～情報処理科におけるプログラミング教育で11月より本格提供開始～
学校法人電子学園 日本電子専門学校（東京都新宿区：校長 船山世界)情報処理科の授業で2022年11月より、株式会社システムインテグレータ（本社：さいたま市中央区、代表取締役社長 CEO：引屋敷智、東京証券取引所 スタンダード市場 証券コード3826）が展開するプログラミングスキル判定サービス「TOPSIC（トップシック)」を本格導入することとなりましたのでお知らせいたします。
[画像: (リンク ») ]
■日本電子専門学校によるTOPSIC導入の背景
TOPSICは、プログラミングおよびSQLのコーディングテスト問題と受験プラットフォームを提供するクラウドサービスです。
日本電子専門学校 情報処理科は1969年に開設されて以来、延べ2万人以上の卒業生を輩出する等、50年以上の教育ノウハウを礎にIT業界で活躍するプログラマーの育成をおこなっています。
昨今、移り変わりの激しいIT業界においては、技術の陳腐化に対応し、常に第一線で活躍する人材を育成・輩出し続けることが必要となっています。そのためにも客観的に見た時代に応じたスキルレベルのチェックが必要だという点からTOPSICの導入に至りました。今後、学生のプログラミング能力・SQL能力におけるスキルチェックにおいても就職活動などで活用できることを期待しています。
■日本電子専門学校 情報処理科 蓮見 圭亮学科長のコメント
情報処理科のプログラミング授業では、Java、PHP、C#、JavaScript等のプログラミング言語を採用しており、教える内容も多岐に渡ります。そのため、TOPSICが複数の言語に対応したスキルチェックサービスであることに魅力を感じています。また言語に限らず、プログラムを作るために必要な「アルゴリズムを組み立てる力」は一朝一夕で身に付くものではありません。TOPSICの問題はAtCoder社によるアルゴリズム力を強く求める問題が多く、学生がこれらの問題に取り組むことで、自然とプログラミングに関するスキルが向上していくだろうと考えています。
また、教員も手作業で課題チェックを行っていましたが、オンラインサービスであるTOPSICであればチェック作業の効率化を図ることができ、また学生がオンライン上で好きな時に問題に取り組むことができるようになります。導入直後は、授業後のプログラミング・SQLスキルチェックとして活用する予定ですが、今後は更に学生がTOPSICを活用して自発的学習を進められる仕組みづくりを構築してまいります。
■TOPSICについて
DX（デジタルトランスフォーメーション）人材ニーズの高まりを受け、企業変革のためのデジタル化を推進するエンジニアの確保が急務となっています。優秀なエンジニアの確保には、採用時におけるエンジニアのスキル判定にとどまらず、継続したエンジニアスキルの可視化、適正配置や教育施策の実施が重要です。
TOPSICはプログラミングスキルを判定するクラウドサービスです。これまでに多くの企業や学校で「採用時のスクリーニング」や「プログラミング教育」にご利用いただいています。
URL： (リンク »)
■日本電子専門学校について
法人名：学校法人電子学園
学校名：日本電子専門学校
所在地：東京都新宿区百人町1-25-4
設立：1951年
校長：船山 世界
教育分野：情報処理、AI、Web・モバイル、ネットワーク・セキュリティ、CG・映像、ゲーム、アニメ、デザイン、電気・電子分野の9分野昼夜間部24学科を設置
URL： (リンク »)
＜情報処理科について＞
学科名：情報処理科
修業年数：2年
学科概要：IT業界でもっとも多く活躍している技術者であるプログラマを育成する学科です。学習過程を5段階に分けた「5段階ステージアップ学習法」や、自分の適性や好みに合わせて選択できる「6つの選択コース」を設置。未経験者が学びやすい環境を整えています。プログラム言語自体を知らない初心者の方が、ゼロからしっかりと学びプログラマをめざすのに、最適な学科です。
■株式会社システムインテグレータについて
会社名：株式会社システムインテグレータ
証券コード：3826 （東証スタンダード）
所在地：埼玉県さいたま市中央区新都心11-2 ランド・アクシス・タワー32階
設立：1995年3月
代表者：代表取締役社長 CEO 引屋敷 智
資本金：3億6,771万円
URL： (リンク »)
事業内容：
・パッケージ・ソフトウェアおよびクラウドサービス（SaaS）の企画開発・販売、コンサルティング（ECソフト、ERP、開発支援ツール、プロジェクト管理ツール、プログラミングスキル判定サービスなど）
・AIを使った製品・サービスの企画開発および販売、AI関連のソリューションの提供・支援およびコンサルティング
※本広報資料の転送・引用は、ご自由にご利用下さい。
※記載されている商品名は、各社の商標または登録商標です。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
