インシデントへの対応時間を短縮し、セキュリティ体制を強化
AIベースの脅威検出、ユーザーのセキュリティ意識向上、インシデント対応における世界的リーダーで、世界中で14億個のメールボックスを保護するVade（本社:フランス共和国リール、読み方：ヴェイド、 (リンク ») ）は本日、VadeのMicrosoft 365向けAI搭載メールセキュリティソリューション「Vade for M365（ (リンク ») ）」に新機能「Reported emails」が追加されたことを発表しました。Reported emailsは、Microsoft 365でグラフAIを活用するVade for M365に、Microsoft Outlookを介してエンドユーザーから報告されたメールに素早く優先順位をつけて修復する機能です。これにより、インシデント対応時間が短縮され、ビジネスのセキュリティ体制が大幅に向上します。
Vadeが英調査会社Vanson Bourneに委託して調査した最近の調査結果によると、中小企業の69％が、深刻なセキュリティの脅威が自社のメールセキュリティソリューションをすり抜けたと述べています。このような状況が発生した場合、企業は、脅威のあるメールを受信したことがエンドユーザーからIT部門へ報告されることを期待しています。
しかし、Microsoft 365向けのサードパーティのメールセキュリティソリューションの大半は、それらの報告の最適な対応プロセスを備えているとは言えません。メールを個別に確認する必要があり、類似するメールのグループ化がされておらず、1つのダッシュボードで修復することができないためです。これはIT部門の生産性に悪影響を及ぼし、セキュリティイベントの対応にかかる時間を大幅に増加させ、ビジネスを危険にさらします。
Vadeの共同創設者で、最高技術責任者兼製品責任者であるアドリアン・ジョンドルは次のように述べています。「ユーザーから報告されたメールを調査して、それに対応するのは、メールセキュリティを管理する管理者にとって複雑で時間のかかる作業です。サイバーセキュリティでは時間が重要です。ユーザーが潜在的に危険なメールを報告した場合、IT部門はすぐに対応しなければなりません。ユーザーから報告されたメールの修復は複雑なため、ほとんどのソリューションは迅速な対応ができません。」
Reported emailsは、Vade for M365の単一のインターフェースで、ユーザーが報告したメールを集約して表示するものです。IT管理者は、Reported emailsのダッシュボードから報告されたメールのアラートを設定し、単一のダッシュボードでユーザーから報告されたメールに素早く優先順位をつけて修復することができます。これにより、インシデントへの対応時間が短縮され、他のユーザーに転送されたメールの脅威が排除されます。さらに、報告されたメールに類似した未報告のメールをクラスターにグループ化できるため、管理者は脅威を一括で修復できます。
報告されたメールをVade for M365内に集約し、管理者がメールを確認するためにMicrosoft Exchangeに切り替える必要がなくなり、セキュリティインシデントへの迅速な対応が保証され、貴重な時間を失わずに済むのです。また、報告されたメールを未報告の類似したメールとクラスター化することで、管理者はセキュリティインシデントに一括で対応し、本部から修復できます。
ジョンドルは次のように続けます。「私たちの目標は、複雑さを解消し、ITの効率を高めることです。Reported emailsによって、複雑さが解消されるだけでなく、Microsoft ExchangeとVade for M365を切り替える必要もなくなります。脅威の大規模な調査と修復を行うために必要な中核的なインシデント対応機能をVade for M365でご利用いただけるようになりました。単に時間を節約できるだけでなく、セキュリティが大幅に向上します。」
Reported emailsは本日からVade for M365で利用可能です。詳細はこちら（ (リンク ») ）で確認できます。
Vadeについて
Vadeは、AI（人工知能）を用いた脅威検出とその対応技術の開発に特化したグローバルなサイバーセキュリティ企業です。サイバーセキュリティの向上とIT効率の最大化をサポートする評価の高い製品とソリューションを、ISP、MSPおよび企業に提供しています。Vadeの製品とソリューションは、マルウェア、ランサムウェア、スピアフィッシング、ビジネスメール詐欺、フィッシングなどのメールを介したサイバー攻撃から消費者、企業、組織を保護します。2009年に設立され、現在14億個以上のメールボックスを保護しています。2016年には、日本法人のVade Secure株式会社（現Vade Japan株式会社）を東京都・港区に立ち上げ、日本市場に本格参入しました。
詳細は (リンク ») や、Twitterの@VadeSecureまたはLinkedInの (リンク ») にて確認できます。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
