TVCM連動型データ放送によるダイレクトCV・効果検証施策「O2O2Oダイレクト」のジオマーケティング検証を支援

技研商事インターナショナル株式会社

From: PR TIMES

2022-09-14 11:48

~CM視聴エリアの居住者特性を分析できるデータ「c-japan(R)」で、TVCMの効果測定を鮮明に~

技研商事インターナショナル株式会社(名古屋本社:愛知県名古屋市、東京本社:東京都新宿区、代表取締役:小嶌 智海、以下当社)は、株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(本社:東京都港区)、讀賣テレビ放送株式会社(本社:大阪市中央区)、中京テレビ放送株式会社(本社:愛知県名古屋市)、株式会社福岡放送(本社:福岡県福岡市)、広島テレビ放送株式会社(本社:広島県広島市)の5社で実施するテレビCMに連動したデータ放送にあわせて、2次元コードを活用し広告主のキャンペーンサイトへ視聴者をダイレクトに誘引、広告効果を検証する施策「O2O2Oダイレクト」において、当社のエリアセグメンテーションデータ「c-japan(R)」とエリアマーケティングGIS(地図情報システム)「MarketAnalyzer(TM)」を用いたジオマーケティング効果検証を実施いたします。

なお、「O2O2Oダイレクト」施策実施後の効果検証については、後日公表予定です。当社は、様々なデータの複合的な分析・活用を推進し、今後も幅広い企業のエリアマーケティングを支援してまいります。




TVCMのCV効果を可視化するジオマーケティング分析について

TVに登録された郵便番号を視聴データにて取得し、広告に対し能動的な反応(QRコード表示等)をした視聴者のエリア分布を測定。地域特性や居住者特性を36のセグメントに分けて具体的に把握できるエリアセグメンテーションデータ「c-japan(R)(シージャパン)」を活用し、ターゲットの詳細、コンバージョンを計測します。

様々なデータを地図上に表示し集計・分析できる当社GIS(地図情報システム)「MarketAnalyzer™ 5」を使うことで、広告に反応があったエリアを可視化し、そのエリアにどのような層が多く住むか、またどのくらいの効果が見込めたかといった効果検証データをビジュアルで分かりやすく把握できます。


<「O2O2Oダイレクト」施策のフロー>
*60秒のオリジナルCMにて広告主の商品・サービスを紹介
*CM中に自動表示されるデータ放送にて、TVに登録された郵便番号を基にエリアターゲティングを行い、
視聴エリアによって異なる情報を表示。
*データ放送に表示される二次元コードから広告主のキャンペーンサイトへと誘引。エリアターゲティングにより視聴者の該当エリアにダイレクトに遷移することが可能。
[画像1: (リンク ») ]


<分析イメージ>  ※以前実施した分析のイメージです

【視聴エリア分布】 ※当社GIS(地図情報システム)MarketAnalyzer™5による分析イメージ
[画像2: (リンク ») ]

【c-japan(R)セグメント別のターゲットリフト(数値)】

[画像3: (リンク ») ]


※使用するデータは、個人を特定するものではありません。またデータ解析は、あくまで広告効果を検証するための集計値を算出するものであり、これにより個人を特定できる情報が使用・公開されることはありません。
放送局が取得する視聴者データの第三者提供は実施しません。


利用データおよびシステムについて

エリアに住む人の特性を可視化するエリアセグメンテーションデータ
c-japan(R)(シージャパン)

[画像4: (リンク ») ]

c-japan(R)は、日本全国の町丁目/郵便番号界/メッシュを、年齢/家族構成/住宅/職業等や年収/地価等を当社独自の特許技術により11の中分類・36の小分類にクラスタリング(分類)したエリアセグメンテーションデータです。
さらに、車種別自動車登録台数や業態別のチェーン店情報等を用いて、ターゲットに合わせたセグメント毎の様々な指標を生成できます。
*特許第5123422号/5214054号/5284548号(地域特性を利用したプロファイリングシステム)


【セグメント例:B都会|B1マンション住まいのファミリー】
[画像5: (リンク ») ]

[画像6: (リンク ») ]

▶データの詳細はこちら: (リンク »)


探索的かつ高度な分析によりエリアの特性を知るGIS(地図情報システム)
MarketAnalyzer™ 5
高度で探索的な分析を可能とするエリアマーケティング・商圏分析用のGISで、国内2,000社以上の導入実績があります。オンプレミス版やクラウド版など様々なラインナップを用意。エリアごとの居住者属性のセグメントを知ることができる「c-japan(R)」や、人口、世帯、消費、年収等の統計データを用いて、店舗商圏のマーケットボリュームやターゲット分布を瞬時に把握することができる等の特長があります。

▶詳細はこちら: (リンク »)



当社について

[事業概要]
マーケティング向けデータ分析ツールの提供・運用支援を通じ、マーケティングデータ領域のエコシステム構築を進めることで、企業のデータに立脚した事業推進をサポート

商圏分析、エリアマーケティング向けGIS (地図情報システム)の提供
・商圏分析/エリアマーケティング専用GIS「MarketAnalyzer™ 5」
・GPS位置情報データを搭載したクラウドGIS「KDDI Location Analyzer」他

蓄積した分析データ・ノウハウの提供
・データ・API・GISエンジンの提供を通じたデータ戦略高度化の支援
・インストアの来訪者検知の仕組みの構築
・デジタル広告のセグメントの高度化

[会社概要]
会社名:技研商事インターナショナル株式会社
代表者:代表取締役 小嶌 智海
所在地:名古屋本社:愛知県名古屋市東区主税町2-30 GSIビル
    東京本社 :東京都新宿区新宿2-1-12 PMO新宿御苑前 7F
設立 :1976年1月
資本金:231,125,000円
URL : (リンク »)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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