AMBA」からのダブル認証に成功し、教育の質の保証、教育・研究力の強化、世界53ヵ国125校におよぶビジネススクールとの提携など教育のグローバル化に取り組んでいます。

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    セキュリティ対策で注目の「OSINT」、自組織の防御に役立つ基礎知識と活用方法を解説

  2. セキュリティ

    攻撃者は侵入ではなく“ログイン”する、エンドポイントとアイデンティティセキュリティを連携すべき理由

  3. モバイル

    目前の「Windows 10」サポート終了、「Windows 11」への移行負担を解消する最適解とは

  4. セキュリティ

    こんなにあった!従来型SIEMが抱える課題──次世代SIEMに必須の“8つの要件”とは?

  5. ビジネスアプリケーション

    データリーダーが知っておくべき、AI活用の投資対効果を高める「実効性のある戦略策定」の進め方

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]