AIベースの脅威検出、ユーザーのセキュリティ意識向上、インシデント対応における世界的リーダーで、世界中で14億個のメールボックスを保護するVade（本社:フランス共和国リール、読み方：ヴェイド、 (リンク ») ）は本日、VadeのMicrosoft 365向けAI搭載メールセキュリティソリューション「Vade for M365（ (リンク ») ）」に新機能「Reported emails」が追加されたことを発表しました。Reported emailsは、Microsoft 365でグラフAIを活用するVade for M365に、Microsoft Outlookを介してエンドユーザーから報告されたメールに素早く優先順位をつけて修復する機能です。これにより、インシデント対応時間が短縮され、ビジネスのセキュリティ体制が大幅に向上します。
Vadeが英調査会社Vanson Bourneに委託して調査した最近の調査結果によると、中小企業の69％が、深刻なセキュリティの脅威が自社のメールセキュリティソリューションをすり抜けたと述べています。このような状況が発生した場合、企業は、脅威のあるメールを受信したことがエンドユーザーからIT部門へ報告されることを期待しています。
しかし、Microsoft 365向けのサードパーティのメールセキュリティソリューションの大半は、それらの報告の最適な対応プロセスを備えているとは言えません。メールを個別に確認する必要があり、類似するメールのグループ化がされておらず、1つのダッシュボードで修復することができないためです。これはIT部門の生産性に悪影響を及ぼし、セキュリティイベントの対応にかかる時間を大幅に増加させ、ビジネスを危険にさらします。
Vadeの共同創設者で、最高技術責任者兼製品責任者であるアドリアン・ジョンドルは次のように述べています。「ユーザーから報告されたメールを調査して、それに対応するのは、メールセキュリティを管理する管理者にとって複雑で時間のかかる作業です。サイバーセキュリティでは時間が重要です。ユーザーが潜在的に危険なメールを報告した場合、IT部門はすぐに対応しなければなりません。ユーザーから報告されたメールの修復は複雑なため、ほとんどのソリューションは迅速な対応ができません。」
Reported emailsは、Vade for M365の単一のインターフェースで、ユーザーが報告したメールを集約して表示するものです。IT管理者は、Reported emailsのダッシュボードから報告されたメールのアラートを設定し、単一のダッシュボードでユーザーから報告されたメールに素早く優先順位をつけて修復することができます。これにより、インシデントへの対応時間が短縮され、他のユーザーに転送されたメールの脅威が排除されます。さらに、報告されたメールに類似した未報告のメールをクラスターにグループ化できるため、管理者は脅威を一括で修復できます。
報告されたメールをVade for M365内に集約し、管理者がメールを確認するためにMicrosoft Exchangeに切り替える必要がなくなり、セキュリティインシデントへの迅速な対応が保証され、貴重な時間を失わずに済むのです。また、報告されたメールを未報告の類似したメールとクラスター化することで、管理者はセキュリティインシデントに一括で対応し、本部から修復できます。
ジョンドルは次のように続けます。「私たちの目標は、複雑さを解消し、ITの効率を高めることです。Reported emailsによって、複雑さが解消されるだけでなく、Microsoft ExchangeとVade for M365を切り替える必要もなくなります。脅威の大規模な調査と修復を行うために必要な中核的なインシデント対応機能をVade for M365でご利用いただけるようになりました。単に時間を節約できるだけでなく、セキュリティが大幅に向上します。」
Reported emailsは本日からVade for M365で利用可能です。詳細はこちら（ (リンク ») ）で確認できます。
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Vadeは、AI（人工知能）を用いた脅威検出とその対応技術の開発に特化したグローバルなサイバーセキュリティ企業です。サイバーセキュリティの向上とIT効率の最大化をサポートする評価の高い製品とソリューションを、ISP、MSPおよび企業に提供しています。Vadeの製品とソリューションは、マルウェア、ランサムウェア、スピアフィッシング、ビジネスメール詐欺、フィッシングなどのメールを介したサイバー攻撃から消費者、企業、組織を保護します。2009年に設立され、現在14億個以上のメールボックスを保護しています。2016年には、日本法人のVade Secure株式会社（現Vade Japan株式会社）を東京都・港区に立ち上げ、日本市場に本格参入しました。
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