学校法人電子学園 日本電子専門学校（東京都新宿区：校長 船山世界)情報処理科の授業で2022年11月より、株式会社システムインテグレータ（本社：さいたま市中央区、代表取締役社長 CEO：引屋敷智、東京証券取引所 スタンダード市場 証券コード3826）が展開するプログラミングスキル判定サービス「TOPSIC（トップシック)」を本格導入することとなりましたのでお知らせいたします。
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■日本電子専門学校によるTOPSIC導入の背景
TOPSICは、プログラミングおよびSQLのコーディングテスト問題と受験プラットフォームを提供するクラウドサービスです。
日本電子専門学校 情報処理科は1969年に開設されて以来、延べ2万人以上の卒業生を輩出する等、50年以上の教育ノウハウを礎にIT業界で活躍するプログラマーの育成をおこなっています。
昨今、移り変わりの激しいIT業界においては、技術の陳腐化に対応し、常に第一線で活躍する人材を育成・輩出し続けることが必要となっています。そのためにも客観的に見た時代に応じたスキルレベルのチェックが必要だという点からTOPSICの導入に至りました。今後、学生のプログラミング能力・SQL能力におけるスキルチェックにおいても就職活動などで活用できることを期待しています。
■日本電子専門学校 情報処理科 蓮見 圭亮学科長のコメント
情報処理科のプログラミング授業では、Java、PHP、C#、JavaScript等のプログラミング言語を採用しており、教える内容も多岐に渡ります。そのため、TOPSICが複数の言語に対応したスキルチェックサービスであることに魅力を感じています。また言語に限らず、プログラムを作るために必要な「アルゴリズムを組み立てる力」は一朝一夕で身に付くものではありません。TOPSICの問題はAtCoder社によるアルゴリズム力を強く求める問題が多く、学生がこれらの問題に取り組むことで、自然とプログラミングに関するスキルが向上していくだろうと考えています。
また、教員も手作業で課題チェックを行っていましたが、オンラインサービスであるTOPSICであればチェック作業の効率化を図ることができ、また学生がオンライン上で好きな時に問題に取り組むことができるようになります。導入直後は、授業後のプログラミング・SQLスキルチェックとして活用する予定ですが、今後は更に学生がTOPSICを活用して自発的学習を進められる仕組みづくりを構築してまいります。
■TOPSICについて
DX（デジタルトランスフォーメーション）人材ニーズの高まりを受け、企業変革のためのデジタル化を推進するエンジニアの確保が急務となっています。優秀なエンジニアの確保には、採用時におけるエンジニアのスキル判定にとどまらず、継続したエンジニアスキルの可視化、適正配置や教育施策の実施が重要です。
TOPSICはプログラミングスキルを判定するクラウドサービスです。これまでに多くの企業や学校で「採用時のスクリーニング」や「プログラミング教育」にご利用いただいています。
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■日本電子専門学校について
法人名：学校法人電子学園
学校名：日本電子専門学校
所在地：東京都新宿区百人町1-25-4
設立：1951年
校長：船山 世界
教育分野：情報処理、AI、Web・モバイル、ネットワーク・セキュリティ、CG・映像、ゲーム、アニメ、デザイン、電気・電子分野の9分野昼夜間部24学科を設置
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＜情報処理科について＞
学科名：情報処理科
修業年数：2年
学科概要：IT業界でもっとも多く活躍している技術者であるプログラマを育成する学科です。学習過程を5段階に分けた「5段階ステージアップ学習法」や、自分の適性や好みに合わせて選択できる「6つの選択コース」を設置。未経験者が学びやすい環境を整えています。プログラム言語自体を知らない初心者の方が、ゼロからしっかりと学びプログラマをめざすのに、最適な学科です。
■株式会社システムインテグレータについて
会社名：株式会社システムインテグレータ
証券コード：3826 （東証スタンダード）
所在地：埼玉県さいたま市中央区新都心11-2 ランド・アクシス・タワー32階
設立：1995年3月
代表者：代表取締役社長 CEO 引屋敷 智
資本金：3億6,771万円
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事業内容：
・パッケージ・ソフトウェアおよびクラウドサービス（SaaS）の企画開発・販売、コンサルティング（ECソフト、ERP、開発支援ツール、プロジェクト管理ツール、プログラミングスキル判定サービスなど）
・AIを使った製品・サービスの企画開発および販売、AI関連のソリューションの提供・支援およびコンサルティング
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※記載されている商品名は、各社の商標または登録商標です。
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