200以上の国と地域で、言語や通貨・決済手段をローカライズしたお買いもの体験を提供します。
株式会社ほぼ日（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：糸井重里、以下 ほぼ日）は、このたび、運営するECサイト「ほぼ日ストア」（ (リンク ») ）において、 Global-e社（本社：イスラエル、NASDAQ：GLBE、以下 Global-e）が世界数百社に提供するD2C越境EC向けサービスを導入することを決定いたしました。自社開発のECサイトにおける導入決定は日本企業で初となり、サービス提供の開始は2023年9月を予定しています。「ほぼ日手帳」を中心に海外からの購入者が年々増えている中で、世界中のお客さまが現地の言語や通貨、決済手段等を使ってより快適に安心してお買いものができるよう、「ほぼ日ストア」でのお買いもの体験を向上してまいります。
[画像1: (リンク ») ]
Global-eについて
Global-e（NASDAQ: GLBE）は2013年に設立され、東京を含む世界10か所に拠点を構えるグローバル企業です。Global-eが提供するD2C越境EC向けサービスは、世界の200以上の国と地域においてローカライズされたショッピング体験を提供しており、現地の言語や通貨、決済手段に対応していることに加えて、購入時に関税・税金込みの価格で決済することを可能にしています。現在、世界数百社で導入されており、Adidas、Shop Disney、Netflix、Marc Jacobs、Hugo Boss、Versaceをはじめとするグローバルブランドに利用されています。
※Global-e： (リンク »)
「ほぼ日ストア」での導入の背景
ほぼ日が2001年から発売するロングセラー商品「ほぼ日手帳」は、日本だけでなく世界中で愛されており、2022年版は世界156の国や地域で72万部を売り上げ、売上の4割を海外が占めるようになりました。特に英語圏での人気の高まりを受けて、2023年版では英語版のラインナップを増やしたところ、とても好評をいただいています。
一方、現在ほぼ日の商品を海外から購入いただける場所として、自社ECの「ほぼ日ストア」の他に、中国では「天猫国際（Tmall Global）」に旗艦店を出店し、英語圏に向けては「Amazon.com」や代理店を通じて販売していますが、ほぼ日手帳を中心とした一部商品に限られており、ほぼ日の商品すべてを購入いただける場所は「ほぼ日ストア」のみです。
そこで、「ほぼ日手帳」はもちろん、アパレル、日用品、文具など、多様なブランドで展開するほぼ日の商品を海外へ広くお届けしていくために、Global-eのD2C越境EC向けサービスを導入することにいたしました。
[画像2: (リンク ») ]
Global-eの導入で変わること
「ほぼ日ストア」がGlobal-eのD2C越境EC向けサービスを導入することで、主に以下の点が変わります。これによって、「ほぼ日手帳」を含むほぼ日のすべての商品を、海外からより安心して便利に購入いただけるようになります。
●100種類以上の通貨による価格表示に対応します。
購入に必要な金額が、現地の通貨で確認できるようになります。
●世界で流通する150以上の決済方法に対応します。
海外のお客さまが日常で利用している決済手段で購入できるようになります。
●関税・税金込みの価格で事前決済が可能になります。
配達時ではなく購入時に、関税や税金を含めた価格で決済できるようになります。
両社からのコメント
【Globel-eからのコメント】
今日、海外のオンラインストアで買い物をするのは当たり前になっており、世界中の消費者が自国にはない優れたブランドを求めています。素晴らしい「ほぼ日」ブランドの商品を、より多くのお客様に届けるために一緒に取り組んでいきます。
（Global-e Japan株式会社 代表取締役 ラン・アルモグ）
【ほぼ日からのコメント】
「ほぼ日ストア」は、2002年版の最初の「ほぼ日手帳」発売のころより海外のお客様にご利用いただき、現在では、世界156の国や地域へと拡がっております。また、昨今のDtoC越境EC市場の成長に伴い、ほぼ日でも海外のお客さまの急速な増加が見られます。そのような環境下、海外のお客さまにとっての「ほぼ日ストア」での購買体験を、より快適で安心なものにできるよう検討を重ねる中で、最適なパートナーと出会うことができました。様々な国や地域に、ほぼ日及びほぼ日手帳のある生活を通した”いい時間”を届けられるよう、ともに取り組んでまいります。
（株式会社ほぼ日 取締役 鈴木基男）
株式会社ほぼ日について
株式会社ほぼ日は、人々が集う「場」をつくり、「いい時間」を提供するコンテンツ*を企画、編集、制作、販売しています。1998年6月に開設した無料のウェブサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」の運営をはじめ、「ほぼ日手帳」をはじめとした文具や雑貨・衣類・食品等の商品や書籍等の企画・販売、「生活のたのしみ展」などのイベントの企画、「ほぼ日の學校」や「ドコノコ」のアプリ・WEBサービスなど、さまざまなクリエイターや企業の方々ともコラボレーションしながら、多様なコンテンツと場をお届けしています。
*ほぼ日では、読みものにかぎらず、モノのかたちの商品、イベントなども、形にこだわらずすべてがコンテンツであると考えています。
▶株式会社ほぼ日： (リンク »)
▶ほぼ日刊イトイ新聞： (リンク »)
▶ほぼ日ストア： (リンク »)
【取材に関するお問い合わせ】
株式会社ほぼ日 担当：藤野
メールアドレス：press@1101.com
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
