人材育成は DX できるのか?慶應大学大学院特任講師の佐藤様ご登壇セミナーを11月17日に開催~理論と実践から紐解く「新人育成」の秘訣~

LINK&M

From: PR TIMES

2022-11-03 22:40

株式会社リンクアンドモチベーション(本社:東京都中央区、代表:小笹芳央、証券コード:2170、以下当社)は、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科の佐藤特任講師をお招きし、「人材育成は DX できるのか? ~理論 × 実践:専門家と ISO 30414 取得企業が語る人材育成の最新事例~」オンラインセミナーを11月17日(木)11:00~12:00に実施いたします。



[画像1: (リンク ») ]



セミナー概要

<このような方におすすめ>
・人的資本経営の文脈でも、人材育成で定量的に改善を図っていきたいと感じている人事/育成ご責任者/ご担当者
・社内のDX推進にあたって、風土づくりを担っているが思うように進んでいない課題感のある組織開発ご責任者 /ご担当者
・経営層から人材育成のアップデートのミッションが下りてきたが、何から取り組むべきか悩んでいる育成・組織開発ご責任者

<本セミナーで得られる事>
■企業における人材・働く個人の環境変化
■エビデンスに基づく組織デザインの考え方
■事業のDX推進に求められるデータドリブンな風土の見える化の方法
■活用事例から見る育成のデータ化事例ーハイパフォーマー策定の新たな取組方法

<概要>
人的資本経営を含め、「人」に対する注目が集まる中、以前よりも、個人の生きやすさや働きやすさが尊重される時代となっています。同時に、個人は自立的なプロフェッショナルとなることが求められていると言えます。
そうした個人の変化に加えて、DX(デジタル化)の流れからも人事としての取り組みを変える必要性が生まれており、人材育成の取り組みテーマや取り組み手法を再考する必要が生じています。

本セミナーでは、慶應義塾大学大学院 佐藤特任講師をお呼びし、リンクアンドモチベーションの人材育成の最新事例をもとにしながらデータやエビデンスをもとに行う人材育成のポイントを解説いたします。
これからの人材育成や事業のDX推進のための風土づくりに携わる人材育成・組織風土の方針策定に役立つ情報をお届けします。是非、自社の人材育成の設計やDX推進の人事としての取り組みにお役立てください。

学術的知見と最新実践事例をもとに、「人材育成のDX」=育成方法の進化の方向性を紹介します。


セミナー情報

<日程>
2022年11月17日 (木) 11:00-12:00

<実施形式>
オンライン
※本セミナーはビデオ会議ツール「zoom」を使用いたします。受講URLや接続方法は申込後にお送りいたします。

<対象>
経営者・経営幹部・経営企画/人事(採用・育成・組織開発)/事業部(育成)の責任者様・担当者様

<登壇者>
[画像2: (リンク ») ]

慶應義塾大学大学院 特任講師 佐藤優介

2007年にアクセンチュア株式会社に新卒入社。戦略コンサルタント5年、育児休暇1年、人事部7年で、最終的肩書は新卒採用責任者 兼 人事戦略担当。2020年から慶應義塾大学システムデザイン・マネジメント研究科で特任助教に就任し、人事・組織論、組織デザイン、HRアナリティクスなどを中心に研究を進め、2022年博士号取得後、現職。


[画像3: (リンク ») ]

株式会社リンクアンドモチベーション 常務執行役員 小栗 隆志


2017年に株式会社リンク・マーケティング取締役、株式会社リンクアンドモチべーション取締役就任。現在は、株式会社リンクアンドモチベーション常務執行役員として組織から選ばれる個人(アイカンパニー)創りを支援する個人開発部門の統括責任者を務める。


<お申し込みURL>
(リンク »)



リンクアンドモチベーショングループの概要

・代表取締役会長:小笹 芳央
・資本金:13億8,061万円
・証券コード:2170(東証プライム)
・本社:東京都中央区銀座4-12-15 歌舞伎座タワー15階
・創業:2000年4月
・事業内容
組織開発ディビジョン(コンサル・クラウド事業、IR支援事業)
個人開発ディビジョン(キャリアスクール事業、学習塾事業)
マッチングディビジョン(人材紹介事業、ALT配置事業)
ベンチャー・インキュベーション
※2022年12月期より、新しい事業区分に変更しています。本事業区分における決算開示は、第 1 四半期からを予定しています。


リリースに関するお問い合わせ

リンクアンドモチベーション セミナー事務局
MAIL: lmi-solution@lmi.ne.jp
受付時間:10:00~12:00、13:00~18:00

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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