2022年度新入社員の会社生活調査の結果を発表

2022年7月13日
学校法人産業能率大学

 
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産業能率大学総合研究所は、毎年恒例の「新入社員の会社生活調査」の2022年度の結果を発表しました。

　この調査は、本学が開催した新入社員研修を受講した2022年度の新入社員244人を対象に、働く意欲や新社会人としての意識、将来の目標などを尋ねたものです。1990年度から継続して実施しており、今回で33回目とあります。

　企業の評判調査や業界研究のための情報源を複数回答で訊いたところ、「就職情報誌」が50.8％で一番多く、定番となっていることが分かりました。２位は同率で「Ｔｗｉｔｔｅｒ」と「ＹｏｕＴｕｂｅ」（各17.2％）となり、ソーシャルメディアの台頭が顕著になってきています。ソーシャルメディアは手軽に効率よく情報を入手するための入り口となっているものと思われます。

 　採用する企業が増えているテレワークについて、制度があれば利用したいかでは、「利用したい」と 「どちらかといえば利用したい」を合わせた“利用したい”は85.2％と過去最高となり、効率性を重視する傾向にあるＺ世代ならではの結果となりました。また、副業については、「利用したい」と「どちらかといえば利用したい」を合わせて82.8％が“利用したい”と回答し、同じく過去最高となっています。

　社会人として働く上で重要なことについては、トップが「長期間、安心して働けること」（57.4％）、次いで「仕事内容に見合う報酬が得られること」（47.1％・過去最高）となりました。これに関連して働く上で企業に求めることは、「長期的な安定性」（72.1％）と「将来の成長性」（56.6％）、そして「社員への福利厚生の充実」（51.2％）がＴＯＰ３となっています。

　一方、近年取り上げられることの多い「業務のデジタル化（ＤＸ）の推進」や「ＳＤＧｓへの積極的な取り組み」は、いずれも１０％台にとどまっています。これらは、新入社員が企業に求めるものとしては、まだ優先順位が高くないようです。

　ジョブ型とメンバーシップ型の雇用制度についてどちらを望むかでは、「メンバーシップ型」が26.2％、「ジョブ型」が23.4％と比較的拮抗しており、それぞれの働き方を希望する新入社員が一定数いることが分かりました。

▼調査報告書の入手については、産業能率大学総合研究所のＷｅｂサイトをご参照ください。
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