「IBM SPSS」ビジネスにおけるアカデミック領域での取組みを評価
TD SYNNEX株式会社(本社：東京 代表取締役社長：國持重隆、以下「TD SYNNEX」)は、日本アイ・ビー・エム株式会社（以下「日本IBM」）主催の「IBMビジネスパートナー・エグゼクティブ フォーラム2023」にて、2022年の「IBM SPSS」*1におけるビジネス成果が評価され、「IBM Japan Business Partner 感謝状」を受贈しました。
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「IBM Japan Business Partner 感謝状」は、2022年を通じて顕著な実績をおさめたIBMビジネスパートナーに贈られる賞です。今回、TD SYNNEXは、2022年の『IBM SPSS』の実績を評価いただきました。なお、当社は本賞の受賞は2年連続となります。
*1 IBM SPSS Statistics は、統計解析の初心者からプロフェッショナルまであらゆるニーズに応える統計解析のスタンダード・ソフトウェア
■受賞理由：
年間を通してSPSS製品群のBuildビジネスを強力に牽引。中でもアカデミック領域を中心に、前年を大きく上回る拡販をいただき、新しい製品領域での協業に取り組んだことが評価されました。
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TD SYNNEXは、ITエコシステムにおける世界的なディストリビューターであり、ソリューションプロバイダーです。世界100カ国、取引メーカー数1,500社を超えるグローバルネットワークを強みに、従来の卸売ビジネスに加え、グループ全体でクラウド、データセンター、セキュリティ、IoT、サービス、5G、インテリジェントエッジ等、今回受賞対象でもある「Data and AIビジネス」など様々な領域において、国内外の製品やサービスを組み合わせて、お客様のビジネスの課題に最適なITソリューションの提供を実現しています。
■TD SYNNEXの「IBM SPSS」に関する取り組み
「IBM SPSS Statistics」は、統計解析の初心者からプロフェッショナルまであらゆるニーズに応える統計解析のスタンダード・ソフトウェアです。1968年にスタンフォード大学の学生たちによって、米国大統領選挙の浮動票を予測するために誕生したSPSSは、社会学や心理学、教育学などの社会科学の分野をはじめ、医学・看護・保健・薬学などの医療分野、消費者行動学や商品開発などのマーケティング分野とさまざまな分野での研究や論文の作成、また授業などでの人材教育に活用されています。
TD SYNNEXでは、メーカーと販売店、TD SYNNEXで構成されるパートナーコミュニティ「Varnex Japan」などを通じて、セミナーやキャンペーンなど、社内外へのSPSS製品の訴求力と価値を高め、販売パートナーだけでなくその先のエンドユーザーを見据えたビジネスを活性化させる取り組みをおこなっています。また、日本IBMとのリレーションさらに高めることで、ESAビジネスを強化し、教育機関向け以外にも臨床研修病院等、一般企業向けパッケージ製品を拡充しております。
今回の受賞に際し、TD SYNNEX 代表取締役社長 國持重隆は次のように述べています。
「この度は、昨年に引き続き、感謝状をいただき、誠にありがとうございます。今回の受贈は、市場の状況とお客様の購買動向を丁寧に観察しながら、IBM様と密に連携した商品提供を行えた結果と考えています。今後もお客様のニーズを的確に捉えながら、必要な付加価値を含めたパッケージを提供することによって、お客様に支持される息の長いビジネスとして維持および成長させて行きたい所存です。」
(IBMご紹介ページ,TDSYNNEX WEBサイト内) (リンク »)
TD SYNNEXについて
TD SYNNEX株式会社は、世界トップクラスのITディストリビューターである米国TD SYNNEX Corporationの日本法人です。世界100カ国、取引メーカー数1500社を超えるグローバルネットワークを強みに、従来の卸売ビジネスに加え、国内外の製品やサービスを組み合わせて、お客様のビジネスの課題に最適なITソリューションを提供するソリューションアグリゲーターです。私たちはテクノロジーを通じ、日本のお客様や地域社会に貢献してまいります。
（WEB） (リンク »)
セーフハーバー宣言
本プレスリリースの記載には、米国1933年証券法第27A条及び米国1934年証券取引所法第21E条で定義された、「将来に関する記述」が含まれています。既知若しくは未知のリスク、不確実性又はその他の要因により、実際の結果が「将来に関する記述」として明示的又は黙示的に示された予測等と大きく異なることがあります。本プレスリリース中の「将来に関する記述」は、本プレスリリースの日付けの時点で有する情報を基に作成されたものであり、将来の事象や状況を反映するために、その記述を更新したり修正したりする義務を負うものではありません。
【本件に関するお問い合わせ】
〒135-8559 東京都江東区東陽6-3-1 東京イースト21ビジネスセンター2F
TD SYNNEX株式会社
デジタルトランスフォーメーション＆マーケティング部門
マーケティング本部
（e-mail） pr@tdsynnex.com
(C)2023 TD SYNNEX K.K.
