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第47回国際食品・飲料展 FOODEX JAPAN 2022 フランスパビリオン出展

昨年のほぼ倍数の出展者が参加

在日フランス大使館 貿易投資庁

2022-03-04 00:00

3月8日から11日まで幕張メッセで開催される第47回国際食品・飲料展 FOODEX JAPAN 2022 に、今年もフランスパビリオンが登場します。Taste Franceの旗印の下、今年は23社と、昨年12社のほぼ倍のフランス企業が参加します。フランス製品の輸出振興を担うフランス貿易投資庁-ビジネスフランスがバイヤーとフランス企業との商談の機会をご提供します。 是非フランスパビリオンにお立ち寄りください。
実りある協力関係
フランスパビリオンは、フランス出展企業とフランス製品に興味を持つバイヤーが、より多くのコラボレーションを創出するための交流の場です。エージェント、ディストリビューター、インポーターを求めるフランス企業も参加しています。また、すでに築かれた協力関係を堅持するための機会でもあります。

多様性とスペシャリティ 
食品分野では、ヴィエノワズリー、チョコレートやスイーツ、オリーブオイルが紹介されます。ワイン&スピリッツ分野ではボルドー、シュッドウェスト、ボジョレー、ブルゴーニュ、シャンパーニュ、プロヴァンス、ヴァレデュローヌといった地方に加えて、フランス海外県であるマルティニークやグアドループの製品も登場します。どのブランドもストーリー性にあふれ、製造方法から原材料の品質まで、競争力のある高い付加価値を持っています。詳細は文末のFOODEX 2022 - フランスパビリオンのカタログをご覧ください。
→ (リンク »)

今後も期待される日仏関係 
農産食品は、フランスから日本への輸出(軍事品を除く)の20%以上を占めており、その額は11億3900万€(2020)に上ります。その中でもパン・菓子(ブーランジェリー/ヴィエノワズリー/パティスリー)部門は2020年から2021年にかけて市場シェアの25%以上を獲得し、日本におけるこの部門第2のサプライヤーとなっています。

一方で、日本の酒類飲料市場において、フランス製品は大きな商機を迎えているといってよいでしょう。2021年、ワイン(2ℓ以下のボトルワインとスパークリングワイン)輸入総額の61%をフランス製品が占め、また同カテゴリーの輸入量においてもチリを抜いたことで、フランスは金額・量ともに輸入ワインのトップサプライヤーとなりました。日本はフランスワイン第5の輸出先国(金額ベース)で、輸出する製品の平均価格がどの国よりも高いという特徴があります。2021年のスピリッツの輸入量に関しても、ウィスキー (前年比+328%), アルマニャック(+76%), ラム(+18%)、ジン&ジュネヴァ (+4%)と、さまざまなカテゴリーにおいて伸びを示しています。
(日仏税関のデータより)

FOODEX JAPAN 2022(国際食品・飲料展)インフォメーション
日時:2022年3月8日(火)~11日(金)10:00〜17:00(最終日は16:30まで)
会場:幕張メッセ  (リンク »)  フランスパビリオン:1F10-1~17、ビジネスフランスブース:1F10-4
公式サイト : (リンク »)

フランスパビリオンのパートナー
今年もヌーヴェルアキテーヌ地域圏食品局AANAがフランスパビリオンのパートナーとして同地方の企業との連携を担っています。

このプレスリリースの付帯情報

FOODEX France Pavillion

用語解説

Taste France とは:
2020年、フランスのガストロノミーおよび農業・農産食品のエコシステム全体を象徴するものとして“Taste France” ラベルがスタートしました。このラベルの使命は、食品産業のあらゆるプレイヤーを共通の利益の下に束ねることです。食品業界、消費者双方に向けて、フランス製品の豊かさを世界にアピールするという思いの上に構築された多様なフランス食品のショーケースです。またこのラベルは、消費者の厳しい要求にも応える高品質のフランス製品が誰の手にも届き、日常の食事に取り入れられることを目指しています。
何よりTaste Franceは、フランス食品産業の持つ優秀さ、責務、信頼性、分かち合い、そしてイノベーションという価値を再確認するものです。
(リンク »)

フランス貿易投資庁-ビジネスフランスとは:
フランス貿易投資庁-ビジネスフランスは、フランス経済の国際化を促進する国の機関です。フランス企業の国際展開と貿易振興、また外国企業のフランス進出を支援します。フランスの経済国としてのイメージ向上、特に地方や企業の魅力を伝える広報活動を推進し、フランス国際企業インターンシップ・プログラム(V.I.E)の発展も担います。
世界55カ国に在外事務所を構え、1500人のスタッフが、国際的な官民ネットワークのもと活動し、企業へのサービスを提供しています。
2019年1月より、輸出振興政策の一環として、ベルギー、ハンガリー、モロッコ、ノルウェー、フィリピン、シンガポールにおける中小企業、零細企業支援を民間パートナーに委託しました。
(リンク »)   (英語)

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