株式会社プレイド(東京都中央区:代表取締役CEO 倉橋健太)は、ファースト・パーティ・カスタマー・データの活用により広告配信最適化を実現する「KARTE Signals(カルテ シグナルズ)」が、株式会社SmartHR(東京都港区:代表取締役CEO 芹澤雅人)の運営するシェアNo.1(※1)のクラウド人事労務ソフト「SmartHR(スマートエイチアール)」に導入されたことをお知らせします。
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SmartHRでは2018年よりCX(顧客体験)プラットフォーム「KARTE」を導入し、主に顧客企業向けのカスタマーサクセスの領域で活用しています。セルフオンボーディングの促進や新機能の案内など、KARTEによる顧客理解とそれに基づく施策を展開しています。
KARTEで解析するファースト・パーティ・カスタマー・データの活用をマーケティング領域にも広げるために、このたびKARTE Signalsを導入いただくことになりました。SmartHRでは、KARTE Signalsの活用を通じて、サービス内だけでなくサービス内外での一貫した顧客体験の実現と、SmartHRと親和性の高い見込み顧客への広告配信最適化を図ります。
※1:デロイト トーマツ ミック経済研究所「HRTechクラウド市場の実態と展望 2021年度」労務管理クラウド市場シェア
SmartHRのマーケティングにおけるKARTE Signalsの活用と実績
SmartHRでは、デジタル広告で自社サービスと親和性の高い見込み顧客のリードを獲得するために、資料請求や問い合わせなどのオンライン上での行動情報を元に類似配信(※2)を行っていましたが、そのターゲティング精度に課題を抱えていました。
また、マーケティングオートメーション(MA)ツールで管理するオフラインの行動情報(リードのステータス情報)を広告媒体に定期連携して配信に活用する想定はあったものの、手動対応ではデータの加工や連携に工数がかかってしまうことに懸念もありました。
このような課題に対してSmartHRでは、MAツールとKARTEを連携し、既存顧客やリードステータス別の新規顧客を区別できる環境を構築、KARTE Signalsでリードのステータス別顧客リストの作成および複数の広告媒体への連携を自動化しています。工数をかけずに、デジタル広告のターゲティングにおける既存顧客と既にリード獲得している見込み顧客の除外と、親和性の高い見込み顧客の類似配信を実現できるようになりました。
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KARTE Signalsの活用により、これまで実施していたオンライン上の行動情報の類似配信に比べて、親和性の高い見込み顧客獲得のCVRは9.9%、CPAはマイナス18.3%改善しました(※3)。既存顧客や既にリード獲得している見込み顧客の除外を行ったことで、広告費の削減にも貢献しています。
※2:過去にコンバージョンしたユーザーデータや自社で保有する顧客情報などをもとに、ターゲット層に類似したユーザーを任意の広告媒体内で新たに探し、広告を配信すること
※3:調査期間:2023/1/1~2023/1/31
株式会社SmartHR マーケティンググループ リードジェネレーションデジタルユニット 荒木智陽 氏のコメント
弊社では、2023年2月から運用型広告をインハウス化しました。広告の成果向上だけでなく、業務の効率化も必要なため、以前からKARTEを利用していたこともあり、KARTE Signalsを導入しました。
私の部署では、KPIとしてMQL(※4)とSQL(※5)を追っているのですが、KARTE Signalsを利用して、MQLやSQLの類似ユーザーに広告を配信することで、効率的にMQLとSQLが獲得できるようになりました。特にディスプレイ広告では、なかなかSQLの獲得は難しいのですが、MQLやSQLの類似ユーザーに配信することで、SQLの獲得も増えているため、導入してよかったと思っています。
KARTE Signalsには、広告配信のためのターゲティング以外にも、コンバージョン補完機能や、自動入札の最適化精度を向上させる機能もあるため、フル活用させてもらっています。
※4:MQL(Marketing Qualified Lead)とは、マーケティング活動で獲得した親和性の高い見込み顧客のこと
※5:SQL(Sales Qualified Lead)とは、商談まで至った見込み顧客のこと
CXプラットフォーム「KARTE」について
「KARTE」は、ウェブサイトやアプリを利用するお客様の行動をリアルタイムに解析して一人ひとり可視化し、個々のお客様にあわせた自由なコミュニケーションをワンストップで実現するCX(顧客体験)プラットフォームです。2015年3月にサービスを開始しました。高い拡張性を備えており、オンサイトに限らず様々なシーンでのマーケティング課題やニーズに合わせた活用が可能です。KARTEは、あらゆるデータを個客軸で統合・解析することで圧倒的な顧客理解を可能とし、エンドユーザーにおける体験価値(CX)の向上を実現します。
プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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