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
TD SYNNEX株式会社(本社：東京 代表取締役社長：國持重隆、以下「TD SYNNEX」)は、日本アイ・ビー・エム株式会社（以下「日本IBM」）主催の「IBMビジネスパートナー・エグゼクティブ フォーラム2023」にて、2022年の「IBM SPSS」*1におけるビジネス成果が評価され、「IBM Japan Business Partner 感謝状」を受贈しました。
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「IBM Japan Business Partner 感謝状」は、2022年を通じて顕著な実績をおさめたIBMビジネスパートナーに贈られる賞です。今回、TD SYNNEXは、2022年の『IBM SPSS』の実績を評価いただきました。なお、当社は本賞の受賞は2年連続となります。
*1 IBM SPSS Statistics は、統計解析の初心者からプロフェッショナルまであらゆるニーズに応える統計解析のスタンダード・ソフトウェア
■受賞理由：
年間を通してSPSS製品群のBuildビジネスを強力に牽引。中でもアカデミック領域を中心に、前年を大きく上回る拡販をいただき、新しい製品領域での協業に取り組んだことが評価されました。
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TD SYNNEXは、ITエコシステムにおける世界的なディストリビューターであり、ソリューションプロバイダーです。世界100カ国、取引メーカー数1,500社を超えるグローバルネットワークを強みに、従来の卸売ビジネスに加え、グループ全体でクラウド、データセンター、セキュリティ、IoT、サービス、5G、インテリジェントエッジ等、今回受賞対象でもある「Data and AIビジネス」など様々な領域において、国内外の製品やサービスを組み合わせて、お客様のビジネスの課題に最適なITソリューションの提供を実現しています。
■TD SYNNEXの「IBM SPSS」に関する取り組み
「IBM SPSS Statistics」は、統計解析の初心者からプロフェッショナルまであらゆるニーズに応える統計解析のスタンダード・ソフトウェアです。1968年にスタンフォード大学の学生たちによって、米国大統領選挙の浮動票を予測するために誕生したSPSSは、社会学や心理学、教育学などの社会科学の分野をはじめ、医学・看護・保健・薬学などの医療分野、消費者行動学や商品開発などのマーケティング分野とさまざまな分野での研究や論文の作成、また授業などでの人材教育に活用されています。
TD SYNNEXでは、メーカーと販売店、TD SYNNEXで構成されるパートナーコミュニティ「Varnex Japan」などを通じて、セミナーやキャンペーンなど、社内外へのSPSS製品の訴求力と価値を高め、販売パートナーだけでなくその先のエンドユーザーを見据えたビジネスを活性化させる取り組みをおこなっています。また、日本IBMとのリレーションさらに高めることで、ESAビジネスを強化し、教育機関向け以外にも臨床研修病院等、一般企業向けパッケージ製品を拡充しております。
今回の受賞に際し、TD SYNNEX 代表取締役社長 國持重隆は次のように述べています。
「この度は、昨年に引き続き、感謝状をいただき、誠にありがとうございます。今回の受贈は、市場の状況とお客様の購買動向を丁寧に観察しながら、IBM様と密に連携した商品提供を行えた結果と考えています。今後もお客様のニーズを的確に捉えながら、必要な付加価値を含めたパッケージを提供することによって、お客様に支持される息の長いビジネスとして維持および成長させて行きたい所存です。」
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TD SYNNEX株式会社は、世界トップクラスのITディストリビューターである米国TD SYNNEX Corporationの日本法人です。世界100カ国、取引メーカー数1500社を超えるグローバルネットワークを強みに、従来の卸売ビジネスに加え、国内外の製品やサービスを組み合わせて、お客様のビジネスの課題に最適なITソリューションを提供するソリューションアグリゲーターです。私たちはテクノロジーを通じ、日本のお客様や地域社会に貢献してまいります。
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本プレスリリースの記載には、米国1933年証券法第27A条及び米国1934年証券取引所法第21E条で定義された、「将来に関する記述」が含まれています。既知若しくは未知のリスク、不確実性又はその他の要因により、実際の結果が「将来に関する記述」として明示的又は黙示的に示された予測等と大きく異なることがあります。本プレスリリース中の「将来に関する記述」は、本プレスリリースの日付けの時点で有する情報を基に作成されたものであり、将来の事象や状況を反映するために、その記述を更新したり修正したりする義務を負うものではありません。
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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