TCFD提言への賛同表明および情報開示について

株式会社電通国際情報サービス（本社：東京都港区、代表取締役社長：名和 亮一、以下 ISID）は、「気候関連財務情報開示タスクフォース（以下 TCFD※）」提言への賛同を表明するとともに、コーポレートサイトにおいてTCFD提言に基づく情報開示を行いましたことをお知らせします。



[画像: (リンク ») ]


ISIDグループは、企業理念に「誠実を旨とし、テクノロジーの可能性を切り拓く挑戦者として、顧客、生活者、社会の進化と共存に寄与する。」というミッションを掲げ、事業活動を通じ、社会課題や環境問題の解決に努めています。

この理念のもと、サステナビリティを重要な経営テーマと捉え、2021年12月に「サステナビリティ方針」を策定し、2022年にスタートした中期経営計画「ISID X Innovation 2024」の重点施策の1つに掲げました。2022年1月には、グループ全体のサステナビリティに関する取り組みを総合的に推進することを目的に、当社の代表取締役社長を議長とする「サステナビリティ推進会議」を設置し、同年9月にサステナビリティ推進に向けた重要課題（マテリアリティ）を特定するなど、取り組みを強化しています。

こうしたサステナビリティへの取り組みの一環として、このたびTCFD提言への賛同表明を行い、同提言に基づいて事業活動に影響を及ぼす気候変動のリスクと機会を把握し開示することとしました。

開示情報の詳細につきましては、コーポレートサイトの「TCFD提言に基づく情報開示（ (リンク ») ）」をご覧ください。

ISIDグループは今後も、TCFD提言に基づく情報開示の充実に努め、サステナブルな社会の実現に貢献してまいります。

※ TCFD：Task Force on Climate-related Financial Disclosuresの略。TCFDは、G20の要請を受け、金融安定理事会（FSB）により、気候関連の情報開示及び金融機関の対応をどのように行うかを検討するために設立されました。TCFDは2017年6月に最終報告書を公表し、企業等に対し、気候変動関連リスク、及び機会に関する「ガバナンス」「リスク管理」「戦略」「指標と目標」について開示することを推奨しています。


<ご参考資料>

ISIDのサステナビリティについて
詳細は、こちら（ (リンク ») ）をご覧ください。

関連情報
・ サステナビリティ推進に向けた重要課題（マテリアリティ）を策定 （2022年9月30日）
(リンク »)

電通国際情報サービス（ISID）について
ISIDは、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」をビジョンに、社会や企業のデジタルトランスフォーメーションを、確かな技術力と創造力で支援しています。金融、製造、ビジネスソリューション、コミュニケーションITの4領域で培ったソリューションの提供に加え、テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、顧客、生活者、社会の進化と共存に寄与するソリューションを生み出し続けます。詳細は、公式WEBサイト（ (リンク ») ）をご覧ください。

＊　本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。



プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)