株式会社ほぼ日（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：糸井重里、以下 ほぼ日）は、このたび、運営するECサイト「ほぼ日ストア」（ (リンク ») ）において、 Global-e社（本社：イスラエル、NASDAQ：GLBE、以下 Global-e）が世界数百社に提供するD2C越境EC向けサービスを導入することを決定いたしました。自社開発のECサイトにおける導入決定は日本企業で初となり、サービス提供の開始は2023年9月を予定しています。「ほぼ日手帳」を中心に海外からの購入者が年々増えている中で、世界中のお客さまが現地の言語や通貨、決済手段等を使ってより快適に安心してお買いものができるよう、「ほぼ日ストア」でのお買いもの体験を向上してまいります。
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Global-eについて
Global-e（NASDAQ: GLBE）は2013年に設立され、東京を含む世界10か所に拠点を構えるグローバル企業です。Global-eが提供するD2C越境EC向けサービスは、世界の200以上の国と地域においてローカライズされたショッピング体験を提供しており、現地の言語や通貨、決済手段に対応していることに加えて、購入時に関税・税金込みの価格で決済することを可能にしています。現在、世界数百社で導入されており、Adidas、Shop Disney、Netflix、Marc Jacobs、Hugo Boss、Versaceをはじめとするグローバルブランドに利用されています。
※Global-e： (リンク »)
「ほぼ日ストア」での導入の背景
ほぼ日が2001年から発売するロングセラー商品「ほぼ日手帳」は、日本だけでなく世界中で愛されており、2022年版は世界156の国や地域で72万部を売り上げ、売上の4割を海外が占めるようになりました。特に英語圏での人気の高まりを受けて、2023年版では英語版のラインナップを増やしたところ、とても好評をいただいています。
一方、現在ほぼ日の商品を海外から購入いただける場所として、自社ECの「ほぼ日ストア」の他に、中国では「天猫国際（Tmall Global）」に旗艦店を出店し、英語圏に向けては「Amazon.com」や代理店を通じて販売していますが、ほぼ日手帳を中心とした一部商品に限られており、ほぼ日の商品すべてを購入いただける場所は「ほぼ日ストア」のみです。
そこで、「ほぼ日手帳」はもちろん、アパレル、日用品、文具など、多様なブランドで展開するほぼ日の商品を海外へ広くお届けしていくために、Global-eのD2C越境EC向けサービスを導入することにいたしました。
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Global-eの導入で変わること
「ほぼ日ストア」がGlobal-eのD2C越境EC向けサービスを導入することで、主に以下の点が変わります。これによって、「ほぼ日手帳」を含むほぼ日のすべての商品を、海外からより安心して便利に購入いただけるようになります。
●100種類以上の通貨による価格表示に対応します。
購入に必要な金額が、現地の通貨で確認できるようになります。
●世界で流通する150以上の決済方法に対応します。
海外のお客さまが日常で利用している決済手段で購入できるようになります。
●関税・税金込みの価格で事前決済が可能になります。
配達時ではなく購入時に、関税や税金を含めた価格で決済できるようになります。
両社からのコメント
【Globel-eからのコメント】
今日、海外のオンラインストアで買い物をするのは当たり前になっており、世界中の消費者が自国にはない優れたブランドを求めています。素晴らしい「ほぼ日」ブランドの商品を、より多くのお客様に届けるために一緒に取り組んでいきます。
（Global-e Japan株式会社 代表取締役 ラン・アルモグ）
【ほぼ日からのコメント】
「ほぼ日ストア」は、2002年版の最初の「ほぼ日手帳」発売のころより海外のお客様にご利用いただき、現在では、世界156の国や地域へと拡がっております。また、昨今のDtoC越境EC市場の成長に伴い、ほぼ日でも海外のお客さまの急速な増加が見られます。そのような環境下、海外のお客さまにとっての「ほぼ日ストア」での購買体験を、より快適で安心なものにできるよう検討を重ねる中で、最適なパートナーと出会うことができました。様々な国や地域に、ほぼ日及びほぼ日手帳のある生活を通した”いい時間”を届けられるよう、ともに取り組んでまいります。
（株式会社ほぼ日 取締役 鈴木基男）
株式会社ほぼ日について
株式会社ほぼ日は、人々が集う「場」をつくり、「いい時間」を提供するコンテンツ*を企画、編集、制作、販売しています。1998年6月に開設した無料のウェブサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」の運営をはじめ、「ほぼ日手帳」をはじめとした文具や雑貨・衣類・食品等の商品や書籍等の企画・販売、「生活のたのしみ展」などのイベントの企画、「ほぼ日の學校」や「ドコノコ」のアプリ・WEBサービスなど、さまざまなクリエイターや企業の方々ともコラボレーションしながら、多様なコンテンツと場をお届けしています。
*ほぼ日では、読みものにかぎらず、モノのかたちの商品、イベントなども、形にこだわらずすべてがコンテンツであると考えています。
▶株式会社ほぼ日： (リンク »)
▶ほぼ日刊イトイ新聞： (リンク »)
▶ほぼ日ストア： (リンク »)
【取材に関するお問い合わせ】
株式会社ほぼ日 担当：藤野
メールアドレス：press@1101.com
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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