組織改編に関するお知らせ

　株式会社日本触媒（本社：大阪市中央区、社長：野田和宏、以下「日本触媒」）は、2023年4月1日付で、組織改編を行います。
日本触媒は、長期ビジョン「TechnoAmenity for the future」に定めた３つの変革「事業の変革」「環境対応への変革」「組織の変革」を推進しており、今回の組織改編はこれらの変革を加速・推進するためのものです。

　主に以下の目的でエナジー＆エレクトロニクス事業部や事業創出本部等を改組・再編します。


電池材料事業拡大および水・環境ビジネスの事業化加速
カーボンニュートラル実現に向けた研究開発加速
ソリューションズ事業拡大に資する評価・解析技術強化


【主な新設組織と概要】
＜事業部・本部 組織＞


電池材料事業の拡大をより一層加速・推進するために、「電池材料事業室」を新設し、営業・研究・技術開発の３部構成とする。




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図1






グリーントランスフォーメーションを推進し、カーボンニュートラル実現に向けた研究開発を加速するため「GX研究本部」を新設し、触媒関連研究部を集約・統合した３部構成とする。




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図2





＜部 組織＞


イオネル事業の他社との協業等によるグローバル展開を実現・促進するために、事業企画本部に「イオネル事業プロジェクト企画部」を新設する。




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図3






水・環境ビジネスの事業化を加速するために、事業企画と研究開発機能を集約した「水・環境事業準備室」を新設する。
スマートファクトリー化とDX推進を加速するために、川崎製造所に「DX推進室」を新設する。




＜課 組織＞


ソリューションズ事業強化に資する新規評価技術の獲得を推進するために、評価解析センターを２グループ構成に変更する。
知的財産情報の解析力を強化するために、知的財産センターに「インテリジェンス推進グループ」を新設し、３グループ構成とする。




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図4





【関連リリース】
・2023.2.28：人事異動および機構改革に関するお知らせ
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・2021.4.26：日本触媒グループ長期ビジョン「TechnoAmenity for the future」策定
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