スキャンディット、「リテールテックJAPAN 2023」に出展し新商品を国内初披露

スキャンディット合同会社

From: PR TIMES

2023-02-27 11:16

リテールDXを実現するSmart Data Captureの最新ソリューションを展示

Smart Data Captureのリーダーであるスキャンディット合同会社(所在地:東京都渋谷区、代表:Samuel Mueller、以下「スキャンディット」)は、日本経済新聞社が主催する国内最大の流通情報システム総合展「リテールテックJAPAN 2023」(第39回)に出展いたします。



[画像1: (リンク ») ]

スキャンディットはスイスで創業したソフトウェア企業であり、そのSmart Data CaptureテクノロジーはFortune 500社の上位10社中6社を含む世界の1,900社以上の企業に採用されています。日本ではイオンリテール、U.S.M.H、オーケー、ヤマト運輸といった大手企業がスキャンディットのテクノロジーを導入して、業務効率化、コスト削減、顧客満足度や従業員満足度の向上を実現しています。



リテールDXを実現する、革新的なデータキャプチャ技術を国内初披露

本展示会では、先月ニューヨークで開催された世界最大規模の小売展示会「NRF 2023」にて、スキャンディットが展示した新製品を、日本国内で初めて披露いたします。

その他、「10分間でスキャンディットがわかるミニセッション」や「個別デモツアー」などを予定しています。
展示概要は、こちらのウェブサイトをご覧ください。
(リンク »)



スキャンディット新製品:

●MatrixScan Count(マトリックススキャン・カウント):
入出荷商品や在庫のスキャンおよび数量カウントを効率化するソリューション。スマートデバイスですぐに使えて、一度に複数の商品を正確にスキャンし、カウントできるため、数量カウント作業を最大で10倍高速化できます。


(リンク »)


[画像2: (リンク ») ]


●ShelfView(シェルフビュー):
棚管理ソフトウェア。スマートデバイスや店内自律走行ロボットを使用して常時ほぼリアルタイムに棚を可視化し、実用的なインサイトを取得できます。
(リンク »)



リテールテック JAPAN 2023について

●イベント名:リテールテックJAPAN 2023
●開催日時:2023年2月28日(火)~3月3日(金) 10:00~17:00(※最終日は16:30まで)
●会場:東京ビッグサイト(スキャンディットのブース小間番号:RT1531)
●詳細: (リンク »)


スキャンディットについて:

スキャンディットはSmart Data Capture領域におけるリーダーであり、「比類のないスピード、正確性そしてインテリジェンスですべてのビジネスパーソンとコンシューマにSuperpower(超越した力)」を提供します。Scandit Smart Data Captureプラットフォームはスマートフォン、ドローン、デジタルアイウェア、ロボットなどのスマートデバイスで使用でき、バーコード、テキスト、身分証明書(ID)に加え、オブジェクトからもデータを認識して、エンドツーエンドのプロセスの自動化とインサイトをもたらします。

スキャンディットのテクノロジーはハンディターミナルと比較して最大3倍の速さでデータを正確にスキャンし、汚れや傷によって読みにくいバーコードや、光の反射や角度による悪条件下、また複数のバーコードでも正確にスキャンできます。スキャンディットを活用したイノベーションにより、大幅なコスト削減、従業員の利用定着率と顧客満足度の向上を実現します。スキャンディットは製品トライアル、ソリューション設計、インテグレーションからカスタマーサクセスまで全面的にお客様をサポートします。

イオンリテール、オーケー、U.S.M.H、ヤマト運輸、カルビー、Instacart、Levi’s Strauss、FedExなど、小売、輸送・物流、ヘルスケア、製造業のマーケットリーダー企業がスキャンディットを活用しています。
詳細については、www.scandit.com/jpをご覧ください。

[画像3: (リンク ») ]


【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
スキャンディット合同会社 広報担当:葉山
メールアドレス:info-japan@scandit.com

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. ビジネスアプリケーション

    ITR調査結果から導くDX浸透・定着化-“9割の国内企業がDX推進中も成果が出ているのはごく一部”

  2. セキュリティ

    最新調査が示すセキュリティ対策の「盲点」とは?|ゼロトラスト、生成AI、サプライチェーンリスクの実態

  3. セキュリティ

    セキュアな業務環境を実現する新標準「Chrome Enterprise Premium」活用ガイド

  4. セキュリティ

    失敗しない「脱PPAP」とは?主要ソリューション5つを徹底比較してわかった勘所

  5. ビジネスアプリケーション

    調査結果が示す「生成 AI 」活用によるソフトウェア開発の現状、ツール選定のポイントも解説

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]